決算データ · 試作 · 2026年3月期
マックス（6454）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、マックスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 681億円 | — | 47億円 | — | 961億円 | 74.3% | 2,683人 |
| 2019年3月期 | 701億円 | — | 51億円 | — | 982億円 | 75.2% | 2,577人 |
| 2020年3月期 | 697億円 | — | 55億円 | — | 994億円 | 76.3% | 2,594人 |
| 2021年3月期 | 640億円 | 67億円 | 52億円 | 10.4% | 1,025億円 | 76.7% | 2,507人 |
| 2022年3月期 | 740億円 | 75億円 | 61億円 | 10.1% | 1,090億円 | 76.1% | 2,477人 |
| 2023年3月期 | 843億円 | 99億円 | 76億円 | 11.8% | 1,167億円 | 76.1% | 2,485人 |
| 2024年3月期 | 866億円 | 126億円 | 104億円 | 14.5% | 1,217億円 | 81.9% | 2,456人 |
| 2025年3月期 | 918億円 | 145億円 | 112億円 | 15.8% | 1,266億円 | 83.7% | 2,458人 |
| 2026年3月期 | 996億円 | 176億円 | 139億円 | 17.6% | 1,379億円 | 83.6% | 2,470人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 918億円 | 996億円 | +78 |
| 売上原価 | 479億円 | 505億円 | +26 |
| 売上総利益 | 439億円 | 491億円 | +52 |
| 販売費及び一般管理費 | 294億円 | 315億円 | +21 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 145億円 | 176億円 | +31 |
| 経常利益 | 148億円 | 184億円 | +36 |
| 税引前利益 | 152億円 | 185億円 | +33 |
| 法人所得税 | 40億円 | 47億円 | +7 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 112億円 | 139億円 | +27 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 402億円 | 403億円 | +1 |
| 棚卸資産 | 102億円 | 121億円 | +18 |
| 流動資産 | 743億円 | 776億円 | +34 |
| 有形固定資産 | 266億円 | 274億円 | +8 |
| 非流動資産（固定資産） | 523億円 | 603億円 | +80 |
| 資産合計 | 1,266億円 | 1,379億円 | +114 |
| 社債及び借入金（流動） | 8億円 | 8億円 | +0 |
| 社債及び借入金（非流動） | 1億円 | 1億円 | +0 |
| 流動負債 | 146億円 | 163億円 | +17 |
| 非流動負債（固定負債） | 59億円 | 62億円 | +2 |
| 負債合計 | 205億円 | 225億円 | +19 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 948億円 | 979億円 | +31 |
| 資本合計（純資産） | 1,060億円 | 1,155億円 | +94 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 146億円 | 148億円 | +2 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -76億円 | -112億円 | −36 |
| 減価償却費 | 33億円 | 34億円 | +1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -27億円 | -30億円 | −3 |
| 配当金の支払額 | -47億円 | -52億円 | −6 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| オフィス機器 | 214億円 | −2.0% | — | 36億円 | 16.7% | 179億円 | 705人 |
| インダストリアル機器 | 752億円 | +12.7% | — | 190億円 | 25.2% | 574億円 | 1,299人 |
| HCR機器 | 30億円 | −7.4% | — | -0億円 | -1.3% | 27億円 | 299人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：インダストリアル機器 オフィス機器 HCR機器
