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決算データ · 試作 · 2026年3月期

バッファロー(6676)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、バッファローの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期723億円52億円660億円70.4%851人
2019年3月期1,090億円38億円887億円61.7%1,822人
2020年3月期1,149億円31億円789億円61.2%1,800人
2021年3月期1,299億円89億円66億円6.8%858億円60.8%1,861人
2022年3月期1,441億円127億円94億円8.8%958億円65.9%1,915人
2023年3月期1,426億円45億円31億円3.2%934億円66.9%1,933人
2024年3月期1,458億円26億円30億円1.8%959億円66.6%1,928人
2025年3月期1,431億円88億円60億円6.2%768億円58.7%1,020人
2026年3月期1,173億円92億円81億円7.9%714億円60.2%963人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益1,431億円1,173億円−258
売上原価1,038億円869億円−169
売上総利益393億円304億円−89
販売費及び一般管理費305億円212億円−93
営業利益(売上総利益−販管費)88億円92億円+4
経常利益90億円102億円+12
税引前利益93億円104億円+11
法人所得税33億円23億円−9
当期利益(親会社の所有者に帰属)60億円81億円+21

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物316億円272億円−44
棚卸資産145億円162億円+17
流動資産690億円653億円−38
有形固定資産8億円7億円−1
非流動資産(固定資産)77億円62億円−16
資産合計768億円714億円−54
社債及び借入金(非流動)13億円
流動負債308億円268億円−40
非流動負債(固定負債)10億円16億円+7
負債合計318億円284億円−33
親会社の所有者に帰属する持分445億円423億円−22
資本合計(純資産)450億円430億円−20
バッファロー:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成38%23%38%現金及び現金同等物272億円(38%)棚卸資産162億円(23%)有形固定資産7億円(1%)その他の資産273億円(38%)バッファロー:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成38%23%38%現金及び現金同等物272億円(38%)棚卸資産162億円(23%)有形固定資産7億円(1%)その他の資産273億円(38%)
資産合計を100とした構成。
バッファロー:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成38%59%社債及び借入金13億円(2%)その他の負債271億円(38%)親会社の所有者に帰属する持分423億円(59%)非支配持分7億円(1%)バッファロー:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成38%59%社債及び借入金13億円(2%)その他の負債271億円(38%)親会社の所有者に帰属する…423億円(59%)非支配持分7億円(1%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー147億円37億円−110
財務活動によるキャッシュ・フロー-72億円-88億円−16
減価償却費23億円14億円−9
有形固定資産の取得による支出-12億円-2億円+9
配当金の支払額-19億円-16億円+3

