決算データ · 試作 · 2026年3月期
椿本チエイン（6371）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、椿本チエインの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 2,157億円 | — | 147億円 | — | 2,836億円 | 59.2% | 8,358人 |
| 2019年3月期 | 2,385億円 | — | 138億円 | — | 3,059億円 | 56.8% | 8,818人 |
| 2020年3月期 | 2,264億円 | — | 116億円 | — | 2,941億円 | 59.3% | 8,733人 |
| 2021年3月期 | 1,934億円 | 89億円 | 87億円 | 4.6% | 3,073億円 | 60.5% | 8,535人 |
| 2022年3月期 | 2,159億円 | 178億円 | 145億円 | 8.3% | 3,326億円 | 62.5% | 8,566人 |
| 2023年3月期 | 2,516億円 | 190億円 | 137億円 | 7.5% | 3,459億円 | 64.9% | 8,691人 |
| 2024年3月期 | 2,668億円 | 213億円 | 186億円 | 8.0% | 3,913億円 | 66.0% | 8,750人 |
| 2025年3月期 | 2,792億円 | 229億円 | 221億円 | 8.2% | 3,715億円 | 69.9% | 8,768人 |
| 2026年3月期 | 2,959億円 | 216億円 | 297億円 | 7.3% | 4,598億円 | 64.5% | 12,228人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 2,792億円 | 2,959億円 | +167 |
| 売上原価 | 1,970億円 | 2,086億円 | +116 |
| 売上総利益 | 822億円 | 873億円 | +51 |
| 販売費及び一般管理費 | 593億円 | 657億円 | +64 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 229億円 | 216億円 | −13 |
| 経常利益 | 253億円 | 248億円 | −5 |
| 税引前利益 | 302億円 | 365億円 | +64 |
| 法人所得税 | 80億円 | 67億円 | −13 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 221億円 | 297億円 | +76 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 680億円 | 815億円 | +135 |
| 棚卸資産 | 238億円 | 315億円 | +78 |
| 流動資産 | 1,933億円 | 2,469億円 | +536 |
| 有形固定資産 | 1,177億円 | 1,381億円 | +204 |
| のれん | 17億円 | 16億円 | −1 |
| 非流動資産（固定資産） | 1,782億円 | 2,129億円 | +347 |
| 資産合計 | 3,715億円 | 4,598億円 | +883 |
| 社債及び借入金（流動） | 43億円 | 102億円 | +59 |
| 社債及び借入金（非流動） | 43億円 | 195億円 | +152 |
| 流動負債 | 625億円 | 835億円 | +210 |
| 非流動負債（固定負債） | 468億円 | 725億円 | +256 |
| 負債合計 | 1,094億円 | 1,560億円 | +466 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 2,158億円 | 2,418億円 | +260 |
| 資本合計（純資産） | 2,622億円 | 3,038億円 | +417 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 213億円 | 319億円 | +106 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -217億円 | -202億円 | +14 |
| 減価償却費 | 142億円 | 148億円 | +6 |
| 配当金の支払額 | -70億円 | -87億円 | −18 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| チェーン | 1,018億円 | +5.7% | — | 154億円 | 15.1% | 1,313億円 | 3,430人 |
| モーションコントロール | 245億円 | +4.9% | — | 10億円 | 4.1% | 367億円 | 989人 |
| モビリティ | 974億円 | +6.8% | — | 100億円 | 10.3% | 1,655億円 | 4,636人 |
| マテハン | 708億円 | +3.6% | — | 10億円 | 1.4% | 597億円 | 2,185人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：チェーン モビリティ マテハン モーションコントロール
従業員
連結従業員12,228人
提出会社3,126人
平均年齢43.5歳
平均勤続年数16.5年
平均年間給与699万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は16,275人、発行済株式は106,213,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行 （信託口） | 9.8% |
| 2 | 太陽生命保険 | 8.8% |
| 3 | 椿本チエイン持株共栄会 | 4.8% |
| 4 | 日本生命保険相互会社 | 4.2% |
| 5 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ５０５００１ | 3.6% |