従業員
連結従業員2,470人
提出会社977人
平均年齢41.3歳
平均勤続年数16.5年
平均年間給与1,000万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は5,781人、発行済株式は46,537,426株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 8.7% |
| 2 | 第一生命保険 | 8.6% |
| 3 | 日本生命保険相互会社 | 8.4% |
| 4 | マックス共栄会第一持株会 | 8.1% |
| 5 | マックス共栄会第二持株会 | 7.2% |
| 6 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡ Ｎ Ｋ Ａ Ｎ Ｄ Ｔ Ｒ Ｕ Ｓ Ｔ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５０１０ | 5.8% |
| 7 | 日本カストディ銀行（信託口） | 4.3% |
| 8 | みずほ銀行 | 4.1% |
| 9 | 群馬銀行 | 3.8% |
| 10 | マックス従業員持株会 | 2.5% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 94.46円 | 42円 | 49% | 6.7% | 14.5倍 |
| 2019年3月期 | 102.91円 | 44円 | 47% | 7.0% | 15.8倍 |
| 2020年3月期 | 112.66円 | 46円 | 56% | 7.4% | 14.8倍 |
| 2021年3月期 | 105.79円 | 48円 | 90% | 6.7% | 15.5倍 |
| 2022年3月期 | 32.09円 | 64円 | 77% | 7.5% | 13.3倍 |
| 2023年3月期 | 40.26円 | 78円 | 57% | 8.9% | 13.2倍 |
| 2024年3月期 | 55.64円 | 101円 | 56% | 11.1% | 14.6倍 |
| 2025年3月期 | 60.45円 | 114円 | 57% | 10.9% | 17.6倍 |
| 2026年3月期 | 76.55円 | 148円 | 60% | 12.6% | 21.0倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1942年11月山田航空工業株式会社の名称で、群馬県高崎市東町80番地に、航空機のウイング部品メーカーとして設立。1945年９月山田興業株式会社と商号変更し、事務器(主としてホッチキス)の生産を開始。
- 1949年10月販売体制確立のため、スマート製販株式会社を設立。
- 1954年10月スマート製販株式会社をマックス製販株式会社と商号を変更。1955年９月山田興業株式会社をマックス工業株式会社と商号を変更。1960年１月株式会社青葉製作所設立。
- 1960年12月高崎工場(群馬県高崎市)を新設し、ホッチキス及び製図機械の生産体制を確立。1963年６月マックス工業株式会社及びマックス製販株式会社は、産業用綴止機械のメーカーであるボステッチインコーポレイテッドと資本・技術・販売の三部門にわたって提携。1963年８月藤岡工場(群馬県藤岡市)を新
- 1964年11月マックス工業株式会社はマックス株式会社と商号を変更し、マックス製販株式会社を吸収合併。1966年３月美克司香港有限公司設立。(現・連結子会社)1967年６月本店を群馬県高崎市東町80番地より、東京都台東区上野５丁目４番５号に移転。1970年３月東京証券取引所市場第二部に上場。
- 1970年10月常磐マックス株式会社設立。1971年３月大阪・名古屋証券取引所各市場第二部に上場。1973年３月 資本・技術・販売の三部門につき提携関係にあったテキストロンインコーポレイテッドの持株比率50％へ(1965年９月ボステッチインコーポレイテッドは、テキストロンインコーポレイテッドに吸
- 1979年12月防長マックス株式会社設立。1980年９月マックス物流倉庫株式会社設立。(現・連結子会社)1981年５月本店を東京都台東区上野５丁目４番５号より東京都中央区日本橋箱崎町６番６号に移転。
- 1982年11月MAX EUROPE GmbH設立。1988年３月マックスサービス株式会社（現・マックスエンジニアリングサービス株式会社）設立。（現・連結子会社）1988年３月決算期を９月20日から３月31日に変更。
- 1988年10月玉村工場(群馬県佐波郡玉村町)を新設し、図形機器の生産体制を強化。1990年２月高崎工場敷地内に開発センター新設。
- 1990年10月MAX FASTENERS(M)SDN. BHD.設立。(現・連結子会社)
