決算データ · 試作 · 2026年3月期
ヤマダコーポレーション（6392）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ヤマダコーポレーションの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 103億円 | — | 12億円 | — | 118億円 | 70.8% | 307人 |
| 2019年3月期 | 111億円 | — | 13億円 | — | 130億円 | 72.8% | 313人 |
| 2020年3月期 | 108億円 | — | 9億円 | — | 130億円 | 77.4% | 320人 |
| 2021年3月期 | 101億円 | 12億円 | 9億円 | 12.1% | 151億円 | 71.7% | 324人 |
| 2022年3月期 | 122億円 | 18億円 | 12億円 | 14.8% | 170億円 | 70.4% | 328人 |
| 2023年3月期 | 137億円 | 19億円 | 15億円 | 13.6% | 181億円 | 74.5% | 333人 |
| 2024年3月期 | 148億円 | 25億円 | 19億円 | 16.7% | 190億円 | 81.5% | 350人 |
| 2025年3月期 | 146億円 | 20億円 | 16億円 | 13.4% | 193億円 | 85.0% | 346人 |
| 2026年3月期 | 162億円 | 27億円 | 17億円 | 16.5% | 211億円 | 85.7% | 338人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 146億円 | 162億円 | +16 |
| 売上原価 | 83億円 | 88億円 | +5 |
| 売上総利益 | 63億円 | 74億円 | +11 |
| 販売費及び一般管理費 | 44億円 | 47億円 | +4 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 20億円 | 27億円 | +7 |
| 経常利益 | 22億円 | 27億円 | +5 |
| 税引前利益 | 22億円 | 26億円 | +4 |
| 法人所得税 | 6億円 | 8億円 | +3 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 16億円 | 17億円 | +1 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 41億円 | 47億円 | +6 |
| 棚卸資産 | 29億円 | 34億円 | +5 |
| 流動資産 | 113億円 | 123億円 | +10 |
| 有形固定資産 | 69億円 | 77億円 | +8 |
| 非流動資産（固定資産） | 80億円 | 89億円 | +8 |
| 資産合計 | 193億円 | 211億円 | +18 |
| 社債及び借入金（流動） | 0億円 | 0億円 | +0 |
| 社債及び借入金（非流動） | 7億円 | 6億円 | −1 |
| 流動負債 | 15億円 | 17億円 | +2 |
| 非流動負債（固定負債） | 11億円 | 10億円 | −1 |
| 負債合計 | 26億円 | 27億円 | +1 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 155億円 | 167億円 | +12 |
| 資本合計（純資産） | 167億円 | 184億円 | +17 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 16億円 | 26億円 | +10 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -10億円 | -8億円 | +2 |
| 減価償却費 | 6億円 | 7億円 | +1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -6億円 | -15億円 | −9 |
| 配当金の支払額 | -7億円 | -5億円 | +2 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 日本 | 108億円 | +3.8% | — | 8億円 | 7.8% | 156億円 | 267人 |
| 米国 | 67億円 | +12.5% | — | 11億円 | 15.9% | 43億円 | 37人 |
| オランダ | 19億円 | +24.7% | — | 2億円 | 11.8% | 16億円 | 18人 |
| 中国 | 10億円 | +30.3% | — | 1億円 | 11.1% | 9億円 | 8人 |
| タイ | 4億円 | +2.9% | — | 1億円 | 22.2% | 4億円 | 8人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：日本 米国 オランダ 中国 タイ
従業員
連結従業員338人
提出会社220人
平均年齢43.1歳
平均勤続年数18.1年
平均年間給与724万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は1,140人、発行済株式は2,400,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | CHARON FINANCE GMBH | 8.6% |
