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決算データ · 試作 · 2026年3月期

ジーニー(6562)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、ジーニーの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期144億円1億円55億円57.8%242人
2019年3月期150億円-5億円46億円58.4%258人
2020年3月期144億円-2億円43億円59.5%264人
2021年3月期141億円2億円1億円1.4%59億円44.3%307人
2022年3月期144億円6億円5億円4.1%77億円37.1%346人
2023年3月期65億円25億円21億円38.1%178億円28.1%566人
2024年3月期80億円15億円10億円19.2%192億円37.8%617人
2025年3月期113億円25億円20億円22.3%239億円32.9%877人
2026年3月期134億円15億円9億円11.5%274億円36.0%816人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益113億円134億円+21
売上原価25億円36億円+11
売上総利益88億円98億円+10
販売費及び一般管理費72億円83億円+11
営業利益25億円15億円−10
持分法による投資損益-1億円-1億円−0
税引前利益23億円13億円−9
法人所得税2億円4億円+1
当期利益(親会社の所有者に帰属)20億円9億円−11

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物29億円30億円+1
棚卸資産0億円0億円+0
流動資産79億円94億円+15
有形固定資産7億円7億円+0
のれん110億円122億円+13
非流動資産(固定資産)160億円180億円+20
資産合計239億円274億円+35
負債合計152億円165億円+14
親会社の所有者に帰属する持分79億円99億円+20
資本合計(純資産)88億円108億円+21
ジーニー:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成11%45%42%現金及び現金同等物30億円(11%)棚卸資産0億円(0%)有形固定資産7億円(3%)のれん122億円(45%)その他の資産115億円(42%)ジーニー:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成45%42%現金及び現金同等物30億円(11%)棚卸資産0億円(0%)有形固定資産7億円(3%)のれん122億円(45%)その他の資産115億円(42%)
資産合計を100とした構成。
ジーニー:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成60%36%その他の負債165億円(60%)親会社の所有者に帰属する持分99億円(36%)非支配持分10億円(4%)ジーニー:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成60%36%その他の負債165億円(60%)親会社の所有者に帰属する持分99億円(36%)非支配持分10億円(4%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー22億円19億円−4
投資活動によるキャッシュ・フロー-12億円-24億円−13
財務活動によるキャッシュ・フロー-8億円6億円+14
有形固定資産の取得による支出-3億円-1億円+2
配当金の支払額-1億円-1億円−1

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
広告プラットフォーム事業55億円+0.0%25億円45.2%326人
デジタルPR事業35億円+63.3%5億円15.4%161人
マーケティングSaaS事業45億円+18.3%9億円19.1%254人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):広告プラットフォーム事業 マーケティングSaaS事業 デジタルPR事業

ジーニー:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益64%14%22%広告プラットフォーム事業25億円(64%)デジタルPR事業5億円(14%)マーケティングSaaS事業9億円(22%)ジーニー:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益64%22%広告プラットフォーム事業25億円(64%)デジタルPR事業5億円(14%)マーケティングSaaS事業9億円(22%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員816人
提出会社460人
平均年齢32.9歳
平均勤続年数2.9年
平均年間給与678万円
ジーニー:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数44%22%34%広告プラットフォーム事業326億円(44%)デジタルPR事業161億円(22%)マーケティングSaaS事業254億円(34%)ジーニー:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数44%22%34%広告プラットフォーム事業326億円(44%)デジタルPR事業161億円(22%)マーケティングSaaS事業254億円(34%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は3,329人、発行済株式は18,056,400株。

ジーニー:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。みずほ銀行44.6%工藤 智昭29.2%NICE SATISFY L1.8%五味 大輔1.5%吉村 卓也1.5%日本カストディ銀行(信託口)1%田中 幸夫0.8%熊木 丈0.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合ジーニー:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。みずほ銀行44.6%工藤 智昭29.2%NICE SATISFY L1.8%五味 大輔1.5%吉村 卓也1.5%日本カストデ…1%田中 幸夫0.8%熊木 丈0.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1みずほ銀行44.6%
2工藤 智昭29.2%
3NICE SATISFY LIMITED1.8%
4五味 大輔1.5%
5吉村 卓也1.5%
6日本カストディ銀行(信託口)1.0%
7田中 幸夫0.8%
8熊木 丈0.6%
9野村證券0.6%
10プレミアム・キャピタル・マネジメント0.4%
ジーニー:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元164722%金融機関2932%金融商品取引業者3754%その他の法人2971%外国法人等6107%個人その他164722%ジーニー:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元164722%金融機関2932%金融商品取引業者3754%その他の法人2971%外国法人等6107%個人その他164722%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期3.84円2.6%495.6倍
2019年3月期-30.77円
2020年3月期-9.99円
2021年3月期5.66円3.9%159.5倍
2022年3月期27.86円18.4%41.0倍
2023年3月期119.52円54.0%17.6倍
2024年3月期58.31円16.9%19.0倍
2025年3月期136.04円25.8%11.6倍
2026年3月期61.28円9.8%14.9倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 2014年10月ソフトバンク株式会社(現ソフトバンクグループ株式会社)を割当先とする第三者割当増資を実施し、資本業務提携を開始2015年3月本社を東京都新宿区西新宿へ移転2015年8月株式会社ユニコンから、スマートフォンにおけるプッシュ通知サービス「Fello」事業を、吸収分割により承継2015
  • 2015年10月「GENIEE PMP」の提供を開始2016年7月マーケティングオートメーション「MAJIN」の提供を開始2016年8月現地企業との連携強化を目的として、インドネシアにPT. Adstars Media Pariwaraを設立
  • 2017年12月東京証券取引所マザーズに株式を上場2018年3月プライバシーマークを取得(登録番号:第22000250(01)号)2018年6月ちきゅう株式会社から、CRM(顧客管理)/SFA(営業管理)システム「ちきゅう」事業を、吸収分割により承継2018年9月東京都新宿区西新宿(住友不動産新
  • 2018年10月トレーディングデスクサービス提供業を運営するAdskom India Private Limited(インド)の株式を取得し子会社化
  • 2018年11月チャット接客ツール「Chamo」の開発・販売事業を運営する株式会社チャモ(日本)の株式を取得し子会社化
  • 2019年10月子会社である株式会社チャモを吸収合併
  • 2020年11月ビジネスサーチテクノロジ株式会社の全株式を取得し連結子会社化2021年8月株式会社REACTの全株式を取得し連結子会社化2022年2月CATS株式会社の全株式を取得し連結子会社化2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東証マザーズからグロース市場に移行2022年7月

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループは、当社、Geniee International Pte., Ltd.(シンガポール)、Geniee Vietnam Co., Ltd.(ベトナム)、PT. Geniee Technology Indonesia(インドネシア)、PT. Adstars Media Pariwara(インドネシア)、Geniee US Inc.(アメリカ)、Geniee Software India Pvt. Ltd.(インド)、GENIEE ADTECH - FZCO(UAE)、CATS株式会社、ソーシャルワイヤー株式会社、アットクリッピング株式会社、Crosscoop (Thailand) Co., Ltd.(タイ)、Crosscoop Vietnam Consulting Company Limited.(ベトナム)、株式会社iHackの8か国計14社で構成されております。当社グループは、当社が独自開発したインターネットメディアの広告収益最大化プラットフォーム「GENIEE SSP」を主軸に、「GENIEE SSP」が持つ大量の広告配信データと顧客基盤を活かした広告主向けの「GENIEE DSP」などの広告プラットフォーム事業を展開しております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針