- 1991年10月玉村工場の敷地内に、エアネイラ専用工場を新設し、供給体制を拡充。1993年７月MAX USA CORP.設立。(現・連結子会社)1993年９月 ザ・スタンレイ・ワークス社との資本提携契約解消(1986年９月 ザ・スタンレイ・ワークス社のテキストロンインコーポレイテッド・ボステッチ
- 1993年12月スタンレイ・ボステッチ・インコーポレイテッドとの業務提携契約解消。1997年６月藤岡工場の増産・合理化を目的とした再開発工事を完了し、全面操業を開始。
- 1998年12月高崎工場・藤岡工場・玉村工場にて、ISO9001の認証を取得。1999年６月玉村工場にて、ISO14001の認証を取得。2000年２月高崎工場にて、ISO14001の認証を取得。2000年８月株式会社神和製作所およびシンワハイテク株式会社の全株式取得。2001年２月藤岡工場にて、
- 2003年12月常磐マックス株式会社を存続会社とし、防長マックス株式会社と合併。新商号はマックスファスニングシステムズ株式会社。中国に生産会社美克司電子機械(深圳)有限公司を設立。(現・連結子会社)2004年４月情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS)の認証を取得。2005年８月タイに釘
- 2008年12月清算結了）し、住環境機器の生産拠点を吉井工場に包括統合。
- 2008年10月神戸エレクトロニクス株式会社をマックス吉井株式会社と商号を変更。2009年８月サンサニー工業株式会社の全株式取得。
- 2009年12月MAX EUROPE GmbHを閉鎖し、MAX EUROPE B.V.へ統合。2010年６月2010年６月株式会社カワムラサイクルの株式60.7％を取得。中国に販売会社邁庫司(上海)商貿有限公司を設立。(現・連結子会社)2010年７月2010年７月マックス吉井株式会社をマックス高
- 2010年11月2011年５月2013年３月シンガポールに販売会社MAX ASIA PTE.LTD.を設立。(現・連結子会社)玉村工場敷地内に開発本部社屋を新設し、高崎事業所より移転。株式会社カワムラサイクルの全株式を取得し、完全子会社化。（現・連結子会社）2013年６月タイに事務機の生産を目的
- 2014年10月サンサニー工業株式会社を解散(
- 2014年12月に清算結了)し、業務をマックス株式会社住環境機器営業部に移管。マックス高崎株式会社を存続会社とし、マックス倉賀野株式会社と合併。(現・連結子会社）2015年４月マックスファスニングシステムズ株式会社をマックス常磐株式会社と商号を変更。(現・連結子会社）2016年３月ISO2230
- 2019年10月オランダに表示作成機「ビーポップ」の販売会社Lighthouse Europe B.V.を設立。（現・連結子会社）2021年６月吉井工場の隣接地に物流倉庫を新設、マックス物流倉庫株式会社を同施設内に移転。2022年４月東京証券取引所プライム市場へ移行。2023年３月タイ工場敷地内
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社の企業集団は、当社、子会社22社及び関連会社２社で構成され、ホッチキス、タイムレコーダ、文字表示機器、オートステープラ等を中心としたオフィス機器、釘打機、エアコンプレッサ、鉄筋結束機、充電工具、浴室暖房換気乾燥機、全館24時間換気システム等を中心としたインダストリアル機器及び標準車いす、特殊車いす等を中心としたＨＣＲ機器の製造販売を主な事業内容としております。更に事業に関連する物流、その他のサービス等の活動を展開しております。当企業集団の事業に係わる位置づけは次のとおりです。 オフィス機器…………………当社が製造販売するほか、MAX(THAILAND)CO.,LTD.、MAXFASTENERS(M)SDN.BHD.、美克司電子機械(深圳)有限公司等で製造しており、当社で仕入れて販売しております。インダストリアル機器………当社が製造販売するほか、マックス常磐㈱、マックス高崎㈱、MAX (THAILAND)CO.,LTD.、美克司電子機械(蘇州)有限公司等で製造しており、当社で仕入れて販売しております。ＨＣＲ機器……………………主に㈱カワムラサイクルで製造販売しております。 当社の国内の販売の一部は、マックス販売㈱が行っており、海外の販売の一部は、MAX USA CORP.等の海外子会社を通じて行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YHEY）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W305）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TUBE）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R7M5）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OLBB）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針