決算データ · 試作 · 2026年3月期
ＴＥＩＫＯＫＵ（6333）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ＴＥＩＫＯＫＵの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 208億円 | — | 15億円 | — | 330億円 | 74.9% | 1,277人 |
| 2019年3月期 | 223億円 | — | 10億円 | — | 343億円 | 72.0% | 1,291人 |
| 2020年3月期 | 236億円 | — | 32億円 | — | 348億円 | 77.4% | 1,296人 |
| 2021年3月期 | 199億円 | 23億円 | 23億円 | 11.4% | 356億円 | 80.5% | 1,267人 |
| 2022年3月期 | 222億円 | 25億円 | 20億円 | 11.2% | 390億円 | 77.0% | 1,273人 |
| 2023年3月期 | 285億円 | 50億円 | 40億円 | 17.6% | 416億円 | 74.7% | 1,269人 |
| 2024年3月期 | 292億円 | 49億円 | 31億円 | 16.7% | 420億円 | 75.8% | 1,249人 |
| 2025年3月期 | 306億円 | 61億円 | 38億円 | 19.8% | 424億円 | 77.2% | 1,107人 |
| 2026年3月期 | 291億円 | 50億円 | 43億円 | 17.1% | 402億円 | 78.0% | 1,145人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 306億円 | 291億円 | −15 |
| 売上原価 | 167億円 | 167億円 | +0 |
| 売上総利益 | 139億円 | 124億円 | −15 |
| 販売費及び一般管理費 | 78億円 | 74億円 | −4 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 61億円 | 50億円 | −11 |
| 経常利益 | 63億円 | 54億円 | −9 |
| 税引前利益 | 59億円 | 64億円 | +5 |
| 法人所得税 | 18億円 | 18億円 | −1 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 38億円 | 43億円 | +5 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 139億円 | 117億円 | −22 |
| 流動資産 | 316億円 | 307億円 | −9 |
| 有形固定資産 | 88億円 | 80億円 | −8 |
| 非流動資産（固定資産） | 108億円 | 95億円 | −13 |
| 資産合計 | 424億円 | 402億円 | −22 |
| 流動負債 | 76億円 | 71億円 | −5 |
| 非流動負債（固定負債） | 13億円 | 9億円 | −4 |
| 負債合計 | 89億円 | 80億円 | −9 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 285億円 | 273億円 | −12 |
| 資本合計（純資産） | 335億円 | 322億円 | −13 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 39億円 | 27億円 | −12 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -47億円 | -59億円 | −12 |
| 減価償却費 | 10億円 | 10億円 | −0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -10億円 | -7億円 | +3 |
| 配当金の支払額 | -15億円 | -21億円 | −5 |
従業員
連結従業員1,145人
提出会社328人
平均年齢40.7歳
平均勤続年数17.2年
平均年間給与744万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は6,737人、発行済株式は15,780,038株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | GOLDMAN,SACHS&CO.REG | 10.4% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 9.9% |
| 3 | GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL | 6.6% |
| 4 | NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE NON TREATY CLIENTS ACCOUNT | 3.9% |
| 5 | BBH FOR FIDELITY LOW-PRICED STOCK FUND | 3.2% |
| 6 | 日本カストディ銀行 | 3.0% |
| 7 | 帝国電機取引先持株会 | 2.8% |
| 8 | 刈田 耕太郎 | 2.7% |
| 9 | 三井住友銀行 | 2.7% |
| 10 | 野村信託銀行（投信口） | 2.3% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 74.61円 | 20円 | 33% | 6.1% | 20.9倍 |
| 2019年3月期 | 51.44円 | 24円 | 37% | 4.1% | 21.9倍 |
| 2020年3月期 | 159.85円 | 36円 | 49% | 12.2% | 8.2倍 |
| 2021年3月期 | 118.08円 | 36円 | 67% | 8.4% | 11.2倍 |
| 2022年3月期 | 103.29円 | 50円 | 88% | 6.8% | 15.2倍 |
| 2023年3月期 | 214.95円 | 116円 | 123% | 13.1% | 11.4倍 |
| 2024年3月期 | 173.81円 | 92円 | 42% | 9.9% | 14.7倍 |
| 2025年3月期 | 219.27円 | 110円 | 46% | 11.8% | 13.3倍 |
| 2026年3月期 | 265.69円 | 133円 | 50% | 13.5% | 10.5倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1963年12月兵庫県佐用郡佐用町に㈱平福電機製作所（連結子会社）を設立
- 1966年11月兵庫県佐用郡上月町に上月電装㈱（連結子会社）を設立
- 1968年12月兵庫県揖保郡新宮町に㈱帝伸製作所（連結子会社）を設立1987年３月新宮工場が「高圧ガス製造設備認定事業所」として認可を受ける
- 1991年11月米国デラウェア州ドバー市にTEIKOKU USA INC.（連結子会社）を設立
- 1994年12月中国遼寧省大連市に大連キャンドモータポンプ廠との合弁会社大連帝国キャンドモータポンプ有限公司（連結子会社）を設立1996年５月国際品質保証規格「ＩＳＯ9001」の認証を取得1999年１月台湾台北市に台湾帝国ポンプ股份有限公司（連結子会社）を設立1999年３月シンガポールにTEIK
- 2001年11月合弁会社であった大連帝国キャンドモータポンプ有限公司を完全子会社化2002年８月ドイツデュッセルドルフ市にTEIKOKU ELECTRIC GmbH（連結子会社）を設立2003年２月TEIKOKU USA INC.が米国のCRANE PUMPS & SYSTEMS INC.からケ
- 2005年10月韓国ソウル特別市にTEIKOKU KOREA CO.,LTD.（連結子会社）を設立2006年９月東京証券取引所市場第一部に指定2007年２月大阪証券取引所市場第一部に指定2009年２月中国江蘇省無錫市に無錫大帝キャンドモータポンプ修理有限公司（連結子会社）を設立2009年６月中国
- 2013年12月中国四川省成都市に成都大帝キャンドモータポンプ修理有限公司（連結子会社）を設立2017年４月インドのHYDRODYNE(INDIA)PVT.LTD.（現：HYDRODYNE TEIKOKU(INDIA)PVT.LTD.）の株式を取得し子会社化2017年４月兵庫県たつの市に本社新工
- 2020年12月無錫大帝キャンドモータポンプ修理有限公司を清算2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行
- 2024年12月電子部品事業を担う、㈱平福電機製作所（連結子会社）の事業を停止2026年４月商号を㈱ＴＥＩＫＯＫＵに変更
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社及び子会社12社により構成されており、キャンドモータポンプ、定量ポンプ及びその他ポンプを主な製品とする「ポンプ事業」を中心に、減揺装置用モータ等の製品も取り扱い、事業活動を展開しております。当社グループの事業内容と、子会社の当該事業に係る位置づけは、次のとおりであります。2024年12月31日をもって、当社グループの電子部品分野を担う子会社である株式会社平福電機製作所の事業を停止したことに伴い、「ポンプ事業」を単一の報告セグメントとしており、その他については量的重要性が乏しいため、セグメント別の記載を省略しております。なお、同社の清算は当連結会計年度末で未了のため、上記子会社12社のうちに含んでおります。また、当社には親会社等はありません。事業区分主要製品当該事業に係る各社の位置づけポンプ事業 子会社である株式会社協和電機製作所、株式会社帝伸製作所及び上月電装株式会社を外注加工先として、当社が製品を製造し、国内及び一部海外での販売及びアフターサービスを行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YL5Z）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W3G6）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TU8A）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R88J）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OLGH）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針