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決算データ · 試作 · 2026年3月期

SANKYO(6417)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、SANKYOの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期862億円56億円3,963億円84.8%1,026人
2019年3月期886億円134億円3,996億円84.1%982人
2020年3月期784億円131億円3,252億円82.4%957人
2021年3月期581億円66億円58億円11.3%2,921億円91.4%964人
2022年3月期849億円214億円185億円25.2%3,092億円86.8%906人
2023年3月期1,573億円585億円469億円37.2%3,660億円84.3%864人
2024年3月期1,991億円725億円538億円36.4%2,921億円85.5%878人
2025年3月期1,918億円736億円540億円38.4%3,367億円84.2%886人
2026年3月期1,792億円625億円468億円34.9%2,875億円86.5%895人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益1,918億円1,792億円−126
売上原価795億円745億円−50
売上総利益1,123億円1,047億円−77
販売費及び一般管理費387億円422億円+35
営業利益(売上総利益−販管費)736億円625億円−111
経常利益746億円640億円−106
税引前利益750億円639億円−111
法人所得税210億円172億円−38
当期利益(親会社の所有者に帰属)540億円468億円−72

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物1,801億円1,325億円−476
棚卸資産34億円15億円−19
流動資産2,945億円2,300億円−646
有形固定資産275億円413億円+138
非流動資産(固定資産)422億円575億円+153
資産合計3,367億円2,875億円−493
流動負債419億円278億円−140
非流動負債(固定負債)98億円95億円−4
負債合計517億円373億円−144
親会社の所有者に帰属する持分2,809億円2,454億円−355
資本合計(純資産)2,850億円2,502億円−348
SANKYO:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成46%14%39%現金及び現金同等物1,325億円(46%)棚卸資産15億円(1%)有形固定資産413億円(14%)その他の資産1,122億円(39%)SANKYO:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成46%14%39%現金及び現金同等物1,325億円(46%)棚卸資産15億円(1%)有形固定資産413億円(14%)その他の資産1,122億円(39%)
資産合計を100とした構成。
SANKYO:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成13%85%その他の負債373億円(13%)親会社の所有者に帰属する持分2,454億円(85%)非支配持分47億円(2%)SANKYO:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成85%その他の負債373億円(13%)親会社の所有者に帰属す…2,454億円(85%)非支配持分47億円(2%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー580億円518億円−62
財務活動によるキャッシュ・フロー-199億円-824億円−625
減価償却費28億円30億円+2
配当金の支払額-199億円-225億円−26

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
パチンコ機関連事業1,198億円+11.2%494億円41.2%1,491億円
パチスロ機関連事業434億円−31.5%189億円43.6%358億円
補給機器関連事業155億円−22.9%11億円7.1%78億円40人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):パチンコ機関連事業 パチスロ機関連事業 補給機器関連事業

SANKYO:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益71%27%パチンコ機関連事業494億円(71%)パチスロ機関連事業189億円(27%)補給機器関連事業11億円(2%)SANKYO:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益71%27%パチンコ機関連事業494億円(71%)パチスロ機関連事業189億円(27%)補給機器関連事業11億円(2%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員895人
提出会社760人
平均年齢44.4歳
平均勤続年数18.8年
平均年間給与932万円

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は18,713人、発行済株式は230,000,000株。

