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決算データ · 試作 · 2026年3月期

山洋電気（6516）の決算データ

有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、山洋電気の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期892億円—64億円—1,076億円57.7%—人
2019年3月期847億円—50億円—1,063億円61.0%—人
2020年3月期707億円—4億円—1,061億円58.9%—人
2021年3月期775億円48億円39億円6.2%1,140億円61.8%—人
2022年3月期1,011億円110億円90億円10.8%1,287億円62.7%3,631人
2023年3月期1,208億円134億円114億円11.1%1,439億円64.8%3,720人
2024年3月期1,129億円118億円105億円10.5%1,507億円73.2%3,705人
2025年3月期979億円79億円56億円8.1%1,456億円77.8%3,646人
2026年3月期1,074億円109億円87億円10.1%1,664億円76.9%3,599人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益979億円1,074億円+95
売上原価727億円774億円+47
売上総利益251億円300億円+48
販売費及び一般管理費178億円193億円+15
営業利益79億円109億円+30
税引前利益80億円118億円+38
法人所得税24億円31億円+7
当期利益（親会社の所有者に帰属）56億円87億円+30

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物289億円287億円−2
棚卸資産342億円399億円+57
流動資産949億円1,073億円+125
有形固定資産246億円233億円−13
非流動資産（固定資産）508億円591億円+83
資産合計1,456億円1,664億円+207
負債合計323億円385億円+62
親会社の所有者に帰属する持分1,134億円1,279億円+145
資本合計（純資産）1,134億円1,279億円+145
山洋電気：資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成17%24%14%45%現金及び現金同等物287億円（17%）棚卸資産399億円（24%）有形固定資産233億円（14%）その他の資産745億円（45%）山洋電気：資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成17%24%45%現金及び現金同等物287億円（17%）棚卸資産399億円（24%）有形固定資産233億円（14%）その他の資産745億円（45%）
資産合計を100とした構成。
山洋電気：負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成23%77%その他の負債385億円（23%）親会社の所有者に帰属する持分1,279億円（77%）山洋電気：負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成23%77%その他の負債385億円（23%）親会社の所有者に帰属す…1,279億円（77%）
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー158億円108億円−50
投資活動によるキャッシュ・フロー-37億円-77億円−39
財務活動によるキャッシュ・フロー-97億円-49億円+48
有形固定資産の取得による支出-27億円-15億円+12
配当金の支払額-18億円-23億円−5

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
サンエースカンパニー408億円+7.3%—82億円20.1%491億円931人
エレクトロニクスカンパニー233億円+9.9%—11億円4.9%416億円496人
モーションカンパニー375億円+13.9%—12億円3.3%679億円807人

セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：サンエースカンパニー モーションカンパニー エレクトロニクスカンパニー

山洋電気：セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益78%11%12%サンエースカンパニー82億円（78%）エレクトロニクスカンパニー11億円（11%）モーションカンパニー12億円（12%）山洋電気：セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益78%サンエースカンパニー82億円（78%）エレクトロニクスカンパニー11億円（11%）モーションカンパニー12億円（12%）
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員3,599人
提出会社1,169人
平均年齢42.6歳
平均勤続年数16.4年
平均年間給与683万円
山洋電気：セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数42%22%36%サンエースカンパニー931億円（42%）エレクトロニクスカンパニー496億円（22%）モーションカンパニー807億円（36%）山洋電気：セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数42%22%36%サンエースカンパニー931億円（42%）エレクトロニクスカンパニー496億円（22%）モーションカンパニー807億円（36%）
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は3,241人、発行済株式は38,916,561株。

