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決算データ · 試作 · 2026年3月期

NTN(6472)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、NTNの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期7,447億円204億円8,394億円30.2%25,493人
2019年3月期7,339億円-70億円8,408億円27.4%24,988人
2020年3月期6,520億円-440億円7,578億円20.6%24,199人
2021年3月期5,629億円-31億円-116億円-0.6%8,366億円20.4%23,292人
2022年3月期6,420億円69億円73億円1.1%8,555億円23.1%23,383人
2023年3月期7,740億円172億円104億円2.2%8,698億円25.4%23,027人
2024年3月期8,363億円282億円106億円3.4%9,103億円29.0%22,617人
2025年3月期8,256億円230億円-238億円2.8%8,564億円27.2%21,996人
2026年3月期8,263億円310億円129億円3.8%8,787億円33.8%21,305人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益8,256億円8,263億円+8
売上原価6,842億円6,746億円−97
売上総利益1,414億円1,518億円+104
販売費及び一般管理費1,184億円1,207億円+23
営業利益(売上総利益−販管費)230億円310億円+81
経常利益105億円235億円+130
税引前利益-86億円152億円+238
法人所得税142億円12億円−130
当期利益(親会社の所有者に帰属)-238億円129億円+367

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物1,315億円1,326億円+11
棚卸資産1,272億円1,335億円+63
流動資産5,339億円5,450億円+111
有形固定資産2,541億円2,593億円+53
非流動資産(固定資産)3,226億円3,337億円+111
資産合計8,564億円8,787億円+223
社債及び借入金(流動)1,413億円1,360億円−53
社債及び借入金(非流動)1,207億円1,532億円+325
流動負債4,225億円3,619億円−606
非流動負債(固定負債)1,852億円2,054億円+201
負債合計6,077億円5,673億円−404
親会社の所有者に帰属する持分1,675億円1,978億円+303
資本合計(純資産)2,487億円3,114億円+627
NTN:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成15%15%30%40%現金及び現金同等物1,326億円(15%)棚卸資産1,335億円(15%)有形固定資産2,593億円(30%)その他の資産3,533億円(40%)NTN:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成15%15%30%40%現金及び現金同等物1,326億円(15%)棚卸資産1,335億円(15%)有形固定資産2,593億円(30%)その他の資産3,533億円(40%)
資産合計を100とした構成。
NTN:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成33%32%23%13%社債及び借入金2,892億円(33%)その他の負債2,781億円(32%)親会社の所有者に帰属する持分1,978億円(23%)非支配持分1,136億円(13%)NTN:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成33%32%23%社債及び借入金2,892億円(33%)その他の負債2,781億円(32%)親会社の所有者に帰属す…1,978億円(23%)非支配持分1,136億円(13%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー456億円572億円+116
財務活動によるキャッシュ・フロー-187億円-353億円−166
減価償却費424億円405億円−19
有形固定資産の取得による支出-235億円-291億円−56
配当金の支払額-56億円-59億円−3

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
日本3,522億円−0.7%92億円2.6%7,059億円8,134人
米州2,636億円−3.1%55億円2.1%1,773億円4,753人
欧州1,975億円+3.6%-11億円-0.5%1,731億円4,849人
アジア他1,677億円−0.5%176億円10.5%2,324億円3,569人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):日本 米州 欧州 アジア他

NTN:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益29%17%55%日本92億円(29%)米州55億円(17%)アジア他176億円(55%)NTN:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益29%17%55%日本92億円(29%)米州55億円(17%)アジア他176億円(55%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員21,305人
提出会社5,478人
平均年齢41.7歳
平均勤続年数19.6年
平均年間給与746万円
NTN:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数38%22%23%17%日本8,134億円(38%)米州4,753億円(22%)欧州4,849億円(23%)アジア他3,569億円(17%)NTN:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数38%22%23%17%日本8,134億円(38%)米州4,753億円(22%)欧州4,849億円(23%)アジア他3,569億円(17%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は64,958人、発行済株式は597,533,000株。

NTN:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスタートラスト信託銀行13.9%日本カストディ銀行(信託口)4.8%明治安田生命保険相互会社3.6%野村信託銀行(投信口)3.2%NTN共栄会2.9%STATE STREET B2.8%GOLDMAN SACHS 2.6%NTN従業員持株会2.2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合NTN:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスター…13.9%日本カストデ…4.8%明治安田生命…3.6%野村信託銀行(…3.2%NTN共栄会2.9%STATE STREET B2.8%GOLDMAN SACHS 2.6%NTN従業員…2.2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本マスタートラスト信託銀行(信託口)13.9%
2日本カストディ銀行(信託口)4.8%
3明治安田生命保険相互会社3.6%
4野村信託銀行(投信口)3.2%
5NTN共栄会2.9%
6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)2.8%
7GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL (常任代理人 ゴールドマン・サックス証券)2.6%
8NTN従業員持株会2.2%
9BNYM AS AGT/CLTS 10 PERCENT (常任代理人 三菱UFJ銀行)2.1%
10三菱UFJ銀行1.9%
NTN:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元2131301%1759800%1370739%金融機関2131301%金融商品取引業者351273%その他の法人359494%外国法人等1759800%個人その他1370739%NTN:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元2131301%1759800%金融機関2131301%金融商品取引業者351273%その他の法人359494%外国法人等1759800%個人その他1370739%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期38.36円15円107%8.4%11.6倍
2019年3月期-13.1円15円114%-2.9%
2020年3月期-82.83円5円-22.8%
2021年3月期-21.92円-7.1%
2022年3月期13.83円4.0%15.5倍
2023年3月期19.53円5円11%5.0%17.3倍
2024年3月期19.91円10円4.4%15.7倍
2025年3月期-44.9円11円-9.6%
2026年3月期23.4円11円29%4.9%13.6倍

