決算データ · 試作 · 2026年3月期
ソニーグループ（6758）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ソニーグループの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | — | 7,349億円 | — | — | — | — | 117,300人 |
| 2019年3月期 | — | 8,942億円 | — | — | — | — | 114,400人 |
| 2020年3月期 | — | 8,455億円 | — | — | 249,671億円 | 19.5% | 111,700人 |
| 2021年3月期 | 0億円 | 9,719億円 | 10,296億円 | — | 275,078億円 | 24.3% | 109,700人 |
| 2022年3月期 | 0億円 | 12,023億円 | 8,822億円 | — | 304,810億円 | 23.4% | 108,900人 |
| 2023年3月期 | 0億円 | 13,024億円 | 10,053億円 | — | 311,541億円 | 21.2% | 113,000人 |
| 2024年3月期 | 0億円 | 12,088億円 | 9,706億円 | — | 341,075億円 | 22.2% | 113,000人 |
| 2025年3月期 | 0億円 | 12,766億円 | 11,416億円 | — | 352,932億円 | 23.2% | 112,300人 |
| 2026年3月期 | — | 14,475億円 | -3,269億円 | — | 156,835億円 | 51.8% | 94,900人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 120,349億円 | 124,796億円 | +4,447 |
| 売上原価 | 85,048億円 | 86,352億円 | +1,304 |
| 販売費及び一般管理費 | 22,568億円 | 22,986億円 | +418 |
| 営業利益 | 12,766億円 | 14,475億円 | +1,709 |
| 持分法による投資損益 | -79億円 | -642億円 | −563 |
| 税引前利益 | 13,432億円 | 14,224億円 | +792 |
| 法人所得税 | 2,575億円 | 3,671億円 | +1,096 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 11,416億円 | -3,269億円 | −14,685 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 29,810億円 | 22,089億円 | −7,721 |
| 棚卸資産 | 13,108億円 | 12,274億円 | −834 |
| 流動資産 | 74,550億円 | 59,500億円 | −15,050 |
| 有形固定資産 | 15,137億円 | 14,538億円 | −599 |
| のれん | 15,087億円 | 16,739億円 | +1,652 |
| 非流動資産（固定資産） | 278,382億円 | 97,335億円 | −181,047 |
| 資産合計 | 352,932億円 | 156,835億円 | −196,097 |
| 負債合計 | 267,830億円 | 71,699億円 | −196,131 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 81,798億円 | 81,190億円 | −607 |
| 資本合計（純資産） | 85,102億円 | 85,136億円 | +34 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 23,217億円 | 19,456億円 | −3,761 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -9,301億円 | -19,705億円 | −10,404 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2,982億円 | -8,428億円 | −5,445 |
| 配当金の支払額 | -1,153億円 | -1,350億円 | −198 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| ゲーム＆ネットワークサービス | 46,857億円 | +0.3% | — | 4,633億円 | 9.9% | — | 12,300人 |
| イメージング＆センシング・ソリューション | 21,515億円 | +19.6% | — | 3,573億円 | 16.6% | — | 18,800人 |
| 音楽 | 21,201億円 | +15.1% | — | 4,470億円 | 21.1% | — | 11,400人 |
| 映画 | 14,993億円 | −0.4% | — | 1,049億円 | 7.0% | — | 11,300人 |
| エンタテインメント・テクノロジー＆サービス | 22,605億円 | −6.2% | — | 1,586億円 | 7.0% | — | — |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：ゲーム＆ネットワークサービス エンタテインメント・テクノロジー＆サービス イメージング＆センシング・ソリューション 音楽 映画
従業員
連結従業員94,900人
提出会社2,166人
平均年齢42.7歳
平均勤続年数16年
平均年間給与1,155万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は579,051人、発行済株式は6,149,811,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口） *1 | 18.1% |
| 2 | MOXLEY AND CO LLC *2 | 8.9% |
| 3 | ㈱日本カストディ銀行（信託口） *1 | 6.8% |
