決算データ · 試作 · 2026年3月期
ＩＤＥＣ（6652）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ＩＤＥＣの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
← 1枚の図解に戻る指標を組んで見る
詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 598億円 | — | 53億円 | — | 915億円 | 49.2% | 3,873人 |
| 2019年3月期 | 628億円 | — | 37億円 | — | 890億円 | 51.1% | 3,654人 |
| 2020年3月期 | 584億円 | — | 30億円 | — | 870億円 | 49.1% | 3,683人 |
| 2021年3月期 | 540億円 | 40億円 | 28億円 | 7.5% | 883億円 | 48.7% | 3,780人 |
| 2022年3月期 | 708億円 | 97億円 | 79億円 | 13.7% | 950億円 | 51.2% | 3,328人 |
| 2023年3月期 | 839億円 | 141億円 | 101億円 | 16.8% | 1,042億円 | 56.1% | 3,186人 |
| 2024年3月期 | 727億円 | 63億円 | 44億円 | 8.6% | 1,071億円 | 61.2% | 3,087人 |
| 2025年3月期 | 674億円 | 37億円 | 18億円 | 5.4% | 1,072億円 | 58.9% | 2,937人 |
| 2026年3月期 | 730億円 | 61億円 | 39億円 | 8.4% | 1,136億円 | 61.0% | 3,006人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 674億円 | 730億円 | +56 |
| 売上原価 | 379億円 | 406億円 | +27 |
| 売上総利益 | 294億円 | 324億円 | +29 |
| 販売費及び一般管理費 | 258億円 | 262億円 | +5 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 37億円 | 61億円 | +25 |
| 経常利益 | 35億円 | 66億円 | +31 |
| 税引前利益 | 34億円 | 64億円 | +30 |
| 法人所得税 | 16億円 | 26億円 | +9 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 18億円 | 39億円 | +21 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 192億円 | 182億円 | −10 |
| 棚卸資産 | 112億円 | 116億円 | +4 |
| 流動資産 | 515億円 | 533億円 | +18 |
| 有形固定資産 | 285億円 | 321億円 | +36 |
| のれん | 112億円 | 116億円 | +4 |
| 非流動資産（固定資産） | 557億円 | 603億円 | +45 |
| 資産合計 | 1,072億円 | 1,136億円 | +64 |
| 社債及び借入金（流動） | 110億円 | 83億円 | −27 |
| 社債及び借入金（非流動） | 99億円 | 110億円 | +12 |
| 流動負債 | 277億円 | 271億円 | −6 |
| 非流動負債（固定負債） | 157億円 | 166億円 | +9 |
| 負債合計 | 434億円 | 437億円 | +2 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 518億円 | 521億円 | +2 |
| 資本合計（純資産） | 638億円 | 699億円 | +61 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 113億円 | 74億円 | −38 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -29億円 | -37億円 | −8 |
| 減価償却費 | 41億円 | 40億円 | −1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -89億円 | -44億円 | +45 |
| 配当金の支払額 | -38億円 | -38億円 | −0 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 日本 | 359億円 | +3.2% | — | 19億円 | 5.4% | 464億円 | 781人 |
| 米州 | 163億円 | +9.2% | — | 10億円 | 5.8% | 277億円 | 220人 |
| EMEA | 190億円 | +9.2% | — | -3億円 | -1.3% | 346億円 | 1,240人 |
| アジア・パシフィック | 214億円 | +27.6% | — | 28億円 | 12.9% | 201億円 | 765人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：日本 アジア・パシフィック EMEA 米州
従業員
連結従業員3,006人
提出会社530人
平均年齢42.9歳
平均勤続年数14.2年
平均年間給与682万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は12,895人、発行済株式は31,374,485株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) | 18.2% |
| 2 | 日本カストディ銀行(信託口) | 12.1% |
| 3 | 日本カストディ銀行(信託口4) | 3.1% |
| 4 | なまりや合同会社 | 2.9% |
| 5 | 合同会社TKF | 2.5% |
| 6 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140044(常任代理人 みずほ銀行) | 1.5% |
| 7 | 藤田 和孝 | 1.4% |
| 8 | JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 みずほ銀行) | 1.3% |
| 9 | 藤田 俊弘 | 1.1% |