山洋電気：大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。協同興業15.6%INTERTRUST TRU9.6%日本マスタートラスト信託銀行8.5%INTERTRUST TRU8.5%日本カストディ銀行(信託口)2.8%山洋開発2.7%日本生命保険相互会社2.5%みずほ銀行1.9%発行済株式（自己株式を除く）に対する所有割合山洋電気：大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。協同興業15.6%INTERTRUST TRU9.6%日本マスター…8.5%INTERTRUST TRU8.5%日本カストデ…2.8%山洋開発2.7%日本生命保険…2.5%みずほ銀行1.9%発行済株式（自己株式を除く）に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1協同興業15.6%
2INTERTRUST TRUSTEES CAYMAN LIMITED AS TRUSTEE OF JAPAN-UP UNIT TRUST(常任代理人 立花証券)9.6%
3日本マスタートラスト信託銀行(信託口)8.5%
4INTERTRUST TRUSTEES (CAYMAN) LIMITED SOLEL Y IN ITS CAPACITY AS TRUSTEE OF JAPAN-UP(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)8.5%
5日本カストディ銀行(信託口)2.8%
6山洋開発2.7%
7日本生命保険相互会社2.5%
8みずほ銀行1.9%
9GOVERNMENT OF NORWAY1.8%
10八十二長野銀行1.7%
山洋電気：所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元71133%93793%112314%108000%金融機関71133%金融商品取引業者3405%その他の法人93793%外国法人等112314%個人その他108000%政府・地方公共団体1%山洋電気：所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元93793%112314%108000%金融機関71133%金融商品取引業者3405%その他の法人93793%外国法人等112314%個人その他108000%政府・地方公共団体1%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期526.89円65円26%10.8%15.6倍
2019年3月期411.66円110円38%7.9%9.6倍
2020年3月期35.22円90円716%0.7%123.7倍
2021年3月期325.7円90円55%5.9%18.1倍
2022年3月期248.31円115円32%11.9%6.6倍
2023年3月期314.3円135円24%13.1%6.5倍
2024年3月期289.17円145円24%10.3%8.1倍
2025年3月期157.6円165円44%5.0%19.8倍
2026年3月期243.89円170円64%7.2%17.9倍

沿革（有価証券報告書より）

  • 1936年12月株式会社に組織変更、商号を株式会社山洋商会とし、通信機用電源類の製造工場を拡充1942年４月商号を山洋電気株式会社に変更1944年２月長野県上田市に上田北工場を新設(旧緑が丘工場、2009年に閉鎖)
  • 1945年12月本社・東京工場を東京都豊島区巣鴨(現・北大塚)へ移転1962年９月東京証券取引所市場第二部に上場1979年４月上田事業所塩田工場を新設1980年３月上田事業所築地(ついじ)工場を新設
  • 1984年11月上田事業所青木工場を新設(現・ロジスティックセンター)
  • 1988年12月SANYO DENKI EUROPE S.A.を設立1990年４月上田事業所富士山(ふじやま)工場を新設1995年４月SANYO DENKI AMERICA, INC.を設立1997年７月上田事業所テクノロジーセンターを開設1999年３月山洋電気テクノサービス株式会社を設立200
  • 2005年10月SANYO DENKI GERMANY GmbHを設立
  • 2005年11月SANYO DENKI KOREA CO., LTD.を設立
  • 2005年12月台灣山洋電氣股份有限公司を設立2008年１月山洋電气貿易（深圳）有限公司を設立2009年１月上田事業所神川(かんがわ)工場を新設2009年７月山洋工業株式会社を完全子会社化2011年４月中山市山洋電气有限公司を設立2011年７月SANYO DENKI(THAILAND)CO.,L
  • 2014年11月上海山洋電气技術有限公司を設立2015年２月SANYO DENKI INDIA PRIVATE LIMITEDを設立2019年２月山洋電气（天津）貿易有限公司を設立2021年４月山洋電気ITソリューション株式会社を設立2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一

事業の内容（有価証券報告書より）

３ 【事業の内容】当社グループは、当社および子会社20社で構成され、主に冷却ファン、電源機器、サーボアンプ、サーボモータを生産、販売しています。当社グループの事業セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定および業績を評価するために、定期的に検討をおこなう対象となっているものです。当社グループは、展開する事業の特性から、サンエースカンパニー、エレクトロニクスカンパニー、モーションカンパニー、その他を報告セグメントとしています。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針