年ごとの出来事(有価証券報告書の記述より)

各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。

2026年3月期

  • 売上利益売価転嫁や変動費の削減などにより、売上高は前期比0.1%増の8,263億44百万円、営業利益は前期比35.2%増の310億34百万円となった
  • 純利益円安の影響で為替差損益が改善し、経常利益は前期比124.2%増の234億84百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は日本セグメントの税効果の影響などにより128億71百万円(前期は238億1百万円の純損失)となった
  • セグメント米州セグメントは変動費や固定費の削減などによりセグメント利益が54億69百万円(前期は3億95百万円の損失)に転じ、売上高は2,635億91百万円(前期比3.1%減)となった
  • セグメントアジア他セグメントはセグメント利益が175億73百万円(前期比19.1%増)、売上高は1,677億32百万円(前期比0.5%減)となった
  • 財務社債の償還による支出500億円、長期借入金の返済による支出528億86百万円に対して長期借入れによる収入685億円などにより、財務活動の結果使用した資金は前期比88.8%増の353億22百万円となった
  • 財務営業活動の結果得られた資金は前期比25.3%増の571億79百万円となった

2025年3月期

  • 売上利益売上高は前期比1.3%減の8,255億87百万円となり、規模減の影響などにより営業利益は前期比18.4%減の229億59百万円となった
  • 純利益為替差損の計上や特別損失の計上、税効果の影響などにより、経常利益は前期比47.6%減の104億75百万円、親会社株主に帰属する当期純損失は238億1百万円(前期は105億68百万円の利益)となった
  • セグメント日本セグメントは販売規模減の影響などにより売上高が3,544億80百万円(前期比2.7%減)、セグメント利益は112億7百万円(前期比26.4%減)となった
  • セグメント米州セグメントは自動車のCVJアクスル向け需要の低減などにより売上高が2,718億89百万円(前期比1.6%減)、セグメント損失は3億95百万円(前期は1億98百万円の損失)となった
  • セグメント欧州セグメントは固定費の増加や販売規模減により売上高が1,905億17百万円(前期比1.5%減)、セグメント損失は41億63百万円(前期は22億27百万円の損失)となった
  • 財務営業活動によるキャッシュ・フローは前期比29.9%減の456億23百万円となった
  • 財務長期借入金の返済による支出467億23百万円に対し長期借入れによる収入340億円などにより、財務活動によるキャッシュ・フローは187億8百万円の支出となった

2024年3月期

  • 売上利益純利益売上高は前期比8.1%増の8,362億85百万円、営業利益は前期比64.2%増の281億49百万円、経常利益は前期比66.0%増の200億1百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比1.9%増の105億68百万円となった
  • セグメント日本セグメントは自動車市場向けが客先需要の回復により増加し、売上高は3,644億57百万円(前期比0.1%増)、セグメント利益は152億22百万円(前期比12.4%減)となった
  • セグメント米州セグメントは売上高が2,764億11百万円(前期比13.5%増)となり、セグメント損失は1億98百万円(前期は68億54百万円の損失)となった
  • セグメント欧州セグメントは売上高が1,935億4百万円(前期比12.2%増)となり、セグメント損失は22億27百万円(前期は34億11百万円の損失)となった
  • セグメントアジア他セグメントは売上高が1,740億61百万円(前期比5.2%増)、セグメント利益は157億96百万円(前期比26.0%増)となった
  • 財務減価償却費などにより、営業活動によるキャッシュ・フローは前期比90.3%増の651億3百万円となった
  • 財務長期借入金の返済による支出760億31百万円に対し長期借入れによる収入530億84百万円などにより、財務活動によるキャッシュ・フローは302億12百万円の支出となった

沿革(有価証券報告書より)