| 10 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 みずほ銀行) | 1.1% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 170.37円 | 50円 | 36% | 13.5% | 15.1倍 |
| 2019年3月期 | 112.53円 | 50円 | 73% | 8.2% | 16.9倍 |
| 2020年3月期 | 95.19円 | 50円 | 58% | 6.8% | 14.4倍 |
| 2021年3月期 | 92.83円 | 50円 | 110% | 6.5% | 19.1倍 |
| 2022年3月期 | 264.12円 | 100円 | 47% | 17.2% | 9.7倍 |
| 2023年3月期 | 348.37円 | 130円 | 52% | 18.9% | 9.9倍 |
| 2024年3月期 | 150.1円 | 130円 | 80% | 7.1% | 18.0倍 |
| 2025年3月期 | 60.36円 | 130円 | 88% | 2.8% | 40.5倍 |
| 2026年3月期 | 131.22円 | 130円 | 154% | 5.8% | 22.6倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1945年11月和泉商会創業 電気器具の小売、卸売業開始
- 1947年3月和泉電気株式会社(大阪市中央区)設立 開閉器の生産、販売開始
- 1975年10月IDEC CORPORATION(米国)を設立(現・連結子会社)
- 1982年7月CI導入「IDEC」商標決定 英文社名変更11月大阪証券取引所市場第2部に株式を上場
- 1983年9月台湾愛徳克股份有限公司(中華民国)を設立(現・連結子会社)12月株式会社アイ・イー・エス(現・IDECロジスティクスサービス株式会社)を設立(現・連結子会社)
- 1984年6月福崎事業所(兵庫県神崎郡)完成 操業開始
- 1989年3月東京証券取引所市場第2部に株式を上場11月滝野事業所(兵庫県加東市)操業開始
- 1990年10月東京証券取引所、大阪証券取引所市場第1部に指定
- 1992年8月台湾和泉電気股份有限公司(中華民国)を設立(現・連結子会社)
- 1995年8月IDEC IZUMI(H.K.)CO.,LTD.(香港)(現・IDEC HONG KONG CO.,LTD.)を設立(現・連結子会社)
- 1998年4月竜野物流センター(兵庫県たつの市)完成 操業開始
- 1999年4月IDEC IZUMI ASIA PTE LTD.(シンガポール)を設立(現・連結子会社)
- 2002年7月蘇州和泉電気有限公司(中華人民共和国)を設立(現・連結子会社)11月愛徳克電気貿易(上海)有限公司(中華人民共和国)を設立(現・連結子会社)
- 2004年10月IDEC IZUMI(H.K.)CO.,LTD.(香港)を合弁で設立(現・連結子会社)
- 2005年11月IDEC株式会社へ社名を変更
- 2012年4月IDEC ASIA(THAILAND)CO.,LTD.を設立(現・連結子会社)
- 2013年7月尼崎事業所(兵庫県尼崎市)完成 操業開始11月愛徳克電子科技(上海)有限公司(中華人民共和国)を設立(現・連結子会社)12月IDEC DATALOGIC株式会社(現・IDEC AUTO-ID SOLUTIONS株式会社)の株式取得(現・連結子会社)12月データロジックADC株式会
- 2014年4月、吸収合併により、IDEC AUTO-ID SOLUTIONS株式会社に統合)
- 2014年5月株式会社コーネット及び株式会社コーネットシステムの株式取得(
- 2015年4月、吸収合併により、株式会社コーネットに統合後、
- 2016年9月、IDECファクトリーソリューションズ株式会社へ社名を変更(現・連結子会社))
- 2017年3月MMI Technologies SASの株式取得(現・連結子会社)9月株式会社ウェルキャットの株式取得(
- 2020年4月、吸収合併により、IDEC AUTO-ID SOLUTIONS株式会社に統合)
- 2018年7月株式会社東京センサの株式取得(
- 2019年4月、吸収合併により、IDEC株式会社に統合)
- 2020年1月IDEC CONTROLS INDIA PRIVATE LIMITED(インド)を設立(現・連結子会社)11月IDECセールスサポート株式会社を設立(現・連結子会社)
- 2021年4月IDECファクトリーソリューションズ株式会社がスキューズ株式会社より事業を譲受9月IDEC ALPS Technologies株式会社を設立(現・連結子会社)
- 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行
- 2025年4月APEM,Inc.を吸収合併により、IDEC CORPORATION(米国)に統合
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは、当社、連結子会社26社(国内5社、海外21社)及び持分法適用関連会社1社で構成され、その主な事業内容は、HMI事業、インダストリアルコンポーネンツ事業、オートメーション&センシング事業、安全・防爆事業、システムの製造及び販売であります。製造については、当社及び子会社11社が行っております。販売については、日本市場へは当社及び国内グループ会社が、海外市場へは主にその地域の現地法人が行っております。現地法人は、それぞれが独立した経営単位として各地域に適した戦略を立案し事業戦略を展開しております。したがって、当社グループは、製造・販売体制を基礎とした地域別のセグメントを構成しております。 製品種類及び製品種類の内容と、それに関連する主な関係会社及びセグメントは次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YEDS）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100VZNE）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TML5）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100QZ8M）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100O9ZP）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針