| 4 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 *3 | 2.9% |
| 5 | GOVERNMENT OF NORWAY | 1.9% |
| 6 | THE CHASE MANHATTAN BANK,N.A. LONDONSECS LENDING OMNIBUS ACCOUNT *3 | 1.7% |
| 7 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 *3 | 1.5% |
| 8 | JP MORGAN CHASE BANK 385642 *3 | 1.4% |
| 9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 *3 | 1.1% |
| 10 | HSBC HONG KONG-TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES *3 | 1.0% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | — | 27.5円 | 28% | — | — |
| 2019年3月期 | — | 35円 | 291% | — | — |
| 2020年3月期 | — | 45円 | 14% | — | — |
| 2021年3月期 | 167.35円 | 55円 | 35% | 17.8% | 13.9倍 |
| 2022年3月期 | 142.37円 | 65円 | 34% | 12.8% | 17.9倍 |
| 2023年3月期 | 162.71円 | 75円 | 29% | 16.4% | 14.7倍 |
| 2024年3月期 | 157.66円 | 85円 | 33% | 13.7% | 16.5倍 |
| 2025年3月期 | 188.71円 | 60円 | 34% | 14.5% | 20.0倍 |
| 2026年3月期 | -54.7円 | 25円 | 32% | — | — |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2026年3月期
- 非継続事業を含む連結の当社株主に帰属する当期純利益は、金融事業のパーシャル・スピンオフの実行に伴い3,269億円の損失となった（前年度は1兆1,416億円の利益）
- 2025年度に金融事業のパーシャル・スピンオフを実行し、金融事業を営むソニーフィナンシャルグループ（SFGI）を連結除外した
- 継続事業の売上高は前期比4,447億円増加し12兆4,796億円となった
- 継続事業の営業利益は前期比1,709億円増加し1兆4,475億円となった
- I&SS分野の売上高はモバイル機器向けイメージセンサーの増収などにより前期比3,525億円増加し2兆1,515億円、営業利益は前期比962億円増加し3,573億円となった
- 音楽分野の売上高はストリーミングサービスや「鬼滅の刃」などの映画の貢献により前期比2,775億円増加し2兆1,201億円、営業利益は前期比897億円増加し4,470億円となった
- G&NS分野でBungieの無形資産等について1,201億円の減損損失を計上し、その他分野ではソニー・ホンダモビリティのEVモデルの発売中止に伴う持分法投資損失449億円を追加計上した
- 連結従業員数は94,900人となり、エンタテインメント・テクノロジー＆サービス33,100人、I&SS18,800人などだった
2025年3月期
- 売上高は金融分野の減収があったもののG&NS分野、音楽分野、I&SS分野の増収により前期比637億円減少し12兆9,571億円となった
- 営業利益は前期比1,983億円増加し1兆4,072億円となった
- 当社株主に帰属する当期純利益は前期比1,710億円増加し1兆1,416億円となった
- 2024年9月30日を基準日、同年10月1日を効力発生日として普通株式1株につき5株の割合で株式分割を行った
- G&NS分野の売上高はアドオンコンテンツを含むゲームソフトウェア販売増加などにより前期比4,023億円増加し4兆6,700億円、営業利益は前期比1,246億円増加し4,148億円となった
- 音楽分野の売上高はストリーミングサービス収入の増加や（株）イープラスの連結子会社化などにより前期比2,236億円増加し1兆8,426億円、営業利益は前期比556億円増加し3,573億円となった
- 金融分野の金融ビジネス収入はソニー生命の減収などにより前期比8,386億円減少し9,314億円、営業利益は前期比430億円減少し1,305億円となった
- 連結従業員数は112,300人となり、エンタテインメント・テクノロジー＆サービス36,700人、I&SS19,200人などだった
2024年3月期
- 売上高及び金融ビジネス収入は金融分野、G&NS分野、音楽分野、I&SS分野の大幅な増収により前期比2兆464億円増加し13兆208億円となった
- 営業利益は金融分野の大幅な減益やI&SS分野の減益などにより前期比936億円減少し1兆2,088億円となった
- 当社株主に帰属する当期純利益は前期比347億円減少し9,706億円となった
- 金融分野の金融ビジネス収入はソニー生命の大幅増収により前期比8,809億円増加し1兆7,700億円となったが、営業利益は前期比1,445億円減少し1,736億円となった
- G&NS分野の売上高は自社制作以外のゲームソフトウェア販売増加などにより前期比6,231億円増加し4兆2,677億円、営業利益は前期比402億円増加し2,902億円となった
- I&SS分野の売上高はモバイル機器向けイメージセンサーの増収により前期比2,006億円増加し1兆6,027億円となったが、新製品量産立上げ費用の増加などにより営業利益は前期比187億円減少し1,935億円となった
- ソニーペイメントサービス（株）株式の一部譲渡に伴う売却益及び再評価益198億円を計上した
- 連結従業員数は113,000人となり、エンタテインメント・テクノロジー＆サービス38,700人、I&SS19,700人などだった
沿革（有価証券報告書より）