  • 1939年10月三重県桑名市に桑名工場を新設(現桑名製作所)1949年5月大阪証券取引所市場第一部及び東京証券取引所市場第一部上場1960年3月静岡県磐田市に株式会社東洋ベアリング磐田製作所を設立(現磐田製作所)1960年5月西林精工株式会社を傘下に入れる(
  • 1992年10月、株式会社NTN平野製作所に商号変更)1961年4月金剛ベアリング株式会社を傘下に入れる(現和歌山製作所)1962年1月ドイツ、ErkrathにNTN Wälzlager(Europa) GmbH(現NTN Wälzlager (Deutschland) GmbH)を設立1963
  • 1963年11月東洋ベアリング販売株式会社に国内販売の営業権を譲渡1968年9月カナダ、MississaugaにNTN BEARING CORP.OF CANADA LTD.を設立1971年1月アメリカ、Schiller ParkにAMERICAN NTN BEARING MFG.CORP.を設
  • 1971年12月岡山県備前市に株式会社東洋ベアリング岡山製作所を設立(現岡山製作所)ドイツ、MettmannにNTN Kugellagerfabrik(Deutschland) GmbHを設立
  • 1972年11月エヌ・テー・エヌ東洋ベアリング株式会社に商号変更1973年3月カナダ、MississaugaにNTN BEARING-CAE LTD.を設立(
  • 1981年12月、NTN BEARING CORP.OF CANADA LTD.に合併)1975年3月アメリカ、ElginにNTN ELGIN CORP.を設立(1985年3月、AMERICAN NTN BEARING MFG.CORP.に合併)1976年4月エヌ・テー・エヌ販売株式会社を設立(
  • 1989年10月、NTN販売株式会社に商号変更)
  • 1980年12月東洋ベアリング販売株式会社から大口需要家向け営業の譲受1983年3月株式会社東洋ベアリング磐田製作所及び株式会社東洋ベアリング岡山製作所を合併1984年7月長野県箕輪町に株式会社東洋ベアリング長野製作所を設立(現長野製作所)
  • 1985年12月アメリカ、MacombにNTN-BOWER CORP.を設立1989年4月アメリカ、ColumbusにNTN DRIVESHAFT,INC.を設立
  • 1989年10月NTN株式会社(登記上、エヌティエヌ株式会社)に商号変更株式会社東洋ベアリング長野製作所を合併
  • 1990年10月アメリカ、Mount ProspectにNTN USA CORP.を設立1996年9月アメリカ、LititzにNTN-BCA CORP.を設立1998年5月タイ、PluakdaengにNTN MANUFACTURING(THAILAND)CO.,LTD.を設立1998年7月フラン
  • 2005年11月タイ、PluakdaengにNTN-NIDEC(THAILAND)CO.,LTD.を設立
  • 2005年12月長野県箕輪町に株式会社NTN上伊那製作所を設立2006年4月ドイツ、IFA-Antriebstechnik GmbHへ資本参加2006年7月静岡県袋井市に株式会社NTN袋井製作所を設立フランス、S.N.R. ROULEMENTS(現NTN Europe S.A.)へ資本参加200
  • 2010年12月石川県志賀町に株式会社NTN能登製作所を設立2011年1月中華人民共和国、洛陽市に恩梯恩LYC(洛陽)精密軸承有限公司を設立2011年9月中華人民共和国、南京市に南京恩梯恩精密機電有限公司を設立2013年4月メキシコ、AguascalientesにNTN MANUFACTURIN
  • 2015年12月NTN特殊合金株式会社と日本科学冶金株式会社が合併し、NTNアドバンストマテリアルズ 株式会社に商号変更2018年4月株式会社NTNベアリングサービスを株式会社NTNセールスジャパンに商号変更
  • 2018年10月連結子会社の株式会社NTN金剛製作所、株式会社NTN三雲製作所及びNTN精密樹脂株式会社の3社を吸収合併し、金剛製作所(現和歌山製作所)、三雲製作所、精密樹脂製作所を新設羽咋丸善株式会社(現平鍛造株式会社)へ資本参加2019年6月指名委員会等設置会社へ移行2021年6月平鍛造株式
  • 2023年10月金剛製作所を和歌山製作所に改称ドイツ、NTN Wälzlager(Europa) GmbHがSNR Wälzlager GmbHを吸収合併し、社名をNTN Wälzlager (Deutschland) GmbHに変更

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループはNTN株式会社(当社)、子会社73社及び関連会社12社(2026年3月31日現在)で構成され、軸受商品及びCVJアクスル商品等の、アフターマーケット向け、産業機械市場向け及び自動車市場向けへの製造販売を主な事業内容としており、国内においては当社(本社)が、また海外においては地区別に置かれた総支配人室が担当する地域の事業活動を統括しております。各地域に属する現地法人は、独自に事業戦略立案や事業計画策定を行い、その収益性や投資効率を分析しながら事業活動を展開しております。したがって、当社グループは本社及び総支配人室を基礎とした地域別の事業セグメントから構成されており、「日本」、「米州」、「欧州」及び「アジア他」の4つを報告セグメントとしております。当社グループにおける各社の位置づけは各セグメントとも概ね次のとおりであります。・国内の製造については主に当社が行っておりますが、製造の一部を国内製造関係会社に委託し当社が購入しております。また、部品加工の一部を国内部品加工関係会社に委託しております。・国内の販売については主として当社が直接行っており、一部については国内販売関係会社を通じて行っております。・海外の製造については海外製造関係会社が当社より一部の半製品の供給を受けて行っております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針