| 6 | 椿本興業 | 3.3% |
| 7 | 三井住友銀行 | 2.1% |
| 8 | 日本カストディ銀行 （信託口） | 2.1% |
| 9 | ＣＥＰＬＵＸ－ ＴＨＥ ＩＮＤＥＰＥＮＤＥＮＴ ＵＣＩＴＳ ＰＬＡＴＦＯＲＭ ２ | 2.0% |
| 10 | ＴＨＥ ＢＡＮＫ ＯＦ ＮＥＷ ＹＯＲＫ，ＴＲＥＡＴＹ ＪＡＳＤＥＣ ＡＣＣＯＵＮＴ | 1.7% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 387.44円 | 24円 | 29% | 9.2% | 11.2倍 |
| 2019年3月期 | 364.03円 | 72円 | 41% | 8.1% | 10.8倍 |
| 2020年3月期 | 308.71円 | 120円 | 58% | 6.7% | 8.0倍 |
| 2021年3月期 | 235.23円 | 75円 | 46% | 4.8% | 13.0倍 |
| 2022年3月期 | 392.88円 | 120円 | 46% | 7.4% | 7.8倍 |
| 2023年3月期 | 371.12円 | 130円 | 41% | 6.4% | 8.7倍 |
| 2024年3月期 | 170.55円 | 160円 | 57% | 7.7% | 10.1倍 |
| 2025年3月期 | 212.65円 | 146円 | 51% | 8.5% | 8.7倍 |
| 2026年3月期 | 295.8円 | 80円 | 38% | 10.7% | 7.8倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1917年12月初代社長椿本説三の個人経営として、大阪府西成郡（現・大阪市北区）に創業1923年機械用ローラチェーンの製造開始1924年コンベヤチェーンの製造開始1937年大規模なコンベヤプラント一式を納入1940年５月大阪市旭区（現・鶴見区）に本社工場を建設1941年１月個人組織を㈱椿本チヱイ
- 1965年10月ボルグ・ワーナー社（米国）と、合弁会社椿本モールス㈱を設立1970年４月社名を㈱椿本チエインに変更1971年１月京都府長岡京市に京都工場を建設1971年３月米国にTSUBAKIMOTO U.S.A.,INC.(現・U.S. TSUBAKI HOLDINGS, INC.)を設立19
- 1984年10月エマソン・エレクトリック社(米国)と合弁事業契約を締結し、営業譲渡により㈱椿本エマソンを設立1993年４月事業部門の呼称を、パワトラ事業部門およびマテハン事業部門に変更1999年４月マテハン事業部門の製造子会社(㈱椿本テック、椿本工機㈱)を吸収合併
- 1999年11月国内系列販売会社６社を統合し、㈱椿本マシナリーを発足2001年４月チェーン事業部、精機事業ユニット、自動車部品事業部、マテハン事業部、環境事業部の５事業部制に変更2001年６月京都府京田辺市に京田辺工場を建設 年月沿革
- 2001年10月大阪市中央区に本社を移転2002年３月タイにTSUBAKIMOTO AUTOMOTIVE(THAILAND)CO.,LTD.を設立2002年４月精機事業ユニットを会社分割し、㈱ツバキエマソン(㈱椿本エマソンが商号変更)に統合2003年４月本社機構改革により、㈱ツバキサポートセンタ
- 2009年12月名古屋証券取引所の市場第一部上場廃止2010年４月Kabelschlepp GmbH(現・Tsubaki Kabelschlepp GmbH)の全出資持分を取得し、連結子会社化
- 2011年12月中華人民共和国に椿本鏈条（天津）有限公司を設立2012年８月メイフラン・ホールディングスグループから同グループの基幹企業であるMayfran International,Incorporated他２社の全出資持分を取得し連結子会社化
- 2013年10月エマソングループが有する㈱ツバキエマソンの出資持分を取得・完全子会社化し、商号を㈱ツバキＥ＆Ｍに変更
- 2017年10月㈱ツバキＥ＆Ｍを吸収合併2018年６月Central Conveyor Company, LLC および同社子会社５社の全持分を取得し、連結子会社化
- 2018年10月普通株式５株につき１株の割合をもって株式併合し、単元株式数を1,000株から100株に変更2021年４月チェーン事業統括、精機事業統括、パワトラ東アジア営業統括部をパワトラ事業統括に統合、自動車部品事業統括をモビリティ事業統括に改称2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しに
- 2024年10月普通株式１株につき３株の割合をもって株式分割を実施2026年１月大同工業株式会社および同社子会社15社を株式交換により連結子会社化
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループ(当社および当社の関係会社)は、当社、子会社96社および関連会社14社で構成され、その主な事業内容はドライブチェーンおよびコンベヤチェーン(以上、チェーン)、減速機、直線作動機(以上、モーションコントロール)、エンジン用タイミングチェーンシステム、二輪車用部品（以上、モビリティ）、搬送・仕分け・保管システム（以上、マテハン）の製造、販売等であります。当社は、チェーン、モーションコントロール、モビリティ、マテハンの製造、販売、研究開発および子会社、関連会社の統括等を行っております。各子会社および関連会社の各々の主たるセグメントに係る位置づけは次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YKVK）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W70D）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TWTS）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R9A9）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OKOP）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針