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決算データ · 試作 · 2026年3月期

SMK(6798)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、SMKの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期598億円-3億円615億円49.8%5,926人
2019年3月期574億円-8億円587億円48.7%5,828人
2020年3月期542億円-27億円502億円49.6%5,593人
2021年3月期486億円11億円19億円2.2%503億円55.1%5,407人
2022年3月期482億円7億円30億円1.5%548億円55.9%4,963人
2023年3月期548億円11億円13億円2.1%564億円57.3%4,607人
2024年3月期465億円-12億円-5億円-2.7%584億円55.0%4,104人
2025年3月期481億円-2億円-19億円-0.5%577億円50.7%3,985人
2026年3月期482億円4億円1億円0.9%576億円54.1%3,626人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益481億円482億円+2
売上原価388億円388億円−0
売上総利益93億円94億円+2
販売費及び一般管理費95億円90億円−5
営業利益(売上総利益−販管費)-2億円4億円+7
経常利益6億円12億円+7
税引前利益-10億円9億円+18
法人所得税9億円8億円−1
当期利益(親会社の所有者に帰属)-19億円1億円+19

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物105億円97億円−8
棚卸資産29億円27億円−2
流動資産332億円309億円−23
有形固定資産148億円144億円−3
非流動資産(固定資産)245億円268億円+22
資産合計577億円576億円−1
社債及び借入金(流動)70億円61億円−9
社債及び借入金(非流動)73億円71億円−1
流動負債167億円144億円−22
非流動負債(固定負債)118億円121億円+2
負債合計285億円265億円−20
親会社の所有者に帰属する持分278億円269億円−8
資本合計(純資産)292億円312億円+19
SMK:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成17%25%53%現金及び現金同等物97億円(17%)棚卸資産27億円(5%)有形固定資産144億円(25%)その他の資産308億円(53%)SMK:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成17%25%53%現金及び現金同等物97億円(17%)棚卸資産27億円(5%)有形固定資産144億円(25%)その他の資産308億円(53%)
資産合計を100とした構成。
SMK:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成23%23%47%7%社債及び借入金133億円(23%)その他の負債132億円(23%)親会社の所有者に帰属する持分269億円(47%)非支配持分42億円(7%)SMK:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成23%23%47%社債及び借入金133億円(23%)その他の負債132億円(23%)親会社の所有者に帰属する…269億円(47%)非支配持分42億円(7%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー24億円20億円−4
財務活動によるキャッシュ・フロー3億円-25億円−27
減価償却費24億円26億円+3
有形固定資産の取得による支出-21億円-22億円−1
配当金の支払額-6億円-9億円−3

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
CS事業部225億円+1.6%12億円5.3%137億円1,138人
SCI事業部256億円−0.1%-4億円-1.5%140億円1,222人
イノベーションセンター1億円−76.0%-4億円-633.3%1億円23人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):SCI事業部 CS事業部 イノベーションセンター

従業員

連結従業員3,626人
提出会社530人
平均年齢45.3歳
平均勤続年数19.1年
平均年間給与707万円
SMK:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数48%51%CS事業部1,138億円(48%)SCI事業部1,222億円(51%)イノベーションセンター23億円(1%)SMK:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数48%51%CS事業部1,138億円(48%)SCI事業部1,222億円(51%)イノベーションセンター23億円(1%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は6,240人、発行済株式は7,200,000株。

SMK:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスタートラスト信託銀行15%SMK協力業者持株会8.2%公益財団法人昭和池田記念財団5.7%大日本印刷5%日本生命保険相互会社4.9%SMK社員持株会3.6%明治安田生命保険相互会社2.2%池田 彰孝2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合SMK:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスター…15%SMK協力業…8.2%公益財団法人…5.7%大日本印刷5%日本生命保険…4.9%SMK社員持…3.6%明治安田生命…2.2%池田 彰孝2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本マスタートラスト信託銀行(信託口)15.0%
2SMK協力業者持株会8.2%
3公益財団法人昭和池田記念財団5.7%
4大日本印刷5.0%
5日本生命保険相互会社4.9%
6SMK社員持株会3.6%
7明治安田生命保険相互会社2.2%
8池田 彰孝2.0%
9日本カストディ銀行(信託口)1.8%
10みずほ銀行1.2%
SMK:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元17648%11813%37764%金融機関17648%金融商品取引業者1088%その他の法人11813%外国法人等3343%個人その他37764%政府・地方公共団体3%SMK:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元17648%37764%金融機関17648%金融商品取引業者1088%その他の法人11813%外国法人等3343%個人その他37764%政府・地方公共団体3%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期-43.63円8円114%-0.9%
2019年3月期-126.47円50円53%-2.8%
2020年3月期-410.88円40円-9.9%
2021年3月期297.92円50円7.3%9.5倍
2022年3月期472.14円70円28%10.2%4.7倍
2023年3月期209.12円100円256%4.2%11.8倍
2024年3月期-75円100円-1.5%
2025年3月期-297.39円140円-6.1%
2026年3月期8.87円100円295%0.2%327.6倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1953年10月大阪営業所(現大阪支店)を開設。1962年9月東京証券取引所市場第二部上場。
  • 1963年12月富山工場(現富山事業所)を開設。
  • 1969年11月名古屋営業所(現名古屋支店)を開設。1970年3月茨城工場(現ひたち事業所)を開設。1973年9月米国駐在員事務所を現地法人化、SMK Electronics Corporation of America(現 SMK Electronics Corporation, U.S.A.
  • 1994年12月中国広東省東莞市に東莞高廠昭和電子廠(SMK Dongguan Gaobu Factory)を直接委託加工方式で運営。(平成23年1月にSMK Electronics (Dongguan) Co., Ltd.<現連結子会社>へ転換。)1996年8月中国広東省シンセン市に現地法人和
  • 2009年12月中国広東省シンセン市にSMK Electronics Technology Development(Shenzhen)Co., Ltd.<現連結子会社>を設立。 2011年1月中国広東省東莞市にSMK Electronics (Dongguan) Co., Ltd.<現連結子会社

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループは、当社、子会社23社及び関連会社1社で構成されており、主な事業内容は、電気通信及び電子機器等用部品の国内及び海外における製造・販売であります。当社グループの事業における当社及び関係会社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針