| 2 | 山田 昌太郎 | 8.0% |
| 3 | 豊和 | 7.2% |
| 4 | INTERACTIVE BROKERS LLC | 5.3% |
| 5 | 埼玉りそな銀行 | 4.9% |
| 6 | 山田 幸太郎 | 4.7% |
| 7 | バンザイ | 3.6% |
| 8 | 光通信KK投資事業有限責任組合 | 3.5% |
| 9 | STATE STREET BANK AND TRUST CLIENT OMNIBUS ACCOUNT OM02 505002 | 3.1% |
| 10 | 不二サッシ | 2.9% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 485.4円 | 49円 | 16% | 14.8% | 5.5倍 |
| 2019年3月期 | 548.08円 | 85円 | 19% | 14.7% | 4.3倍 |
| 2020年3月期 | 393.03円 | 90円 | 31% | 9.6% | 4.8倍 |
| 2021年3月期 | 379.24円 | 93円 | 31% | 8.7% | 6.5倍 |
| 2022年3月期 | 487.56円 | 101円 | 23% | 10.2% | 5.3倍 |
| 2023年3月期 | 624.19円 | 130円 | 28% | 11.7% | 4.6倍 |
| 2024年3月期 | 801.41円 | 230円 | 38% | 13.2% | 7.3倍 |
| 2025年3月期 | 671.49円 | 210円 | 47% | 10.1% | 8.3倍 |
| 2026年3月期 | 723.67円 | 220円 | 48% | 10.0% | 9.0倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1939年12月1905年創業のバルブ、コック類の製造工場を継承して、グリースポンプ等を製造する株式会社東京山田油機製作所（資本金18万円）を東京都蒲田区（現大田区）に設立。1947年２月商号を山田油機製造株式会社に変更。各種自動車用注脂機器及びグリースニップルの製作を開始。
- 1955年11月中小企業庁より優良企業として表彰され、中小企業モデル工場に指定。1960年８月東京都大田区に本社建物を建設。1962年９月東京証券取引所市場第二部に株式を上場。
- 1963年10月神奈川県相模原市に相模原工場を建設。
- 1970年12月本社を神奈川県相模原市に移転。1973年９月神奈川県相模原市に橋本工場を建設。1977年４月本社を東京都大田区に移転。
- 1985年12月合弁会社ヤマダヨーロッパＢ．Ｖ．をオランダに設立。ヨーロッパ市場向け当社製品の組立・販売を開始。1986年９月子会社ヤマダアメリカＩＮＣ．を米国に設立。北米市場向け当社製品の販売を開始。
- 1990年10月山田油機製造株式会社の商号を株式会社ヤマダコーポレーションに変更。1996年４月子会社株式会社ヤマダプロダクツサービスを設立。2000年１月ヤマダヨーロッパＢ．Ｖ．を当社の完全子会社（当社100％出資）化。2007年１月子会社ヤマダ上海ポンプ貿易有限公司を中国に設立。2015年４
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社６社で構成され、オートモティブ機器、インダストリアル機器、その他の３部門に関係する事業を主として行っており、その製品はあらゆる種類にわたっております。各事業における当社及び関係会社の位置付け等は下記表のとおりであります。なお、第５ 経理の状況 １．連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）に掲げるとおり、当社は、製造・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「米国」、「オランダ」、「中国」、「タイ」の５つを報告セグメントとしておりますが、当社及び連結子会社は給油機器及びその関連製品の製造・販売を行っており、国内においては当社及び国内連結子会社が、海外においては米国、オランダ、中国及びタイの現地法人が、それぞれ担当しているため、以下の分類は、当社の主な部門別（市場分野別機器）の区分によっております。 （オートモティブ機器） 当部門は、ハンドポンプ、バケットポンプ、ルブリケーター等のオイル・グリースを供給する潤滑給油機器やタイヤサービス機器、排気ガス排出システム及びフロンガス関連機器等の環境整備機器であり、主な市場は自動車をはじめとする車両整備工場やガソリンスタンド等であります。当社が製造・販売するほか㈱ヤマダメタルテックがその一部を製造しております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YJDP）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W643）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TSHR）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R7J0）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OH85）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針