事業の分類
- 事業
- デジタル家電・パソコン周辺機器事業コンピューターネットワークインフラ構築・保守事業電気工事ネットワーク・ストレージソフトウェア事業基盤ソフトダイレクトマーケティング事業専門店
- 東証業種
- 電気機器
分類の根拠:バッファロー 有価証券報告書 2026年3月期 事業の内容。確認日 2026-09-20。分類は提供物で分け、会計セグメントの分割ではない。
事業の中身
パソコンの周りで使う記憶装置やネットワークの機器といった、デジタル家電とパソコン周辺機器を開発して作り、売る会社だ。メルコホールディングスの名で知られる。子会社がパソコンのパーツ、ストレージ関連の製品、音響の機器も手がける。
会社向けにはネットワークの構築と施工・保守を行い、消えたデータを取り出す復旧や、読み出せなくする消去のサービス、ネットワークとストレージのソフトの開発と販売、ダイレクトマーケティングの事業も持つ。
誰に売る
客はパソコンや家庭のネットワークを使う個人、ネットワークの構築や保守を頼む企業、データの復旧や消去を頼む先だ。米国の子会社を通じて海外にも売る。
業績5年
2026年3月期の売上高は1,173億円、営業利益は92億円、親会社株主に帰属する当期純利益は81億円。
2022年3月期から2026年3月期までの5期で、売上高は19%減った。
2022年3月期から2026年3月期。単位は億円。凡例の純利益は親会社株主に帰属する当期純利益。
営業利益率の推移
売上高に対する営業利益の割合は、2026年3月期が7.8%、2025年3月期が6.1%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。
他の会社と比べると
営業利益率7.8%は、図鑑にある「電機・エンタメ」の会社65社の中で上から32番目。中央値は7.8%で、真ん中あたり。
売上の伸び−19%は、上から61番目。中央値は+26%で、低い方。
従業員1人あたりの売上12,181万円は、上から2番目。中央値は3,552万円で、高い方。
売上の大きさは、65社の中で上から30番目。中央値は1,059億円。
比べた相手は、ソニー・日立・パナソニック・三菱電機・キヤノン・NEC・富士通・リコー・シャープ・エプソン・富士電機・コニカミノルタ・ブラザー・ニコン・東芝テック・日清紡・OKI・JVCケンウッド・シチズン時計・明電舎・カシオ・日東工業・ウシオ電機・エイベックス・古野電気・能美防災・エレコム・愛知電機・ノーリツ鋼機・日本信号・ワコム・ホーチキ・京三製作所・タムロン・ミマキエンジニアリング・EIZO・デンヨー・ヒビノ・アイホン・遠藤照明・TOA・テクノホライゾン・アライドテレシス・フリュー・サクサ・東洋電機製造・アイコム・大井電気・日本アビオニクス・三社電機製作所・大同信号・星和電機・池上通信機・ダイニチ工業・ズーム・名古屋電機工業・ティアック・日本フェンオール・バルミューダ・サン電子・森尾電機・TBグループ・メディアリンクス・ピクセラ。
比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。
帯の左が低い、右が高い。灰色は真ん中の半分(四分位)。
100円売ると、どこへ行く
2026年3月期の売上高を100円とすると、費用に92円が出ていき、営業利益として8円が残る。そこから税金や利子などを払った後の親会社株主に帰属する当期純利益が7円。
売上を100円に揃えた内訳。数字は四捨五入。
会社の大きさ
連結の従業員数は963人。本社は千代田区丸の内一丁目11。決算期は3月。売上高を従業員数で割ると、1人あたり12,181万円になる。
何に左右される
パソコン周辺機器とネットワーク機器がどれだけ売れるかが土台で、台湾の子会社が集める部材の調達が原価に効く。
法人向けのネットワークの工事と保守、データ復旧の依頼が別の流れで加わる。海外は米国の販売の子会社を通すため、そちらの売れ方にも左右される。
この会社の技術
データを貯めておく記憶装置と、機器どうしをつないで通信させるネットワークの機器を作る。壊れた記憶装置から中身を取り出す復旧と、二度と読み出せなくする消去の技術も持つ。
この会社を読む言葉
- ストレージ:データを貯めておく装置
- ネットワーク機器:機器どうしをつないで通信させる装置
- データ復旧:壊れた装置から中身を取り出すこと
つながる図鑑
この頁から辿れる辺。問いの形で置いてある。
出典と生成
データの注記:EDINET の有価証券報告書(XBRL)から機械取得(2026-09-20)。 セグメント表なし(単一セグメント)。 東証33業種:電気機器。
数値は照合前(試作データ) この頁は生成器 v0.1.0 がデータから作った。生成日 2026-09-20。編集方針