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決算データ · 試作 · 2026年3月期

油研工業(6393)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、油研工業の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期295億円14億円380億円43.8%1,165人
2019年3月期300億円13億円370億円45.4%1,186人
2020年3月期262億円6億円357億円46.7%1,182人
2021年3月期231億円6億円7億円2.7%361億円48.1%1,174人
2022年3月期292億円17億円13億円5.8%405億円48.1%1,204人
2023年3月期287億円11億円14億円3.9%408億円52.6%1,260人
2024年3月期295億円14億円8億円4.7%433億円51.5%1,252人
2025年3月期335億円19億円13億円5.7%462億円51.5%1,398人
2026年3月期329億円17億円10億円5.3%487億円48.2%1,401人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益335億円329億円−6
売上原価246億円244億円−3
売上総利益89億円85億円−4
販売費及び一般管理費70億円68億円−2
営業利益(売上総利益−販管費)19億円17億円−2
経常利益19億円17億円−2
税引前利益20億円17億円−3
法人所得税5億円4億円−1
当期利益(親会社の所有者に帰属)13億円10億円−2

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物65億円80億円+14
棚卸資産42億円36億円−7
流動資産295億円306億円+11
有形固定資産112億円125億円+13
のれん0億円
非流動資産(固定資産)167億円181億円+14
資産合計462億円487億円+25
社債及び借入金(流動)45億円59億円+14
社債及び借入金(非流動)21億円42億円+21
流動負債127億円133億円+5
非流動負債(固定負債)60億円78億円+18
負債合計187億円210億円+23
親会社の所有者に帰属する持分191億円182億円−9
資本合計(純資産)275億円277億円+2
油研工業:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成16%7%26%51%現金及び現金同等物80億円(16%)棚卸資産36億円(7%)有形固定資産125億円(26%)のれん0億円(0%)その他の資産246億円(51%)油研工業:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成16%26%51%現金及び現金同等物80億円(16%)棚卸資産36億円(7%)有形固定資産125億円(26%)のれん0億円(0%)その他の資産246億円(51%)
資産合計を100とした構成。
油研工業:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成21%23%37%19%社債及び借入金100億円(21%)その他の負債110億円(23%)親会社の所有者に帰属する持分182億円(37%)非支配持分95億円(19%)油研工業:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成21%23%37%19%社債及び借入金100億円(21%)その他の負債110億円(23%)親会社の所有者に帰属する…182億円(37%)非支配持分95億円(19%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー21億円20億円−0
財務活動によるキャッシュ・フロー-6億円19億円+25
減価償却費14億円14億円+0
有形固定資産の取得による支出-16億円-26億円−10
配当金の支払額-4億円-8億円−4

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
日本172億円+3.8%5億円2.7%324億円456人
アジア185億円−7.6%11億円5.7%236億円924人
ヨーロッパ6億円+8.8%0億円3.2%5億円21人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):アジア 日本 ヨーロッパ

油研工業:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益30%69%日本5億円(30%)アジア11億円(69%)ヨーロッパ0億円(1%)油研工業:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益30%69%日本5億円(30%)アジア11億円(69%)ヨーロッパ0億円(1%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員1,401人
提出会社368人
平均年齢42.3歳
平均勤続年数18.6年
平均年間給与704万円
油研工業:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数33%66%日本456億円(33%)アジア924億円(66%)ヨーロッパ21億円(1%)油研工業:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数33%66%日本456億円(33%)アジア924億円(66%)ヨーロッパ21億円(1%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は4,929人、発行済株式は4,510,676株。

