決算データ · 試作 · 2025年12月期
ＴＨＫ（6481）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ＴＨＫの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 3,447億円 | — | 361億円 | — | 4,714億円 | 59.0% | 13,478人 |
| 2019年12月期 | 2,746億円 | — | 117億円 | — | 4,690億円 | 59.8% | 13,260人 |
| 2020年12月期 | 2,190億円 | — | -100億円 | — | 4,602億円 | 57.9% | 12,914人 |
| 2021年12月期 | 3,182億円 | 303億円 | 230億円 | 9.5% | 5,161億円 | 59.0% | 13,073人 |
| 2022年12月期 | 3,937億円 | 345億円 | 212億円 | 8.8% | 5,603億円 | 59.2% | 13,502人 |
| 2023年12月期 | 3,519億円 | 237億円 | 184億円 | 6.7% | 5,564億円 | 64.2% | 13,360人 |
| 2024年12月期 | 2,227億円 | 159億円 | 104億円 | 7.1% | 5,674億円 | 67.6% | 13,268人 |
| 2025年12月期 | 2,404億円 | 144億円 | -699億円 | 6.0% | 4,730億円 | 55.3% | 13,036人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 2,227億円 | 2,404億円 | +177 |
| 売上原価 | 1,545億円 | 1,700億円 | +155 |
| 売上総利益 | 683億円 | 705億円 | +23 |
| 販売費及び一般管理費 | 536億円 | 543億円 | +7 |
| 営業利益 | 159億円 | 144億円 | −15 |
| 持分法による投資損益 | 1億円 | -16億円 | −17 |
| 税引前利益 | 179億円 | 158億円 | −21 |
| 法人所得税 | 67億円 | 52億円 | −15 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 104億円 | -699億円 | −803 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 1,383億円 | 1,100億円 | −283 |
| 棚卸資産 | 917億円 | 652億円 | −265 |
| 流動資産 | 3,268億円 | 2,844億円 | −424 |
| 有形固定資産 | 2,038億円 | 1,629億円 | −409 |
| のれん | 31億円 | 1億円 | −30 |
| 非流動資産（固定資産） | 2,406億円 | 1,886億円 | −520 |
| 資産合計 | 5,674億円 | 4,730億円 | −944 |
| 社債及び借入金（流動） | 234億円 | 332億円 | +98 |
| 社債及び借入金（非流動） | 731億円 | 900億円 | +169 |
| 負債合計 | 1,776億円 | 2,072億円 | +296 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 3,837億円 | 2,613億円 | −1,223 |
| 資本合計（純資産） | 3,898億円 | 2,658億円 | −1,241 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 284億円 | 428億円 | +143 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -342億円 | -198億円 | +144 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -227億円 | -421億円 | −194 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -296億円 | -189億円 | +107 |
| 配当金の支払額 | -42億円 | -294億円 | −252 |
セグメント
2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
従業員
連結従業員13,036人
提出会社4,016人
平均年齢41.5歳
平均勤続年数19.2年
平均年間給与648万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は32,233人、発行済株式は119,099,803株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 16.1% |
| 2 | 日本カストディ銀行（信託口） | 13.1% |
| 3 | TERAMACHI | 5.4% |
| 4 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001常任代理人 みずほ銀行決済営業部 | 4.1% |