- 1996年10月ソニー・プレシジョン・テクノロジー㈱に社名変更、2004年４月 ソニーマニュファクチュアリングシステムズ㈱に社名変更、2012年４月 ソニーイーエムシーエス㈱（2016年４月 ソニーグローバルマニュファクチャリング＆オペレーションズ㈱に社名変更）と統合）1987年７月ソニーケミカ
- 2012年10月デクセリアルズ㈱に社名変更）の株式を東京証券取引所市場第二部に上場。1988年１月米国CBS Inc.のレコード部門であるCBS Records Inc.を買収。（1991年１月Sony Music Entertainment Inc.に社名変更、
- 2008年12月Sony Music Holdings Inc.に社名変更）
- 1989年11月米国Columbia Pictures Entertainment, Inc.を買収。（1991年８月 Sony Pictures Entertainment Inc.（以下「SPE」）に社名変更）
- 1991年11月SMEJの株式を東京証券取引所市場第二部に上場。
- 1993年11月㈱ソニー・コンピュータエンタテインメント（2016年４月 ㈱ソニー・インタラクティブエンタテインメントに社名変更）を設立。1994年４月事業本部制を廃止し、新たにカンパニー制を導入。
- 1995年10月マイケル・ジャクソンとの合弁により、Sony/ATV Music Publishing LLC（以下「Sony/ATV」）を設立（当社50％出資）。（2016年９月 当社100％出資）（2021年１月 Sony Music Publishing (US) LLCに社名変更）199
- 2011年11月ソニー白石セミコンダクタ㈱と統合し、ソニーセミコンダクタ㈱に社名変更、2016年４月 ソニーセミコンダクタマニュファクチャリング㈱に社名変更）を設立。10月Telefonaktiebolaget LM Ericssonとソニーグループ㈱の携帯電話端末事業における合弁会社Sony
- 2002年10月上場子会社アイワ㈱を株式交換により完全子会社化（
- 2002年12月吸収合併）。2003年６月委員会等設置会社へ移行。 年月経過2004年４月ソニーフィナンシャルホールディングス㈱（以下「SFH」。ソニー生命、ソニー損害保険㈱及びソニー銀行㈱を子会社とする持株会社）を設立。（
- 2007年10月SFHの株式を東京証券取引所市場第一部に上場、
- 2021年10月ソニーフィナンシャルグループ㈱に社名変更）Samsung Electronics Co., Ltd.（以下「Samsung」）と液晶ディスプレイパネル製造を行う合弁会社 S-LCD Corporationを設立（当社50％マイナス１株出資）。（2012年１月 ソニーが保有する持分
- 2008年10月当社100％出資、2009年１月 Sony Music Entertainment（以下「SME」）に社名変更）2005年４月SCA及び米国の複数投資家グループ等からなるコンソーシアムがMetro－Goldwyn－Mayer Inc.を買収。10月ネットワークカンパニー制を廃止し
- 2006年10月ソネットエンタテインメント㈱に社名変更、2013年７月 ソネット㈱に社名変更、2016年７月 ソニーネットワークコミュニケーションズ㈱（以下「SNC」）に社名変更）の株式を東京証券取引所マザーズに上場。2007年２月2008年１月本社を東京都港区に移転。SNCが東京証券取引所マザ
- 2018年11月EMIの残りの約60％の持分取得にともない、当社100％出資。2021年１月 NileがSony Music Publishing LLC（以下「SMP」）に社名変更。SMPは、旧Sony/ATV及びEMIを束ね、音楽出版事業を運営。）2013年４月オリンパス㈱と医療事業における
- 2015年10月ビデオ及びサウンド事業を分社化し、ソニービデオ＆サウンドプロダクツ㈱（以下「SVS」）として営業開始。2016年４月イメージング＆センシング・ソリューション事業を分社化し、ソニーセミコンダクタソリューションズ㈱（以下「SSS」）として営業開始。2017年４月イメージング・プロダク
- 2025年10月金融事業のパーシャル・スピンオフを実行。当社が保有するSFGI株式の持分比率が16.40％になったことにともない、SFGIを連結子会社から除外し、関連会社化。
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 ゲーム＆ネットワークサービス（以下「Ｇ＆ＮＳ」）分野には、主にデジタルソフトウェア・アドオンコンテンツの制作・販売、ネットワークサービス事業及び家庭用ゲーム機の製造・販売が含まれています。音楽分野には、主に音楽制作、音楽出版及び映像メディア・プラットフォーム事業が含まれています。映画分野には、主に映画製作、テレビ番組制作及びメディアネットワーク事業が含まれています。エンタテインメント・テクノロジー＆サービス（以下「ＥＴ＆Ｓ」）分野には、主にイメージング事業、サウンド事業、ネットワークサービス事業及びディスプレイ事業が含まれています。イメージング＆センシング・ソリューション（以下「Ｉ＆ＳＳ」）分野には、主にイメージセンサー事業が含まれています。その他分野は、ディスク製造事業、記録メディア事業等の様々な事業活動から構成されています。ソニーの製品及びサービスは、一般的にはそれぞれのオペレーティング・セグメントにおいて固有のものです。なお、金融事業のパーシャル・スピンオフにともない、金融事業を非継続事業に分類しました。非継続事業の詳細については、「第５ 経理の状況」 連結財務諸表注記『33．非継続事業』をご参照ください。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YE2C）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W19Q）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TS7P）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100QZT6）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OJ0K）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針