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決算データ · 試作 · 2026年2月期

オキサイド(6521)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、オキサイドの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年2月期6億円-2億円33億円17.2%93人
2019年2月期26億円1億円52億円20.1%117人
2020年2月期31億円1億円57億円20.9%129人
2021年2月期36億円4億円3億円10.3%66億円23.0%160人
2022年2月期48億円6億円5億円12.6%87億円52.7%209人
2023年2月期58億円5億円6億円9.4%108億円48.4%264人
2024年2月期66億円-10億円-4億円-14.8%193億円39.5%395人
2025年2月期84億円1億円-27億円1.5%182億円29.7%402人
2026年2月期100億円5億円-5億円5.4%148億円31.8%312人

損益の内訳

2026年2月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益84億円100億円+17
売上原価51億円67億円+15
売上総利益33億円34億円+1
販売費及び一般管理費31億円28億円−3
営業利益(売上総利益−販管費)1億円5億円+4
経常利益2億円7億円+4
税引前利益-28億円-11億円+18
法人所得税-1億円-5億円−4
当期利益(親会社の所有者に帰属)-27億円-5億円+22

財政状態

2026年2月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物23億円23億円+0
棚卸資産7億円2億円−4
流動資産85億円78億円−8
有形固定資産89億円59億円−30
非流動資産(固定資産)97億円70億円−27
資産合計182億円148億円−34
社債及び借入金(流動)29億円31億円+2
社債及び借入金(非流動)62億円33億円−29
流動負債64億円66億円+2
非流動負債(固定負債)65億円35億円−30
負債合計128億円101億円−27
親会社の所有者に帰属する持分50億円47億円−3
資本合計(純資産)54億円47億円−7
オキサイド:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年2月期末・資産の構成16%40%43%現金及び現金同等物23億円(16%)棚卸資産2億円(2%)有形固定資産59億円(40%)その他の資産64億円(43%)オキサイド:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年2月期末・資産の構成16%40%43%現金及び現金同等物23億円(16%)棚卸資産2億円(2%)有形固定資産59億円(40%)その他の資産64億円(43%)
資産合計を100とした構成。
オキサイド:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年2月期末・負債と資本の構成43%25%32%社債及び借入金64億円(43%)その他の負債37億円(25%)親会社の所有者に帰属する持分47億円(32%)オキサイド:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年2月期末・負債と資本の構成43%25%32%社債及び借入金64億円(43%)その他の負債37億円(25%)親会社の所有者に帰属する持分47億円(32%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー9億円29億円+20
財務活動によるキャッシュ・フロー13億円-23億円−35
減価償却費8億円9億円+1
有形固定資産の取得による支出-17億円-7億円+10

従業員

連結従業員312人
提出会社297人
平均年齢40.8歳
平均勤続年数5.5年
平均年間給与503万円

株主

2026年2月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は8,675人、発行済株式は11,567,113株。

オキサイド:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。古川 保典9.5%ケーエルエー・テンコール8.2%NTTアドバンステクノロジ5.8%NTTファイナンス4.3%KLA-TENCOR(SIN3.5%SBI証券3%KT VENTURE GRO2.2%ニコン2.2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合オキサイド:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。古川 保典9.5%ケーエルエー…8.2%NTTアドバ…5.8%NTTファイ…4.3%KLA-TENCOR(SIN3.5%SBI証券3%KT VENTURE GRO2.2%ニコン2.2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1古川 保典9.5%
2ケーエルエー・テンコール8.2%
3NTTアドバンステクノロジ5.8%
4NTTファイナンス4.3%
5KLA-TENCOR(SINGAPORE)PTE,LTD3.5%
6SBI証券3.0%
7KT VENTURE GROUP Ⅱ,L.L.C.2.2%
8ニコン2.2%
9レーザーテック2.2%
10楽天証券共有口2.1%
オキサイド:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年2月期末・所有者別の株式数・単元32864%58763%金融機関2407%金融商品取引業者9945%その他の法人32864%外国法人等11285%個人その他58763%オキサイド:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年2月期末・所有者別の株式数・単元32864%58763%金融機関2407%金融商品取引業者9945%その他の法人32864%外国法人等11285%個人その他58763%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年2月期-26,365.22円
2019年2月期20.02円17.4%
2020年2月期10.23円6.9%
2021年2月期41.13円23.0%
2022年2月期52.53円16.3%43.8倍
2023年2月期56.5円11.4%75.4倍
2024年2月期-41.58円-5.5%
2025年2月期-243.91円-41.5%
2026年2月期-46.99円-10.6%

沿革(有価証券報告書より)

  • 2000年10月山梨県北巨摩郡小淵沢町(現 山梨県北杜市小淵沢町)に創業者の研究成果を世の中に還元することを目的として株式会社オキサイドを設立2001年5月Super LN/LT新製品開発に成功 国際展示会で販売開始2003年9月東芝セラミックス株式会社(現 クアーズテック株式会社)と資本・業務
  • 2005年12月三菱電線工業株式会社より光デバイス事業買収2006年6月株式会社ニコンと資本・業務提携2006年8月米国KLA-Tencor Corporation(現 KLA Corporation)と資本・業務提携
  • 2007年10月エヌ・ティ・ティ・アドバンステクノロジ株式会社と資本・業務提携2008年3月山梨県北杜市に第2工場竣工
  • 2008年10月第1・2工場が、ISO9001認証取得
  • 2008年12月レーザーテック株式会社と資本提携2010年9月株式会社マグネスケールよりレーザ事業買収
  • 2010年10月神奈川県横浜市港北区に横浜事業所を設置2012年4月久保田研究所を設立2013年2月266nmCWレーザ、ニューラインナップ発売開始2013年4月光学的ノイズ(スペックルノイズ)測定器であるDr.SPECKLE、ニューラインナップ発売開始2015年3月日立化成株式会社(現 株式会
  • 2021年10月株式会社UJ-CrystalとSiC単結晶の量産化に向けた研究開発で資本業務提携2022年3月山梨県北杜市に第6工場取得2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、同取引所グロース市場に移行2022年5月LQUOM株式会社と長距離量子通信機器の実用化に向けた研究開発で資
  • 2024年10月株式会社オキサイドパワークリスタルを設立(現連結子会社)
  • 2024年10月株式会社JSファンダリとSiC単結晶の量産化に向けた製造で業務提携2026年2月Raicol Crystals Ltd.の全株式及び貸付債権をIsrael Special Material Platform LP へ譲渡

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 光の時代といわれる21世紀。光技術の可能性を追求し、その成果を少しでも早く少しでも多く社会に還元したい。それが創業以来変わらない私たちの願いです。当社グループは、ミッションとして、「豊かな未来を光の技術で実現する」を掲げております。 当社グループは、当社及び連結子会社である株式会社オキサイドパワークリスタル(以下、オキサイドパワークリスタル社という。)で構成され、単結晶(*1)、光部品(光デバイス)、レーザ光源、光計測装置などの光学関連製品を、主に光を使った計測分野の装置メーカーや光学製品メーカー向けに開発・製造・販売しております。例えば、当社グループが製造・販売する放射線を検出するシンチレータ(*2)単結晶は、がんの診断用のPET検査装置に使用されており、当社グループのレーザ光源は、半導体製造に使用されるシリコンウエハの品質検査装置に使用されております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針