SANKYO:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスタートラスト信託銀行15.3%JP MORGAN CHAS5%日本カストディ銀行(信託口)4.9%毒島 秀行4%STATE STREET B3.1%毒島 壮2.2%毒島 章子2%マーフコーポレーション2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合SANKYO:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスター…15.3%JP MORGAN CHAS5%日本カストデ…4.9%毒島 秀行4%STATE STREET B3.1%毒島 壮2.2%毒島 章子2%マーフコーポ…2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本マスタートラスト信託銀行(信託口)15.3%
2JP MORGAN CHASE BANK 380055(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)5.0%
3日本カストディ銀行(信託口)4.9%
4毒島 秀行4.0%
5STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)3.1%
6毒島 壮2.2%
7毒島 章子2.0%
8マーフコーポレーション2.0%
9小森 雅子1.5%
10赤石 典子1.5%
SANKYO:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元446367%807689%871550%金融機関446367%金融商品取引業者98575%その他の法人74280%外国法人等807689%個人その他871550%SANKYO:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元807689%871550%金融機関446367%金融商品取引業者98575%その他の法人74280%外国法人等807689%個人その他871550%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期68.37円150円201%1.6%54.8倍
2019年3月期164.88円150円83%4.0%25.6倍
2020年3月期36.69円150円129%4.3%17.1倍
2021年3月期18.79円150円131%2.1%31.2倍
2022年3月期61.01円100円34%6.9%11.1倍
2023年3月期161.5円150円22%16.3%6.8倍
2024年3月期203.81円200円46%19.3%8.2倍
2025年3月期245.93円100円37%20.2%8.8倍
2026年3月期227.65円90円41%17.6%8.5倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1966年11月株式会社三共に商号変更。
  • 1968年11月九州地区の販売拠点として福岡市に九州支店(現福岡支店)を開設。1969年4月北海道地区の販売拠点として札幌市に札幌支店を開設。1970年9月中国・山陰地区の販売拠点として広島市に広島支店を開設。
  • 1970年11月東北地区の販売拠点として仙台市に仙台支店を開設。1971年4月北関東・信越地区の販売拠点として群馬県桐生市に北関東支店(現群馬県高崎市)を開設。1971年5月中部・北陸地区の販売拠点として名古屋市に名古屋支店を開設。
  • 1975年11月生産拡大のため群馬県桐生市に桐生工場を開設。1980年7月超特電機「フィーバー」を発売。1981年4月本社を群馬県桐生市に移転。1991年4月単位株制度の導入等のため、三共産業株式会社に吸収合併され、同日付をもって商号を株式会 社三共に変更。1991年8月定款上の商号を株式会社S
  • 1991年10月社団法人日本証券業協会に株式を店頭売買銘柄として登録。1992年3月三共化成株式会社(現株式会社三共エクセル(現連結子会社))を買収。1992年4月株式会社ダイワ電機製作所(現株式会社三共エクセル(現連結子会社))を買収。1994年9月ホール向けPOSシステム等のシステム機器販売
  • 2005年10月三共化成株式会社(存続会社)が株式会社ダイワ電機製作所と合併し株式会社三共エクセル(現 連結子会社)に商号変更。2006年7月管理機能の強化のため管理本部を新設。2007年4月知的財産本部を新設。2008年4月CEO、COO体制、執行役員制度を導入。 内部監査室を新設。2008年

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】(1) 当社の企業集団は株式会社SANKYO(当社)及び子会社6社(当連結会計年度末現在)並びに関連会社1社で構成されております。当社グループが営んでいる事業内容、主な関係会社の当該事業に係わる位置付けは次のとおりであります。なお、セグメントと同一の区分であります。 区分事業内容会社名パチンコ機関連事業パチンコ機、パチンコ機ゲージ盤の製造販売、関連部品販売及びパチンコ機関連ロイヤリティー収入㈱SANKYO、㈱三共エクセル、㈱ビスティ、㈱ジェイビー、㈱三共プランニング、エンビジョン㈱、SANKYO IZM㈱パチスロ機関連事業パチスロ機の製造販売、関連部品販売及びパチスロ機関連ロイヤリティー収入補給機器関連事業パチンコ・パチスロ補給装置、カードシステム機器、ホール設備周辺機器販売及び補給機器関連ロイヤリティー収入㈱SANKYO、㈱三共エクセルその他不動産賃貸収入、一般成形部品販売その他㈱SANKYO、㈱三共エクセル、エンビジョン㈱、SANKYO IZM㈱ (2) 事業の主たる系統図は次のとおりであります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針