従業員

連結従業員963人
提出会社611人
平均年齢38.5歳
平均勤続年数12.9年
平均年間給与627万円

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は9,555人、発行済株式は12,000,000株。

バッファロー:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。メルコグループ30.6%牧 寛之17%公益財団法人牧誠財団4.2%ECM MF3.8%日本マスタートラスト信託銀行3.4%MLI FOR SEGREG2.1%CGML PB CLIENT1.9%JPMSPLC CLIENT1.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合バッファロー:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。メルコグループ30.6%牧 寛之17%公益財団法人…4.2%ECM MF3.8%日本マスター…3.4%MLI FOR SEGREG2.1%CGML PB CLIENT1.9%JPMSPLC CLIENT1.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1メルコグループ30.6%
2牧 寛之17.0%
3公益財団法人牧誠財団4.2%
4ECM MF3.8%
5日本マスタートラスト信託銀行(信託口)3.4%
6MLI FOR SEGREGATED PB CLIENT2.1%
7CGML PB CLIENT ACCOUNT/COLLATERAL1.9%
8JPMSPLC CLIENT ASSETS SK JPY1.6%
9バッファロー共栄会1.1%
10岩崎 泰次0.9%
バッファロー:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元42151%20537%50371%金融機関4840%金融商品取引業者1542%その他の法人42151%外国法人等20537%個人その他50371%バッファロー:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元42151%50371%金融機関4840%金融商品取引業者1542%その他の法人42151%外国法人等20537%個人その他50371%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期284.36円75円34%11.3%12.7倍
2019年3月期187.98円60円35%7.5%20.3倍
2020年3月期173.61円60円36%6.1%12.6倍
2021年3月期402.08円70円36%13.2%9.6倍
2022年3月期292.16円110円33%16.2%6.7倍
2023年3月期90.62円120円32%4.9%18.0倍
2024年3月期89.83円120円4.8%20.3倍
2025年3月期192円120円94%11.0%5.8倍
2026年3月期319.92円120円16%18.3%7.4倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1991年10月株式会社メルコが日本証券業協会へ店頭登録1992年6月株式会社メルコが台湾連絡事務所を現地法人化し、巴比禄股イ分有限公司を設立1995年1月株式会社メルコが名古屋証券取引所市場第二部に株式を上場1995年8月株式会社メルコが東京証券取引所市場第二部に株式を上場1996年9月株式会
  • 1996年10月株式会社メルコが近畿システィムサービス株式会社(現 シー・エフ・デー販売株式会社)の株式の50.3%を取得し子会社化1998年1月株式会社メルコがTechWorks,Inc.(現 BUFFALO AMERICAS,INC.)の株式の68.1%を取得し子会社化
  • 1998年12月株式会社メルコがTechWorks(UK)Limitedの株式を取得し子会社化2000年8月TechWorks(UK)LimitedがBUFFALO TECHNOLOGY UK LIMITEDに商号変更2003年5月株式会社バッファローが株式会社メルコホールディングスに商号変更名
  • 2003年10月株式会社メルコが株式会社バッファローに商号変更株式交換により株式会社メルコホールディングスを純粋持株会社、株式会社バッファローを完全子会社とする持株会社体制に移行株式会社メルコホールディングスが東京証券取引所及び名古屋証券取引所市場第一部に株式を上場2004年3月シー・エフ・デー
  • 2004年12月株式会社エム・ティー・エスを設立2007年4月株式会社アーベルの株式の57.9%を取得し子会社化2007年5月株式会社エム・ティー・エスが株式会社バッファロー・IT・ソリューションズに商号変更2007年8月株式会社アーベルが株式会社バッファローコクヨサプライに商号変更2008年4
  • 2010年11月北京に美禄可(北京)商貿有限公司を設立2012年2月香港に巴法絡(亞洲)有限公司を設立2012年4月株式会社バッファローが株式会社バッファローコクヨサプライを統合2013年5月シンガポールにMelco Capital Pte.Ltd.を設立海外子会社のBuffalo Techno
  • 2018年12月株式会社トゥーコネクトを設立2019年8月株式会社デジオンを完全子会社化2019年9月東京本社を東京都千代田区に移転 年月概要
  • 2021年11月株式会社セゾン情報システムズ(現 株式会社セゾンテクノロジー)の株式の27.7%を取得し、持分法適用関連会社化2022年4月東京証券取引所プライム市場、名古屋証券取引所プレミア市場へ移行
  • 2022年11月Melco Capital Pte. Ltd.を売却
  • 2023年10月東京証券取引所スタンダード市場へ移行2024年3月株式会社セゾン情報システムズ(現 株式会社セゾンテクノロジー)の株式の27.2%を売却し持分法適用関連会社から除外
  • 2024年10月シマダヤ株式会社の株式分配型スピンオフを実施し、連結の範囲から除外2025年4月株式会社メルコホールディングスが株式会社バッファローを吸収合併し、株式会社バッファローに商号を変更メルコシンクレッツ株式会社が株式会社DELAに商号変更

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】当社グループは、当社、子会社12社及び関連会社1社により構成されており、デジタル家電及びパソコン周辺機器の開発・製造・販売、ネットワークインフラの構築・施工・保守、データ復旧サービス、ネットワーク・ストレージソフトウェアの開発・販売、ダイレクトマーケティング事業を行うIT関連事業を主な事業内容としております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針