| 5 | BBH (LUX) FOR FIDELITY FUNDS-GLOBAL TECHNOLOGY POOL常任代理人 三菱ＵＦＪ銀行 | 2.3% |
| 6 | OASIS JAPAN STRATEGIC FUND Y LTD．常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店 | 1.8% |
| 7 | 日本カストディ銀行（信託口4） | 1.5% |
| 8 | みずほ銀行常任代理人 日本カストディ銀行 | 1.4% |
| 9 | OASIS JAPAN STRATEGIC FUND LTD．常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店 | 1.4% |
| 10 | JP MORGAN CHASE BANK 385781常任代理人 みずほ銀行決済営業部 | 1.4% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 285.23円 | 85円 | 38% | 13.3% | 7.2倍 |
| 2019年12月期 | 92.37円 | 32円 | 54% | 4.2% | 32.1倍 |
| 2020年12月期 | -78.95円 | 15円 | — | -3.7% | — |
| 2021年12月期 | 181.97円 | 60円 | 41% | 8.1% | 15.2倍 |
| 2022年12月期 | 172.67円 | 87円 | 175% | 6.7% | 14.6倍 |
| 2023年12月期 | 150.08円 | 46円 | 43% | 5.3% | 18.4倍 |
| 2024年12月期 | 85.17円 | 146.5円 | 116% | 2.8% | 43.2倍 |
| 2025年12月期 | -618.66円 | 246円 | — | -21.7% | — |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2025年12月期
- 2026年2月2日付で、輸送機器事業を営む連結子会社について、株式会社アドバンテッジパートナーズが関与するファンドの特別目的会社である株式会社AP87への株式譲渡及び債権譲渡に関する基本契約書を締結し、同事業を非継続事業に分類した
- 継続事業である産業機器事業の連結売上収益は、中国や米国での需要回復により前期比7.9%増の2,404億44百万円となった
- 営業利益は前期比9.3%減の144億36百万円、税引前利益は前期比11.9%減の157億46百万円となった
- 輸送機器事業の株式譲渡及び債権譲渡に伴う事業整理損失816億39百万円を計上した結果、親会社の所有者に帰属する当期利益は継続・非継続事業合算で698億91百万円の損失（前期は104億39百万円の利益）となった
- 持分法適用関連会社の三益THK株式会社で市況の悪化と投資案件の損失見込み額の計上により、持分法投資損失15億87百万円を計上した
- 資産は現金及び現金同等物や棚卸資産、有形固定資産の減少等により前期末比944億26百万円減少の4,729億92百万円となり、輸送機器事業の資産361億26百万円を売却目的で保有する資産に振り替えた
- 財務活動によるキャッシュ・フローは社債の発行300億円等の収入に対し、自己株式の取得365億19百万円、配当金の支払額293億59百万円等により420億55百万円のキャッシュ・アウトとなった
- 設備投資額は前期比33.9%減の210億41百万円、研究開発費は前期比6.6%減の65億92百万円となった
2024年12月期
- 連結売上収益は前期比0.2%増の3,527億59百万円となり、為替の円安が増加要因となった
- 営業利益は前期比26.8%減の173億49百万円、税引前利益は前期比25.7%減の187億82百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益は前期比43.3%減の104億39百万円となった
- 日本は産業機器事業の受注残の反動により売上収益1,129億5百万円（前期比2.1%減）、セグメント利益78億45百万円（前期比26.1%減）となった
- 米州は為替の円安等により売上収益917億56百万円（前期比2.8%増）、セグメント利益24億8百万円（前期比8.5%増）となった
- 欧州は産業機器事業の需要低下と自動車生産の減少の影響により売上収益675億99百万円（前期比4.2%減）、セグメント損益は4億7百万円の損失（前期は16億80百万円の利益）となった
- 中国は為替の円安等により売上収益625億25百万円（前期比5.2%増）、セグメント利益72億2百万円（前期比3.8%減）となった
- 2024年11月12日、資本効率の向上を柱とする経営目標の見直しに関する基本方針を公表した
- 財務活動によるキャッシュ・フローは社債の償還100億円、自己株式の取得40億20百万円、配当金の支払額41億67百万円等により226億52百万円のキャッシュ・アウトとなった
2023年12月期
- 連結売上収益は前期比10.6%減の3,519億39百万円となり、産業機器事業の需要低迷が影響した一方、輸送機器事業は自動車生産・販売の回復により持ち直した
- 営業利益は前期比31.2%減の237億7百万円、税引前利益は前期比29.0%減の252億89百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益は前期比13.2%減の183億98百万円となった
