決算データ · 試作 · 2026年3月期
メイコー（6787）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、メイコーの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 1,085億円 | — | 44億円 | — | 1,103億円 | 30.0% | 11,640人 |
| 2019年3月期 | 1,189億円 | — | 67億円 | — | 1,207億円 | 27.8% | 11,899人 |
| 2020年3月期 | 1,155億円 | — | 26億円 | — | 1,292億円 | 25.0% | 12,232人 |
| 2021年3月期 | 1,193億円 | 67億円 | 46億円 | 5.6% | 1,420億円 | 28.5% | 13,721人 |
| 2022年3月期 | 1,513億円 | 133億円 | 115億円 | 8.8% | 1,683億円 | 34.7% | 13,637人 |
| 2023年3月期 | 1,673億円 | 96億円 | 89億円 | 5.7% | 2,024億円 | 38.2% | 11,889人 |
| 2024年3月期 | 1,795億円 | 117億円 | 113億円 | 6.5% | 2,300億円 | 42.7% | 11,912人 |
| 2025年3月期 | 2,068億円 | 191億円 | 149億円 | 9.2% | 2,564億円 | 42.2% | 12,706人 |
| 2026年3月期 | 2,406億円 | 246億円 | 198億円 | 10.2% | 3,353億円 | 40.6% | 14,332人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 2,068億円 | 2,406億円 | +338 |
| 売上原価 | 1,670億円 | 1,901億円 | +231 |
| 売上総利益 | 398億円 | 504億円 | +107 |
| 販売費及び一般管理費 | 207億円 | 259億円 | +52 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 191億円 | 246億円 | +55 |
| 経常利益 | 188億円 | 265億円 | +77 |
| 税引前利益 | 185億円 | 274億円 | +89 |
| 法人所得税 | 35億円 | 75億円 | +40 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 149億円 | 198億円 | +49 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 232億円 | 275億円 | +44 |
| 棚卸資産 | 111億円 | 122億円 | +10 |
| 流動資産 | 1,141億円 | 1,425億円 | +284 |
| 有形固定資産 | 1,296億円 | 1,749億円 | +453 |
| のれん | 50億円 | 43億円 | −7 |
| 非流動資産（固定資産） | 1,423億円 | 1,928億円 | +505 |
| 資産合計 | 2,564億円 | 3,353億円 | +789 |
| 社債及び借入金（流動） | 404億円 | 430億円 | +26 |
| 社債及び借入金（非流動） | 347億円 | 576億円 | +229 |
| 流動負債 | 1,003億円 | 1,283億円 | +280 |
| 非流動負債（固定負債） | 405億円 | 632億円 | +227 |
| 負債合計 | 1,408億円 | 1,915億円 | +507 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 817億円 | 988億円 | +171 |
| 資本合計（純資産） | 1,156億円 | 1,438億円 | +282 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 217億円 | 275億円 | +59 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 41億円 | 301億円 | +259 |
| 減価償却費 | 125億円 | 137億円 | +12 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -244億円 | -498億円 | −254 |
| 配当金の支払額 | -24億円 | -27億円 | −3 |
従業員
連結従業員14,332人
提出会社565人
平均年齢45.58歳
平均勤続年数15.37年
平均年間給与713万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は3,011人、発行済株式は26,803,320株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 名屋 佑一郎 | 18.1% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) | 12.0% |
| 3 | 日本カストディ銀行(信託口) | 7.1% |
| 4 | CLEARSTREAM BANKING S. A.(常任代理人 香港上海銀行東京支店セキュリティーズ・サービシズ・オペレーションズ) | 3.8% |
| 5 | MSIP CLIENT SECURITIES(常任代理人 モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券) | 3.2% |
| 6 | 名幸興産 | 2.3% |
| 7 | HSBC-FUND SERVICES HSBC-006 MF EFM(常任代理人 香港上海銀行東京支店セキュリティーズ・サービシズ・オペレーションズ） | 2.2% |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505329(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 2.1% |
| 9 | JP JPMSE LUX RE UBS AG LONDON BRANCH EQ CO(常任代理人 三菱ＵＦＪ銀行) | 2.1% |
