決算データ · 試作 · 2026年3月期
東洋エンジニアリング（6330）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、東洋エンジニアリングの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | — | — | -269億円 | — | 2,519億円 | 10.0% | 4,085人 |
| 2019年3月期 | — | — | -8億円 | — | 2,397億円 | 15.1% | 3,997人 |
| 2020年3月期 | 0億円 | — | 17億円 | — | 2,087億円 | 17.2% | 3,991人 |
| 2021年3月期 | 0億円 | — | 8億円 | — | 2,183億円 | 18.3% | 3,943人 |
| 2022年3月期 | 0億円 | — | 16億円 | — | 2,409億円 | 18.4% | 4,037人 |
| 2023年3月期 | 0億円 | — | 17億円 | — | 2,563億円 | 19.1% | 4,005人 |
| 2024年3月期 | 0億円 | — | 98億円 | — | 2,860億円 | 22.4% | 4,094人 |
| 2025年3月期 | 0億円 | — | 20億円 | — | 2,866億円 | 20.9% | 5,174人 |
| 2026年3月期 | — | — | -149億円 | — | 2,611億円 | 16.7% | 4,559人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 販売費及び一般管理費 | 235億円 | 255億円 | +20 |
| 経常利益 | 65億円 | -114億円 | −179 |
| 税引前利益 | 51億円 | -114億円 | −165 |
| 法人所得税 | 30億円 | 35億円 | +5 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 20億円 | -149億円 | −170 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 903億円 | 1,053億円 | +149 |
| 流動資産 | 2,442億円 | 2,137億円 | −305 |
| 有形固定資産 | 104億円 | 100億円 | −4 |
| 非流動資産（固定資産） | 424億円 | 474億円 | +51 |
| 資産合計 | 2,866億円 | 2,611億円 | −255 |
| 社債及び借入金（流動） | 170億円 | 363億円 | +193 |
| 社債及び借入金（非流動） | 340億円 | 239億円 | −101 |
| 流動負債 | 1,826億円 | 1,821億円 | −5 |
| 非流動負債（固定負債） | 437億円 | 353億円 | −84 |
| 負債合計 | 2,264億円 | 2,174億円 | −89 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 514億円 | 348億円 | −166 |
| 資本合計（純資産） | 602億円 | 437億円 | −165 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -231億円 | 93億円 | +324 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 7億円 | 63億円 | +56 |
| 減価償却費 | 26億円 | 30億円 | +4 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -41億円 | -6億円 | +35 |
| 配当金の支払額 | -7億円 | -15億円 | −8 |
従業員
連結従業員4,559人
提出会社973人
平均年齢42.4歳
平均勤続年数15.3年
平均年間給与920万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は68,548人、発行済株式は52,588,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 三井物産 | 14.9% |
| 2 | インテグラルTeam投資事業有限責任組合 | 9.2% |
| 3 | 日本カストディ銀行(三井住友信託銀行再信託分・三井化学退職給付信託口) | 8.8% |
| 4 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) | 3.8% |
| 5 | SBI証券 | 2.5% |
| 6 | 大成建設 | 1.7% |
| 7 | Innovation Alpha Team L.P. | 1.4% |
| 8 | BNYM SA/NV FOR BNYM FOR BNYM GCM CLIENT ACCTS M ILM FE(常任代理人 三菱UFJ銀行) | 1.0% |
| 9 | 楽天証券共有口 | 0.9% |
| 10 | 三井住友銀行 | 0.8% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | -700.3円 | — | — | — | — |
| 2019年3月期 | -20.51円 | — | — | — | — |
| 2020年3月期 | 28.4円 | — | — | 4.6% | 11.4倍 |
| 2021年3月期 | 13.91円 | — | — | 2.2% | 56.2倍 |
| 2022年3月期 | 27.65円 | — | — | 3.8% | 23.0倍 |
| 2023年3月期 | 28.11円 | — | — | 3.5% | 20.1倍 |
| 2024年3月期 | 167.59円 | 12円 | 5% | 17.4% | 5.8倍 |
| 2025年3月期 | 34.49円 | 25円 | 88% | 3.3% | 20.1倍 |
| 2026年3月期 | -255.03円 | — | — | — | — |
沿革（有価証券報告書より）
- 1944年11月に設立され、
- 1971年12月に旧商号寿商事株式会社より商号変更)に、吸収合併される形式で1979年４月１日を合併期日とする合併を行っております。したがって企業の実態は被合併会社である東洋エンジニアリング株式会社が合併後もそのまま存続しているのと同様の状態となっております。このため、本報告書においては特に記載
- 1968年10月本店事務所を「東京都千代田区霞が関３丁目２番５号」に移転。1973年４月旅行業、保険代理業を目的として、テック航空サービス株式会社を設立(現・連結子会社)。
- 1976年11月インドでの事業展開を図るため、Toyo Engineering India Limitedを設立。1979年４月株式の額面変更のため東洋エンジニアリング株式会社(旧・寿商事株式会社)と合併(合併比率１：10)。1979年７月不動産の取得、管理ならびに各種技術サービスを目的として、
- 1980年11月東京証券取引所市場第二部へ上場。1982年９月東京証券取引所市場第一部銘柄に指定。1986年３月アメリカでの調達体制強化のため、Toyo U.S.A., Inc.を設立(現・連結子会社)。 マレーシアでの事業展開を図るため、United Toyo Engineering Sdn.
- 1986年11月技術・事務サービス事業の人材派遣とサービスの請負を目的として、テックソフトアンドサービス株式会社に出資。1987年１月中小規模の建設工事の請負と設計を主たる目的として、株式会社テクノフロンティアを設立。1988年２月韓国内でのエンジニアリングおよび機器調達を目的として、TMS E
- 1992年10月United Toyo Engineering Sdn. Bhd.の商号をToyo Engineering & Construction Sdn. Bhd.に変更(現・連結子会社)。1999年５月業務の効率的一体運営を目的として、本社機能を総合エンジニアリングセンターに移管し、旧
- 2004年12月中国での事業展開を図るため、東洋工程(上海)有限公司を設立(現・連結子会社)。2007年８月東京本社(本店)事務所を「東京都千代田区丸の内１丁目５番１号」に移転。2012年２月インドネシアでの事業拡大を図るため、PT. Inti Karya Persada Tehnikに出資(現
- 2024年12月本社・総合エンジニアリングセンターを「千葉県千葉市美浜区中瀬１丁目１番地」に移転するとともに本店とし、東京本社(本店)事務所を東京オフィスに改称。
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、当社および当社の関係会社30社(子会社23社、関連会社７社)により構成されており、主な事業内容であるEPC事業は、石油、ガス、石油化学、一般化学、水、発電、高度生産システム、医薬、ファインケミカル、バイオ、環境、資源開発、人工知能その他各種産業におけるプラントの研究・開発協力、企画、設計、機器調達、建設、試運転、技術指導などを内容としており、当社および当社のグループ会社が、グローバルな体制で、変化する顧客ニーズにフレキシブルに応える総合エンジニアリングビジネスを展開しております。なお、当社グループは、EPC事業ならびにこれらの付帯事業の単一セグメントであります。 事業の系統図は次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YI4K）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W4SP）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TWPM）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R53H）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OS48）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針