- 日本は産業機器事業の需要低迷により売上収益1,153億57百万円（前期比20.0%減）、セグメント利益106億19百万円（前期比37.6%減）となった
- 米州は輸送機器事業の回復と円安により売上収益892億25百万円（前期比10.4%増）、セグメント利益22億19百万円（前期は23億51百万円の損失）となった
- 欧州は輸送機器事業の回復と円安により売上収益705億48百万円（前期比12.5%増）、セグメント利益16億80百万円（前期は96億84百万円の損失）となった
- 中国は産業機器事業の需要減少により売上収益594億10百万円（前期比28.7%減）、セグメント利益74億86百万円（前期比45.6%減）となった
- 財務活動によるキャッシュ・フローは普通社債の発行による収入100億円に対し、社債の償還200億円、配当金の支払額97億95百万円等により242億66百万円のキャッシュ・アウトとなった
- 設備投資額は前期比6.1%減の301億53百万円、研究開発費は前期比2.8%減の61億61百万円となった
沿革（有価証券報告書より）
- 1971年4月東京都目黒区において創業者寺町博が東邦精工株式会社を設立。工作機械部品、リンクボール、LMローラー、LMボールの販売を開始。
- 1972年4月当社主力製品LMガイド、ボールスプラインの販売を開始。
- 1972年12月株式会社日新製作所を吸収合併する。
- 1973年3月株式会社テーエチケーを株式会社宮入バルブ製作所との共同出資により設立。
- 1977年4月株式会社テーエチケーより製造部門を買収、甲府工場とする。
- 1979年9月ボールねじ製造販売開始。
- 1981年3月アメリカ、シカゴ市にTHK America, Inc.（現・連結子会社）を設立。
- 1982年7月XYテーブル製造販売開始。
- 1982年10月株式額面金額変更（1株の額面金額500円から50円へ）のため、株式会社テーエチケー（形式上の存続会社）に吸収合併され、同社工場を名古屋工場及び大阪工場として製造活動を続ける。
- 1982年10月西ドイツ（現・ドイツ）、デュッセルドルフにTHK Europe GmbH（現・THK GmbH、現・連結子会社）を設立。
- 1984年1月商号をTHK株式会社に変更。
- 1984年2月株式会社大幸製作所を買収し、岐阜工場とする。
- 1985年4月東洋精工株式会社を吸収合併し、三重工場とする。山口工場（LMガイド製造）を新設。
- 1985年12月THKインテックス株式会社（現・連結子会社、
- 2009年7月に「大東製機株式会社」から社名変更）に資本参加し、技術提携を行う。
- 1987年6月インテリジェントアクチュエータ製造販売開始。
- 1988年1月新潟県北蒲原郡安田町（現阿賀野市）に株式会社佐文工業所との共同出資によりTHK新潟株式会社（現・連結子会社、
- 2004年7月に「THK安田株式会社」から社名変更）を設立。
- 1988年4月THK販売株式会社を吸収合併する。
- 1989年1月台湾、台北市に恵祥有限公司（台湾）との合弁によりTHK TAIWAN CO., LTD.（現・連結子会社）を設立。
- 1989年5月中国、北京市に中国技術進出口総公司備品配件公司（中国）、北京数控技術開発中心（中国）との共同でCNTIC-THK SERVICE CENTERを開設。
- 1989年11月株式店頭公開。
- 1991年4月株式会社ベルデックスに資本参加する。
- 1991年6月山形工場（LMガイド、特殊軸受製造）を新設。
- 1991年10月韓国、三益工業株式会社（現・三益THK株式会社、現・持分法適用会社）に資本参加し、技術提携を行う。
- 1992年8月アイルランド、ダブリン市のPGM Ballscrews Ireland Ltd.（現・THK Manufacturing of Ireland Ltd.、現・連結子会社）を買収。
- 1993年5月オランダ、アムステルダム市にTHK Europe B.V.（現・連結子会社）を設立。
- 1994年5月トークシステム株式会社（現・連結子会社、
- 1994年10月に「東伝システム株式会社」から社名変更）に資本参加する。
- 1994年10月クロスLMガイド製造販売開始。
- 1996年3月中国、大連市に瓦房店軸承集団有限責任公司との合弁により大連THK瓦軸工業有限公司（現・連結子会社）を設立。
- 1996年7月ボールリテーナ入りLMガイド製造販売開始。
- 1997年8月アメリカ、オハイオ州ヘブロンにTHK Manufacturing of America, Inc.（現・連結子会社）を設立。
- 1998年8月リニアモータ製造販売開始。
- 2000年2月フランス、エンジスハイム市にTHK Manufacturing of Europe S.A.S.（現・連結子会社）を設立。
- 2001年1月リテーナ入りローラーガイド製造販売開始。
- 2001年2月東京証券取引所市場第一部に株式を上場。
- 2002年10月フランス、ダーディリー市にTHK France S.A.S.（現・連結子会社）を設立。
- 2003年8月中国、上海市にTHK（上海）国際貿易有限公司（現・連結子会社）を設立。
- 2004年3月中国、無錫市にTHK（無錫）精密工業有限公司（現・連結子会社）を設立。