| 10 | 有限会社ユーホー | 2.0% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 160.34円 | 20円 | 16% | 14.3% | 11.4倍 |
| 2019年3月期 | 257.65円 | 35円 | 44% | 20.2% | 6.7倍 |
| 2020年3月期 | 98.81円 | 30円 | — | 7.9% | 13.5倍 |
| 2021年3月期 | 177.33円 | 20円 | 29% | 12.8% | 15.2倍 |
| 2022年3月期 | 444.23円 | 45円 | 22% | 23.2% | 9.1倍 |
| 2023年3月期 | 338.94円 | 55円 | 29% | 13.0% | 8.6倍 |
| 2024年3月期 | 428.7円 | 68円 | 38% | 12.9% | 12.6倍 |
| 2025年3月期 | 569.47円 | 88円 | 96% | 14.5% | 12.0倍 |
| 2026年3月期 | 758.59円 | 115円 | 35% | 16.2% | 31.8倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1975年11月プリント配線板の製造及び販売を目的として名幸電子工業株式会社を設立、両面板の販売を開始1978年４月電子応用機器製品の開発を目的にシステム開発部(現・株式会社メイコーテクノ、株式会社メイコーテック)を設置
- 1978年10月基板の最終検査工程用に自社専用の基板検査機を開発1980年９月新本社事務所及び工場を新設し、設計から最終製品までの一貫生産体制を確立
- 1980年12月多層プレス機を導入し多層板の製造を開始
- 1981年12月世界で初めてマルチビデオプロセッサーを開発1982年３月片面プリント配線板の製造を目的にマルチテック株式会社(現・株式会社メイコーテック)を設立（現・連結子会社）1982年９月コスミック株式会社、株式会社コモドールジャパンと合弁でプリント配線板製造会社山形名幸電子株式会社(現・株
- 1997年11月山形工場(現・河北工場)敷地内に新工法(ビルドアップ)による基板製造のための建屋新築1998年８月海外メーカーとの取引の拡大・資材の調達等を目的として香港に名幸電子香港有限公司を設立（現・連結子会社）
- 1998年12月中国広東省広州市南沙地区にプリント配線板の製造を目的に名幸電子(番禺南沙)有限公司(現・名幸電子(広州南沙)有限公司)を設立（現・連結子会社）1999年６月本社プリント配線板製造部門を神奈川工場と名称変更
- 2000年12月社団法人日本証券業協会に株式を登録2001年１月中国広州工場(名幸電子(広州南沙)有限公司)稼働
- 2004年12月株式会社ジャスダック証券取引所に株式を上場2005年７月中国湖北省武漢市にプリント配線板の製造を目的に名幸電子(武漢)有限公司を設立（現・連結子会社）
- 2005年11月宮城工場(現・石巻工場)新工場棟建設2006年４月米国にプリント配線板の販売を目的としてMeiko Electronics America, Inc.を設立（現・連結子会社）2006年７月中国武漢工場(名幸電子(武漢)有限公司)稼働2007年１月ベトナムハノイ市にプリント配線板の
- 2007年11月神奈川工場敷地内に新本社ビルを建設2008年３月日本ビクター株式会社のサーキット事業を買収2009年４月ベトナムＥＭＳ工場稼働2009年５月メイコー研究開発センターを開設2009年７月中国武漢第二工場完成、稼働2010年４月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪
- 2010年10月大阪証券取引所ヘラクレス市場、同取引所ＪＡＳＤＡＱ市場及び同取引所ＮＥＯ市場の各市場の統合に伴い、大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱ(スタンダード)に株式を上場2011年７月マルチテック株式会社へ当社映像機器事業及び産業機器事業を譲渡し、株式会社メイコーテックへ商号変更
- 2011年11月ベトナムＰＣＢ工場稼働2013年５月石巻工場稼働2013年７月大阪証券取引所と東京証券取引所の現物市場の統合に伴い、東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ(スタンダード)に株式を上場2014年８月ベトナムハノイ市に電子回路基板の製造販売を目的としてMeiko Electronics Than
- 2019年11月ベトナムのＥＭＳ会社の出資持分を取得し、Meiko Towada Vietnam Co., Ltd.(現・Meiko Electronics Hai Duong Vietnam Co., Ltd.)として子会社化（現・連結子会社）2021年６月東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ(スタンダ
- 2023年10月天童工場を新設
- 2023年12月ベトナムフート省に事業拡張を目的としてMeiko Electronics Hoa Binh Co., Ltd.を設立（現・連結子会社）2024年４月石巻工場を株式会社山形メイコーより分社し、株式会社宮城メイコーとして法人化（現・連結子会社）2026年４月ベトナムフート省に電子回路
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、当社、連結子会社15社、非連結子会社９社、持分法適用関連会社１社及び持分法非適用関連会社２社で構成されており、電子回路基板等の設計、製造販売及びこれらの付随業務の電子関連事業を主とし、その他の事業については、重要性が乏しいため記載を省略しております。事業の系統図は、次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YIE8）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W363）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TQVT）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R54V）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OD70）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針