決算データ · 試作 · 2026年3月期
大豊工業（6470）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、大豊工業の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 1,147億円 | — | 25億円 | — | 1,141億円 | 55.4% | 4,409人 |
| 2019年3月期 | 1,134億円 | — | 26億円 | — | 1,096億円 | 57.7% | 4,465人 |
| 2020年3月期 | 1,042億円 | — | 10億円 | — | 1,063億円 | 58.7% | 4,461人 |
| 2021年3月期 | 930億円 | 7億円 | 3億円 | 0.8% | 1,137億円 | 55.9% | 4,389人 |
| 2022年3月期 | 988億円 | 11億円 | 6億円 | 1.1% | 1,144億円 | 57.4% | 4,332人 |
| 2023年3月期 | 1,052億円 | 7億円 | 4億円 | 0.7% | 1,138億円 | 58.4% | 4,212人 |
| 2024年3月期 | 1,120億円 | 25億円 | 18億円 | 2.2% | 1,195億円 | 60.2% | 4,107人 |
| 2025年3月期 | 1,128億円 | 6億円 | -42億円 | 0.5% | 1,223億円 | 56.1% | 4,090人 |
| 2026年3月期 | 1,194億円 | 26億円 | -60億円 | 2.2% | 1,144億円 | 55.7% | 4,089人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 1,128億円 | 1,194億円 | +66 |
| 売上原価 | 970億円 | 1,017億円 | +48 |
| 売上総利益 | 158億円 | 177億円 | +18 |
| 販売費及び一般管理費 | 152億円 | 151億円 | −2 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 6億円 | 26億円 | +20 |
| 経常利益 | 9億円 | 30億円 | +21 |
| 税引前利益 | -5億円 | -46億円 | −41 |
| 法人所得税 | 36億円 | 12億円 | −24 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | -42億円 | -60億円 | −18 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 200億円 | 233億円 | +33 |
| 棚卸資産 | 61億円 | 59億円 | −2 |
| 流動資産 | 639億円 | 662億円 | +23 |
| 有形固定資産 | 482億円 | 367億円 | −114 |
| 非流動資産（固定資産） | 584億円 | 482億円 | −102 |
| 資産合計 | 1,223億円 | 1,144億円 | −80 |
| 社債及び借入金（流動） | 5億円 | 7億円 | +2 |
| 社債及び借入金（非流動） | 242億円 | 88億円 | −155 |
| 流動負債 | 254億円 | 378億円 | +124 |
| 非流動負債（固定負債） | 277億円 | 123億円 | −154 |
| 負債合計 | 531億円 | 500億円 | −30 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 584億円 | 519億円 | −65 |
| 資本合計（純資産） | 693億円 | 643億円 | −49 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 63億円 | 85億円 | +22 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 21億円 | -21億円 | −41 |
| 減価償却費 | 73億円 | 72億円 | −1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -101億円 | -46億円 | +55 |
| 配当金の支払額 | -6億円 | -6億円 | +0 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 自動車部品関連事業 | 1,061億円 | +5.9% | — | 21億円 | 2.0% | 896億円 | 3,328人 |
| 自動車製造用設備関連事業 | 133億円 | +4.7% | — | 5億円 | 3.8% | 85億円 | 328人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：自動車部品関連事業 自動車製造用設備関連事業
従業員
連結従業員4,089人
提出会社1,885人
平均年齢40.4歳
平均勤続年数16.7年
平均年間給与670万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は4,920人、発行済株式は29,172,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | トヨタ自動車 | 34.1% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 16.3% |
| 3 | 豊田自動織機 | 5.0% |
| 4 | 日本発条 | 4.7% |
| 5 | 大豊工業従業員持株会 | 2.8% |
| 6 | 大豊工業取引先持株会 | 1.5% |
| 7 | 日本カストディ銀行（信託口） | 1.3% |
| 8 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５０４４ | 1.2% |