- 2004年11月THKインテックス株式会社（現・連結子会社）を株式交換により、完全子会社化。
- 2005年2月中国、大連市にTHK（遼寧）精密工業有限公司（現・連結子会社）を設立。 年月概要
- 2005年9月中国、大連市に中国における統括会社としてTHK（中国）投資有限公司（現・連結子会社）を設立。
- 2006年12月シンガポール、サンテックシティ地区にTHK LM SYSTEM Pte. Ltd.（現・連結子会社）を設立。
- 2007年5月ＴＨＫリズム株式会社（現・連結子会社、
- 2010年6月に「株式会社リズム」から社名変更）の株式を取得し、同社及びそのグループ会社を子会社化。
- 2007年7月タイ、ラヨーン県にTHK RHYTHM（THAILAND）CO., LTD.（現・連結子会社）を設立。
- 2008年9月ベトナム、バックニン省にTHK MANUFACTURING OF VIETNAM CO.,LTD.（現・連結子会社）を設立。
- 2009年7月株式会社ベルデックスの事業をTHKインテックス株式会社（現・連結子会社）に譲渡し、経営を統合する。
- 2011年3月中国、常州市に蒂業技凱力知茂（常州）汽車配件有限公司（現・連結子会社）を設立。
- 2011年6月マレーシア、THK RHYTHM MALAYSIA Sdn. Bhd.（現・連結子会社、
- 2011年8月に「TRW Steering & Suspension（Malaysia）Sdn.Bhd.」から社名変更）の株式を取得。
- 2012年2月メキシコ、グアナファト州にTHK RHYTHM MEXICANA, S.A. DE C.V.（現・連結子会社）、THK RHYTHM MEXICANA ENGINEERING, S.A. DE C.V.を設立。
- 2012年3月当社輸送機器事業におけるボールジョイント製品の製造・開発部門を会社分割し、ＴＨＫリズム株式会社（現・連結子会社）に統合する。
- 2012年11月インド、カルナータカ州バンガロール市にTHK India Pvt. Ltd.（現・連結子会社）を設立。
- 2015年2月大連THK互軸工業有限公司（現・連結子会社）を、中国大連経済技術開発区に移転し、拡張する。
- 2015年8月TRW Automotive Inc.（現在はZF Friedrichshafen AGのグループ企業）より欧州及び北米におけるL&S（リンケージ アンド サスペンション）事業を譲受け、THK RHYTHM AUTOMOTIVE MICHIGAN CORPORATION（現・連結
- 2016年11月アイルランド、ダブリン市にTHK CAPITAL UNLIMITED COMPANY（現・連結子会社）、THK FINANCE UNLIMITED COMPANY（現・連結子会社）を設立。
- 2017年10月東京都港区にTRAホールディングス株式会社（現・連結子会社）を設立。
- 2017年10月本社を現住所（東京都港区芝浦二丁目12番10号）に移転する。
- 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。
- 2024年5月THK桐生株式会社（現・連結子会社、「日本ベアリング桐生株式会社」から社名変更）の全株式を取得し、同社を完全子会社化。
- 2025年10月タイ、サムットプラーカーン県にTHK LM SYSTEM (THAILAND) CO., LTD.（現・連結子会社）を設立。
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社グループは、子会社39社及び関連会社3社で構成されております。産業機器事業は主に直動システムを中心とした機械要素部品等の製造販売及び産業機械の製造販売を行っており、輸送機器事業は主に自動車や二輪車などの輸送機器向けにステアリング部品、サスペンション部品、ブレーキ部品等の開発設計、製造販売を行っております。直動システムは、機械装置等の直線運動部分に用いられ、機械装置等の高速・高精度化を実現した機械要素部品です。機械装置等の運動部分を「ころがり運動」化するため、「すべり運動」に比べて運動部分の摩擦が1/50に低減されることから、省エネルギーに優れた地球環境にやさしい製品です。こうした特長により、高速・高精度を要求される工作機械や半導体製造装置等の精密機器に留まらず、アミューズメント機器や、地震の揺れから建物を守る免震・制震装置等にいたるまで、幅広い分野に採用されております。 当社グループの主な事業内容と、各子会社等の事業における位置づけは次のとおりであります。日本国内においては、工作機械、産業用ロボット、半導体製造装置などの産業機械メーカー及び代理店等には当社が直接販売し、その他メーカーの一部及びその他の代理店の一部に対しては、トークシステム株式会社が販売を担当しております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XRWN）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VEQZ）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T2J2）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QEZ5）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針