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決算データ · 試作 · 2026年3月期

KVK(6484)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、KVKの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期246億円14億円258億円72.2%1,098人
2019年3月期242億円9億円257億円72.7%1,118人
2020年3月期245億円17億円273億円72.1%1,104人
2021年3月期254億円30億円22億円11.9%305億円72.1%1,089人
2022年3月期280億円24億円17億円8.7%323億円72.0%1,088人
2023年3月期297億円25億円18億円8.2%362億円68.2%1,094人
2024年3月期298億円25億円20億円8.5%345億円78.4%1,064人
2025年3月期297億円27億円21億円9.0%363億円78.1%1,022人
2026年3月期309億円27億円22億円8.8%363億円84.8%1,022人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益297億円309億円+13
売上原価220億円231億円+11
売上総利益76億円78億円+2
販売費及び一般管理費50億円51億円+1
営業利益(売上総利益−販管費)27億円27億円+1
経常利益31億円31億円+0
税引前利益31億円31億円+0
法人所得税10億円9億円−1
当期利益(親会社の所有者に帰属)21億円22億円+1

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物55億円34億円−21
棚卸資産10億円9億円−1
流動資産208億円193億円−15
有形固定資産99億円94億円−4
非流動資産(固定資産)155億円170億円+16
資産合計363億円363億円+1
流動負債74億円48億円−26
非流動負債(固定負債)6億円8億円+2
負債合計80億円55億円−24
親会社の所有者に帰属する持分275億円290億円+16
資本合計(純資産)283億円308億円+25
KVK:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成9%26%62%現金及び現金同等物34億円(9%)棚卸資産9億円(3%)有形固定資産94億円(26%)その他の資産226億円(62%)KVK:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成26%62%現金及び現金同等物34億円(9%)棚卸資産9億円(3%)有形固定資産94億円(26%)その他の資産226億円(62%)
資産合計を100とした構成。
KVK:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成15%80%その他の負債55億円(15%)親会社の所有者に帰属する持分290億円(80%)非支配持分18億円(5%)KVK:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成15%80%その他の負債55億円(15%)親会社の所有者に帰属する…290億円(80%)非支配持分18億円(5%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー36億円3億円−33
財務活動によるキャッシュ・フロー-6億円-7億円−1
減価償却費10億円11億円+0
有形固定資産の取得による支出-8億円-9億円−1
配当金の支払額-6億円-7億円−1

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
日本307億円+4.3%31億円10.0%286億円620人
中国71億円+7.0%3億円3.5%36億円372人
フィリピン4億円+15.6%0億円2.7%2億円

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):日本 中国 フィリピン

KVK:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益92%8%日本31億円(92%)中国3億円(8%)フィリピン0億円(0%)KVK:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益92%日本31億円(92%)中国3億円(8%)フィリピン0億円(0%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員1,022人
提出会社620人
平均年齢39.9歳
平均勤続年数14.6年
平均年間給与537万円
KVK:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数63%38%日本620億円(63%)中国372億円(38%)KVK:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数63%38%日本620億円(63%)中国372億円(38%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は1,571人、発行済株式は8,322,178株。

KVK:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。有限会社北村興産14.4%KVK取引先持株会7.8%十六銀行3.7%岐阜信用金庫3.5%北 村 博 志3.5%北 村 嘉 弘3.5%末 松 容 子3.4%元気なぎふ応援基金3.3%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合KVK:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。有限会社北村…14.4%KVK取引先…7.8%十六銀行3.7%岐阜信用金庫3.5%北 村 博 志3.5%北 村 嘉 弘3.5%末 松 容 子3.4%元気なぎふ応…3.3%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1有限会社北村興産14.4%
2KVK取引先持株会7.8%
3十六銀行3.7%
4岐阜信用金庫3.5%
5北 村 博 志3.5%
6北 村 嘉 弘3.5%
7末 松 容 子3.4%
8元気なぎふ応援基金3.3%
9日本カストディ銀行(信託口)2.9%
10KVK従業員持株会2.7%
KVK:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元10226%29665%38705%金融機関10226%金融商品取引業者276%その他の法人29665%外国法人等1530%個人その他38705%政府・地方公共団体2695%KVK:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元29665%38705%金融機関10226%金融商品取引業者276%その他の法人29665%外国法人等1530%個人その他38705%政府・地方公共団体2695%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期167.56円33円25%7.7%9.9倍
2019年3月期113.06円49円39%4.9%13.6倍
2020年3月期210.69円49円24%8.9%5.5倍
2021年3月期271.82円47円17%10.6%7.2倍
2022年3月期209.6円50円24%7.5%9.4倍
2023年3月期223.37円50円23%7.4%6.7倍
2024年3月期248.76円60円23%7.7%7.6倍
2025年3月期264.03円75円30%7.6%7.1倍
2026年3月期273.01円80円28%7.4%8.9倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1976年10月片知工場(給水栓組立)を設置(2003年3月旧黒野工場に統合)。1989年4月関東支社及び関西支社を設置。1989年6月飛騨工場(給水栓組立)を設置(2001年7月飛騨古川工場に統合)。
  • 1989年12月中華人民共和国遼寧省大連経済技術開発区に子会社大連北村閥門有限公司設立(現・連結子会社)。
  • 1990年11月中部支社を設置(2005年4月関西支社に統合)。1992年4月商号を株式会社KVK(登記上は株式会社ケーブイケー)と変更。
  • 1993年10月東北支社を設置。
  • 1993年11月株式を日本証券業協会に店頭登録。1994年4月中華人民共和国遼寧省大連保税区に子会社大連保税区北村国際工貿有限公司設立(2010年1月清算)。1994年8月飛騨古川工場(給水栓機械加工)を設置。1995年9月NPS(New Production System)研究会に入会。199
  • 2009年11月2008年版ISO9001へ移行)。1999年7月北関東支社を設置(2005年4月関東支社に統合)。2000年7月ISO14001の認証を取得(
  • 2017年12月2015年版ISO14001へ移行)。
  • 2000年12月飛騨古川工場に、めっき・組立工程を増設。
  • 2003年11月子会社大連北村閥門有限公司がISO9001の認証を取得(2009年9月2008年版ISO9001へ移行)。
  • 2004年12月ジャスダック証券取引所に株式を上場。2005年6月子会社大連北村閥門有限公司に第二工場を設置。2008年3月株式会社喜多村合金製作所及びその関連会社の株式会社タツタマ、有限会社ロイヤル興産から給排水金具・継手事業の一部を譲受け。富加工場を設置(2018年7月に本社工場に改称)。2
  • 2011年10月子会社大連北村閥門有限公司が2004年版ISO14001の認証を取得。西日本支社を設置。2013年7月 2014年6月2016年4月2016年9月2018年7月東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場。海外事業室を設置。KVK金

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】(1) 当社グループは、当社及び子会社2社で構成され、給水栓・給排水金具・継手及び配管部材の製造・加工・仕入れ及び販売を主な内容としております。 当該事業に係わる各社の位置づけは、当社が主に日本で給水栓・給排水金具・継手及び配管部材の製造・加工・仕入れ及び販売をするほか、子会社である大連北村閥門有限公司が、中国で給水栓の内、主に単独水栓を製造し、大部分を当社へ供給するとともに、一部中国国内で販売しております。また、当社より購入した製品の中国国内での販売もしております。なお、組立時の部品は、当社からの供給及び一部中国国内で調達しております。また、2016年9月に設立した、KVK PHILIPPINES,INC.は、2017年6月から生産を開始しており、当社から調達した部品を組付加工し、当社へ供給しております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針