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決算データ · 試作 · 2026年5月期

東洋電機製造(6505)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、東洋電機製造の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年5月期425億円7億円633億円41.6%1,267人
2019年5月期412億円7億円580億円42.8%1,226人
2020年5月期391億円11億円552億円43.8%1,227人
2021年5月期331億円4億円10億円1.3%520億円46.2%1,217人
2022年5月期302億円2億円-9億円0.6%469億円46.9%1,193人
2023年5月期310億円5億円8億円1.7%497億円49.5%1,149人
2024年5月期321億円9億円9億円2.9%517億円50.5%1,147人
2025年5月期405億円24億円21億円5.9%532億円51.5%1,146人
2026年5月期405億円31億円30億円7.7%538億円56.9%1,195人

損益の内訳

2026年5月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益405億円405億円−1
売上原価299億円287億円−12
売上総利益106億円118億円+12
販売費及び一般管理費82億円87億円+4
営業利益(売上総利益−販管費)24億円31億円+7
経常利益26億円35億円+9
税引前利益27億円40億円+12
法人所得税6億円10億円+4
当期利益(親会社の所有者に帰属)21億円30億円+9

財政状態

2026年5月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物50億円45億円−5
棚卸資産8億円4億円−4
流動資産301億円304億円+4
有形固定資産52億円52億円+1
非流動資産(固定資産)231億円234億円+3
資産合計532億円538億円+6
社債及び借入金(流動)46億円27億円−19
社債及び借入金(非流動)46億円75億円+28
流動負債172億円119億円−53
非流動負債(固定負債)86億円113億円+27
負債合計258億円232億円−26
親会社の所有者に帰属する持分214億円237億円+23
資本合計(純資産)274億円306億円+32
東洋電機製造:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年5月期末・資産の構成8%10%81%現金及び現金同等物45億円(8%)棚卸資産4億円(1%)有形固定資産52億円(10%)その他の資産437億円(81%)東洋電機製造:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年5月期末・資産の構成81%現金及び現金同等物45億円(8%)棚卸資産4億円(1%)有形固定資産52億円(10%)その他の資産437億円(81%)
資産合計を100とした構成。
東洋電機製造:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年5月期末・負債と資本の構成19%24%44%13%社債及び借入金101億円(19%)その他の負債131億円(24%)親会社の所有者に帰属する持分237億円(44%)非支配持分70億円(13%)東洋電機製造:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年5月期末・負債と資本の構成19%24%44%社債及び借入金101億円(19%)その他の負債131億円(24%)親会社の所有者に帰属する…237億円(44%)非支配持分70億円(13%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー6億円-8億円−14
財務活動によるキャッシュ・フロー-20億円2億円+22
減価償却費7億円7億円+0
有形固定資産の取得による支出-5億円-8億円−3
配当金の支払額-3億円-6億円−4

セグメント

2026年5月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
交通事業274億円−1.5%53億円19.4%189億円616人
産業事業120億円+10.2%14億円11.6%142億円324人
ICTソリューション事業11億円−41.2%-0億円-2.8%8億円37人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):交通事業 産業事業 ICTソリューション事業

東洋電機製造:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年5月期・セグメント別の当期利益79%21%交通事業53億円(79%)産業事業14億円(21%)東洋電機製造:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年5月期・セグメント別の当期利益79%21%交通事業53億円(79%)産業事業14億円(21%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員1,195人
提出会社834人
平均年齢42.7歳
平均勤続年数16.4年
平均年間給与692万円
東洋電機製造:セグメント別の従業員数2026年5月期末。連結の従業員数の内訳。2026年5月期末・セグメント別の従業員数63%33%交通事業616億円(63%)産業事業324億円(33%)ICTソリューション事業37億円(4%)東洋電機製造:セグメント別の従業員数2026年5月期末。連結の従業員数の内訳。2026年5月期末・セグメント別の従業員数63%33%交通事業616億円(63%)産業事業324億円(33%)ICTソリューション事業37億円(4%)
2026年5月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年5月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は6,360人、発行済株式は9,735,000株。