| 9 | 豊田信用金庫 | 1.0% |
| 10 | 橋本律子 | 1.0% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 86.32円 | 45円 | 280% | 4.0% | 17.6倍 |
| 2019年3月期 | 90.57円 | 32円 | 90% | 4.2% | 10.0倍 |
| 2020年3月期 | 34.17円 | 24円 | 45% | 1.6% | 15.7倍 |
| 2021年3月期 | 10.37円 | 20円 | -359% | 0.5% | 103.0倍 |
| 2022年3月期 | 21.42円 | 22円 | -137% | 1.0% | 33.0倍 |
| 2023年3月期 | 13.86円 | 20円 | 42% | 0.6% | 45.8倍 |
| 2024年3月期 | 60.56円 | 20円 | 70% | 2.4% | 15.5倍 |
| 2025年3月期 | -145.69円 | 20円 | -17% | -6.1% | -4.1倍 |
| 2026年3月期 | -210.68円 | 28円 | -13% | -9.4% | -4.8倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1939年12月精密機及び精密機械器具の製造並びに販売等を目的として、愛知県幡豆郡西尾町（現西尾市）に資本金180,000円で西尾精機株式会社設立。1944年１月挙母町（現豊田市）へ移転し、商号を西尾精機株式会社から大豊工業株式会社へ改称。
- 1945年11月営業の目的から「精密機」を削除し、「自動車、自転車及び紡績機の部分品」等を追加。
- 1946年10月青銅鋳物ブシュ用機械加工工場を新設し、トヨタ自動車工業株式会社（現トヨタ自動車株式会社）からの依頼を受け、青銅鋳物ブシュの機械加工開始。
- 1958年10月アルミダイカスト工場を新設し、ダイカスト製品の生産開始。1961年７月米国フェデラル モーグル バワー ベアリング社（現フェデラル モーグル コーポレーション）とすべり軸受に関する技術導入契約締結。1969年８月細谷工場新設。1973年５月米国リバノイスオートメーション社との合弁
- 1978年11月「株式会社大豊リバノイスオートメーション」を「大豊精機株式会社」に社名を変更し、リバノイスオートメーション社の出資を引き継ぎ子会社となる。（現連結子会社）
- 1981年12月米国現地法人「タイホウ コーポレーション オブ アメリカ」を子会社として設立。（現連結子会社）1985年４月豊田市グリーンテクノピア工場団地に土地を取得し、篠原工場新設。
- 1991年11月鹿児島県出水市に九州工場新設。
- 1996年10月米国現地法人「タイホウ コーポレーション オブ アメリカ」の工場操業。（現連結子会社）1997年９月米国自動車ビッグ３の品質管理要求規格である「QS-9000」の認証を取得。1998年８月技術本館建設。インドネシア現地法人「タイホウ ヌサンタラ 株式会社」を三井物産株式会社との合
- 2002年10月中国における軸受製品の製造に関して、中国莱州市電業公司及び中国芝興有限公司より中国煙台春生滑動軸承有限公司の資本持分の100％を取得し、子会社とする。12月大豊工業（煙台）有限公司を子会社として設立。（現連結子会社）2003年４月第２幸海工場建設。７月大豊工業（煙台）有限公司によ
- 2015年12月2018年１月 2019年４月タイホウ コーポレーション オブ タイランド株式会社への増資により当社出資比率が増加。(当社出資比率74.0％）当社連結子会社株式会社タイホウパーツセンターが当社連結子会社大豊岐阜株式会社へ吸収合併。当社連結子会社ニッポンガスケット オブ アメリカ株
- 2023年10月東京証券取引所の市場区分の再選択により、東京証券取引所のプライム市場からスタンダード市場に移行
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社の企業集団は、当社、連結子会社14社および持分法適用関連会社１社および非連結子会社１社により構成され、その主な事業は各種自動車部品および搬送装置・精密金型等の自動車製造用設備の製造・販売であります。 当社グループの事業に係る位置付けおよびセグメントとの関連は次のとおりであります。 なお、セグメントと同一の区分であります。 自動車部品関連事業 当社グループは、メタル・ブシュ等の軸受製品・システム製品・ダイカスト製品・ガスケット製品他の自動車部品を製造・販売しております。連結子会社のタイホウ コーポレーション オブ アメリカは、米国において軸受製品、システム製品の製造・販売をしております。タイホウ ヌサンタラ(株)は、インドネシアにおいて軸受製品、ダイカスト製品の製造・販売をしております。タイホウ コーポレーション オブ ヨーロッパ(有)は、ハンガリーにおいて軸受製品の製造・販売をしております。韓国大豊(株)は、韓国において軸受製品の製造・販売をしております。大豊工業（煙台）有限公司は、中国において軸受製品の製造・販売をしております。常州恒業軸瓦材料有限公司は、中国において軸受製品素材の製造・販売をしております。大豊精機(株)は、自動車用足回り部品の製造・販売をしております。日本ガスケット(株)は、ガスケット製品の製造・販売をしております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YF06）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100VZ5A）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TPHT）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100QZAC）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100O9QQ）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針