図解経済
決算データ平和(6412)図解決算データセグメント
図解経済会社図鑑平和(6412) › 決算データ

決算データ · 試作 · 2026年3月期

平和(6412)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、平和の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

← 1枚の図解に戻る

指標を組んで見る

詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期1,328億円68億円4,303億円50.4%5,145人
2019年3月期1,450億円163億円4,429億円50.8%5,189人
2020年3月期1,446億円159億円4,368億円53.2%5,228人
2021年3月期1,077億円53億円9億円4.9%4,301億円52.6%5,436人
2022年3月期1,216億円102億円22億円8.4%4,171億円52.1%5,484人
2023年3月期1,423億円269億円207億円18.9%4,237億円54.5%5,237人
2024年3月期1,364億円234億円166億円17.2%4,280億円55.9%5,034人
2025年3月期1,459億円277億円131億円19.0%11,042億円22.1%9,029人
2026年3月期2,581億円434億円117億円16.8%10,776億円23.1%9,512人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益1,459億円2,581億円+1,122
売上原価934億円1,726億円+793
売上総利益525億円855億円+330
販売費及び一般管理費248億円421億円+173
営業利益(売上総利益−販管費)277億円434億円+157
経常利益213億円337億円+123
税引前利益213億円334億円+121
法人所得税83億円217億円+134
当期利益(親会社の所有者に帰属)131億円117億円−14

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物778億円499億円−279
棚卸資産38億円38億円+0
流動資産1,378億円1,097億円−281
有形固定資産7,364億円7,586億円+221
のれん1,470億円1,399億円−71
非流動資産(固定資産)9,663億円9,679億円+15
資産合計11,042億円10,776億円−266
社債及び借入金(非流動)5,840億円5,525億円−315
流動負債1,114億円1,105億円−9
非流動負債(固定負債)7,484億円7,182億円−303
負債合計8,598億円8,287億円−312
親会社の所有者に帰属する持分2,439億円2,477億円+38
資本合計(純資産)2,443億円2,489億円+46
平和:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成70%13%12%現金及び現金同等物499億円(5%)棚卸資産38億円(0%)有形固定資産7,586億円(70%)のれん1,399億円(13%)その他の資産1,254億円(12%)平和:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成70%現金及び現金同等物499億円(5%)棚卸資産38億円(0%)有形固定資産7,586億円(70%)のれん1,399億円(13%)その他の資産1,254億円(12%)
資産合計を100とした構成。
平和:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成51%26%23%社債及び借入金5,525億円(51%)その他の負債2,761億円(26%)親会社の所有者に帰属する持分2,477億円(23%)非支配持分13億円(0%)平和:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成51%26%23%社債及び借入金5,525億円(51%)その他の負債2,761億円(26%)親会社の所有者に帰属す…2,477億円(23%)非支配持分13億円(0%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー249億円412億円+163
財務活動によるキャッシュ・フロー5,099億円-460億円−5,560
減価償却費91億円233億円+143
有形固定資産の取得による支出-188億円-312億円−124
配当金の支払額-79億円-79億円+0

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
ゴルフ事業2,306億円+129.8%456億円19.8%10,013億円8,914人
遊技機事業275億円−39.6%7億円2.6%414億円535人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):ゴルフ事業 遊技機事業

平和:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益98%ゴルフ事業456億円(98%)遊技機事業7億円(2%)平和:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益98%ゴルフ事業456億円(98%)遊技機事業7億円(2%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員9,512人
提出会社513人
平均年齢45.1歳
平均勤続年数18.5年
平均年間給与660万円
平和:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数94%6%ゴルフ事業8,914億円(94%)遊技機事業535億円(6%)平和:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数94%ゴルフ事業8,914億円(94%)遊技機事業535億円(6%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は62,742人、発行済株式は99,809,000株。

平和:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。㈱石原ホールディングス42.8%日本マスタートラスト信託銀行6.6%石原 昌幸3%㈱日本カストディ銀行(信託口2%STATE STREET B1.4%石原 潤子0.8%JP MORGAN CHAS0.8%嶺井 勝也0.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合平和:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。㈱石原ホール…42.8%日本マスター…6.6%石原 昌幸3%㈱日本カスト…2%STATE S…1.4%石原 潤子0.8%JP MORG…0.8%嶺井 勝也0.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1㈱石原ホールディングス42.8%
2日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)6.6%
3石原 昌幸3.0%
4㈱日本カストディ銀行(信託口)2.0%
5STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5050011.4%
6石原 潤子0.8%
7JP MORGAN CHASE BANK 3857810.8%
8嶺井 勝也0.6%
9iShares Core MSCI EAFE ETF0.6%
10JP MORGAN CHASE BANK 3856420.5%
平和:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元437423%380103%金融機関93367%金融商品取引業者16615%その他の法人437423%外国法人等66863%個人その他380103%平和:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元437423%380103%金融機関93367%金融商品取引業者16615%その他の法人437423%外国法人等66863%個人その他380103%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期69円80円204%3.1%31.0倍
2019年3月期165.68円80円74%7.4%13.3倍
2020年3月期160.92円80円120%6.9%12.6倍
2021年3月期8.77円80円0.4%206.0倍
2022年3月期22.24円80円1.0%81.9倍
2023年3月期209.72円80円81%9.2%12.5倍
2024年3月期168.43円80円4153%7.1%11.9倍
2025年3月期132.46円80円224%5.4%17.7倍
2026年3月期118.33円80円4.7%15.8倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1991年12月東京証券取引所市場第二部に上場1995年8月大阪市浪速区に大阪支社(現大阪営業所)ビルを新設1996年1月東京支社(現東京営業所)より埼玉営業所及び千葉営業所、大阪支社(現大阪営業所)より京都営業所、九州支社(現福岡営業所)より南九州営業所が独立1996年7月東京都台東区に東京本
  • 2004年11月㈱オリンピア(現連結子会社)の株式を追加取得し、持分法適用関連会社化2005年1月群馬県伊勢崎市にパチスロ工場を新設2005年3月決算期変更(12月31日から3月31日)2005年4月自社開発・生産パチスロ機の販売を開始
  • 2005年11月群馬県伊勢崎市にパチンコ工場を新設2007年7月本店を東京都台東区に移転2007年8月株式交換により、㈱オリンピア(現連結子会社)を取得2008年4月東北支社(現仙台営業所)より青森営業所が独立
  • 2011年12月会社分割により、㈱オリンピア(現連結子会社)の一部事業を承継公開買付けにより、PGMホールディングス㈱を取得2014年7月2015年8月本店を平和本社ビル(東京都台東区)に移転株式交換により、PGMホールディングス㈱を完全子会社化
  • 2018年10月PGMホールディングス㈱は、パシフィックゴルフマネージメント㈱(現連結子会社)を存続会社とする吸収合併により消滅2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行 新潟営業所を開設2025年1月PJC Investments㈱(

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】当社グループは、当社、連結子会社32社、関連会社1社及び当社を関連会社とする会社1社で構成され、遊技機事業、ゴルフ事業を主な内容とし、レジャー産業に関連する事業活動を展開しております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針