東洋電機製造:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。東日本旅客鉄道10.6%東洋電機従業員持株会5.5%東洋電機協力工場持株会4.1%日本生命保険相互会社3.7%日本カストディ銀行(信託口)3.6%三信3.2%三菱UFJ銀行2.5%横浜銀行 (常任代理人 日本2.3%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合東洋電機製造:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。東日本旅客鉄道10.6%東洋電機従業…5.5%東洋電機協力…4.1%日本生命保険…3.7%日本カストデ…3.6%三信3.2%三菱UFJ銀行2.5%横浜銀行 (常…2.3%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1東日本旅客鉄道10.6%
2東洋電機従業員持株会5.5%
3東洋電機協力工場持株会4.1%
4日本生命保険相互会社3.7%
5日本カストディ銀行(信託口)3.6%
6三信3.2%
7三菱UFJ銀行2.5%
8横浜銀行 (常任代理人 日本カストディ銀行)2.3%
9オークラヤ住宅2.3%
10JP MORGAN CHASE BANK 3808021.6%
東洋電機製造:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年5月期末・所有者別の株式数・単元17489%20372%10990%46712%金融機関17489%金融商品取引業者1227%その他の法人20372%外国法人等10990%個人その他46712%東洋電機製造:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年5月期末・所有者別の株式数・単元46712%金融機関17489%金融商品取引業者1227%その他の法人20372%外国法人等10990%個人その他46712%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年5月期73.33円50円70%2.7%23.8倍
2019年5月期75.27円30円39%2.7%16.4倍
2020年5月期120.98円30円31%4.4%10.5倍
2021年5月期109.38円30円23%4.1%10.8倍
2022年5月期-104.02円30円-4.0%
2023年5月期91.85円30円49%3.5%10.1倍
2024年5月期99.53円30円42%3.7%10.8倍
2025年5月期231.29円70円38%8.0%5.8倍
2026年5月期329.76円100円34%10.3%6.7倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1939年10月戸塚工場完成(1983年5月閉鎖)1947年7月大阪出張所(現大阪支社)開設1949年5月東京証券取引所に株式を上場1951年1月小倉出張所(現九州支店)開設1952年2月名古屋出張所(現名古屋支社)開設1953年7月日本鉄道自動車株式会社を子会社化、翌年に東洋工機株式会社に社名
  • 1954年10月技術研究所完成1957年4月京都工場完成 泰平電鉄機械株式会社(現泰平電機株式会社)を子会社化(現連結子会社)1960年4月札幌営業所(現北海道支店)開設1970年4月相模工場(後に相模製作所に改組)完成(1999年7月横浜製作所に統合し閉鎖) 12月東洋産業株式会社設立(現連結
  • 1988年12月株式会社ティーディー・ドライブ設立(現連結子会社)1990年9月株式会社洋電テクノ設立
  • 1998年12月京都工場を閉鎖し滋賀分工場(後に滋賀工場に改組)を開設1999年4月技術研究所(現技術センター)を横浜製作所内に移転
  • 2000年11月東洋工機株式会社を吸収合併、営業の一部を株式会社洋電テクノに譲渡し、その社名を東洋工機株式会社(現連結子会社)に変更2003年9月米国に現地法人 TOYO DENKI USA, INC.設立(2020年7月解散) 11月中国に湘潭電機股份有限公司との共同出資により湖南湘電東洋電気
  • 2013年12月解散)2011年5月株式会社豊田自動織機との共同出資により株式会社エレット設立(2014年3月解散) 11月中国に洋電貿易(北京)有限公司設立(北京事務所閉鎖)(現連結子会社)2012年8月インドにデリー駐在員事務所開設(2021年7月閉鎖)2014年8月中国に洋電貿易(北京)有

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループは、当社及び連結子会社7社、非連結子会社3社、持分法適用関連会社2社、持分法非適用関連会社1社により構成され、交通・産業・ICTソリューション事業用の電気機械器具の製造及び販売並びにこれに付帯する工事を行っております。また、当社は、交通事業部、産業事業部、ICTソリューション事業部の事業部制を採用しております。当社グループを構成する各関係会社の区分及び事業上の位置づけは次のとおりです。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針