油研工業:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。油研協力会持株会5.9%みずほ銀行4.3%油研販売店持株会4%第一生命保険3.8%DEUTSCHE BANK 3.8%三井住友銀行2.8%三菱UFJ銀行2.7%酒井重工業2.3%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合油研工業:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。油研協力会持…5.9%みずほ銀行4.3%油研販売店持…4%第一生命保険3.8%DEUTSCHE BANK 3.8%三井住友銀行2.8%三菱UFJ銀行2.7%酒井重工業2.3%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1油研協力会持株会5.9%
2みずほ銀行4.3%
3油研販売店持株会4.0%
4第一生命保険3.8%
5DEUTSCHE BANK AG FRANKFURTCC CLT OMNI 5000000(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)3.8%
6三井住友銀行2.8%
7三菱UFJ銀行2.7%
8酒井重工業2.3%
9油研工業従業員持株会1.1%
10新東工業1.0%
油研工業:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元5174%5213%30674%金融機関5174%金融商品取引業者697%その他の法人5213%外国法人等2979%個人その他30674%政府・地方公共団体5%油研工業:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元30674%金融機関5174%金融商品取引業者697%その他の法人5213%外国法人等2979%個人その他30674%政府・地方公共団体5%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期333.96円80円31%8.7%8.5倍
2019年3月期314.4円80円34%7.7%5.3倍
2020年3月期152.28円80円91%3.7%9.3倍
2021年3月期158.74円80円79%3.8%10.8倍
2022年3月期322.94円90円27%7.2%5.4倍
2023年3月期337.22円100円47%6.7%5.7倍
2024年3月期199.68円105円72%3.6%11.6倍
2025年3月期325.87円150円54%5.4%7.5倍
2026年3月期284.38円150円74%4.4%10.6倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1952年11月有限会社油圧機器研究所に改組、また、
  • 1956年10月株式会社に改組し、油研工業株式会社と商号変更を行い現在に至っております。 年月概要1929年6月結城工作所創立1931年9月結城工作所を結城製作所と改称
  • 1940年12月現ユケン型ベーンポンプを試作完成1945年7月袋田工場新設
  • 1952年11月有限会社油圧機器研究所に改組
  • 1956年10月油研工業株式会社に改組(本社:東京都大田区)、資本金600万円1957年9月名古屋出張所(現 同営業所)開設1960年7月藤沢工場新設
  • 1962年10月東京証券取引所市場第二部に株式上場
  • 1964年12月藤沢工場内に本社新社屋を完成、本店を神奈川県藤沢市に移転1967年4月本社分室(営業部門)(現 東京支社)開設1969年5月合弁会社、台湾油圧工業股份有限公司(現 台湾油研股份有限公司)設立(現 連結子会社)1969年9月大阪証券取引所市場第二部に株式上場1970年3月相模工場(
  • 1984年10月相模工場を相模事業所と改称
  • 1986年10月相模事業所内に第一組立センター(現 第二製造部第二工場)新設1987年4月株式会社ユケンサービス設立(現 連結子会社)1992年8月袋田工場に第二工場増設
  • 1992年10月相模事業所内に技術センター開設1996年6月ISO 9001認証取得2002年2月一般建設業取得(国土交通大臣許可(般-13)第19496号)2003年5月大阪証券取引所上場廃止
  • 2003年12月相模事業所内に第二製造部新工場(現 第二製造部第一工場)を完成2004年3月相模事業所に本社・藤沢工場を統合、本店を神奈川県綾瀬市に移転相模事業所を本社・相模事業所と改称2005年3月ISO 14001認証取得2006年3月油研液圧工業(張家港)有限公司設立(現 連結子会社)20
  • 2025年10月JPN株式会社をM&Aにより子会社化(現 連結子会社)

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループは、当社、連結子会社12社、非連結子会社5社及び関連会社4社の計22社で構成されており、油圧製品、システム製品、環境機械の製造・販売を主な事業として取り組んでおります。当社グループの事業部門における位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。 油圧製品事業部門油圧ポンプ・モータ、圧力制御弁、流量制御弁、方向制御弁、各種油圧制御機器の製造・販売を行っております。セグメント区分は会社の所在地別区分によっており、当該区分ごとの主要な会社は、以下のとおりであります。 〈日本〉〈アジア〉 〈ヨーロッパ〉当社、株式会社北陸油研台湾油研股份有限公司、ユケン・インディア LTD.、油研工業(香港)有限公司、油研液圧工業(張家港)有限公司、韓国油研工業株式会社、油研(上海)商貿有限公司、YUKEN SEA CO., LTD.、油研(仏山)商貿有限公司ユケン・ヨーロッパ LTD.システム製品事業部門産業機械油圧システム、標準油圧ユニット、油圧シリンダの製造・販売と保守・サービスを行っております。セグメント区分は会社の所在地別区分によっており、当該区分ごとの主要な会社は、以下のとおりであります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針