決算データ · 試作 · 2026年3月期
ホシデン（6804）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ホシデンの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 2,994億円 | — | 102億円 | — | 1,382億円 | 63.0% | 8,805人 |
| 2019年3月期 | 2,334億円 | — | 107億円 | — | 1,335億円 | 70.5% | 7,744人 |
| 2020年3月期 | 2,119億円 | — | 94億円 | — | 1,502億円 | 67.1% | 9,406人 |
| 2021年3月期 | 2,339億円 | 124億円 | 103億円 | 5.3% | 1,619億円 | 67.5% | 9,570人 |
| 2022年3月期 | 2,076億円 | 117億円 | 119億円 | 5.7% | 1,715億円 | 69.7% | 8,808人 |
| 2023年3月期 | 2,772億円 | 158億円 | 126億円 | 5.7% | 1,800億円 | 70.4% | 9,028人 |
| 2024年3月期 | 2,189億円 | 129億円 | 116億円 | 5.9% | 1,750億円 | 77.1% | 6,839人 |
| 2025年3月期 | 2,476億円 | 136億円 | 100億円 | 5.5% | 2,003億円 | 70.1% | 8,791人 |
| 2026年3月期 | 4,483億円 | 192億円 | 162億円 | 4.3% | 2,153億円 | 69.8% | 8,465人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 2,476億円 | 4,483億円 | +2,007 |
| 売上原価 | 2,244億円 | 4,191億円 | +1,947 |
| 売上総利益 | 232億円 | 292億円 | +60 |
| 販売費及び一般管理費 | 96億円 | 99億円 | +4 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 136億円 | 192億円 | +57 |
| 経常利益 | 148億円 | 246億円 | +99 |
| 税引前利益 | 142億円 | 229億円 | +87 |
| 法人所得税 | 42億円 | 67億円 | +25 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 100億円 | 162億円 | +62 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 596億円 | 777億円 | +181 |
| 棚卸資産 | 82億円 | 77億円 | −5 |
| 流動資産 | 1,715億円 | 1,815億円 | +100 |
| 有形固定資産 | 196億円 | 215億円 | +19 |
| 非流動資産（固定資産） | 288億円 | 338億円 | +51 |
| 資産合計 | 2,003億円 | 2,153億円 | +150 |
| 流動負債 | 452億円 | 489億円 | +37 |
| 非流動負債（固定負債） | 147億円 | 161億円 | +14 |
| 負債合計 | 600億円 | 650億円 | +51 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 1,331億円 | 1,418億円 | +87 |
| 資本合計（純資産） | 1,403億円 | 1,502億円 | +99 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -182億円 | 345億円 | +528 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -53億円 | -86億円 | −33 |
| 減価償却費 | 35億円 | 48億円 | +13 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -63億円 | -76億円 | −13 |
| 配当金の支払額 | -33億円 | -33億円 | −1 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 機構部品 | 4,143億円 | +94.9% | — | 170億円 | 4.1% | 1,093億円 | 6,166人 |
| 音響部品 | 194億円 | −7.5% | — | 16億円 | 8.2% | 124億円 | 1,207人 |
| 複合部品その他 | 145億円 | +3.6% | — | 7億円 | 4.7% | 57億円 | 696人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：機構部品 音響部品 複合部品その他
従業員
連結従業員8,465人
提出会社569人
平均年齢48.6歳
平均勤続年数24.4年
平均年間給与683万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は8,138人、発行済株式は58,502,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口) | 11.7% |
| 2 | みずほ信託銀行㈱退職給付信託みずほ銀行口再信託受託者㈱日本カストディ銀行 | 5.0% |
| 3 | 日本生命保険(相)(常任代理人：日本マスタートラスト信託銀行㈱) | 4.8% |
| 4 | MSIP CLIENT SECURITIES(常任代理人：モルガン・スタンレーMUFG証券㈱) | 4.7% |
| 5 | ㈱日本カストディ銀行(信託口) | 2.7% |
| 6 | ㈱三菱UFJ銀行 | 2.6% |
| 7 | 古橋 由美 | 2.5% |
| 8 | 東京海上日動火災保険㈱ | 2.4% |
| 9 | 古橋 健士 | 2.2% |
| 10 | ホシデン共栄会 | 2.1% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 172.11円 | 20円 | 18% | 12.5% | 7.9倍 |
| 2019年3月期 | 180.62円 | 25円 | 22% | 11.8% | 5.1倍 |
| 2020年3月期 | 161.37円 | 25円 | 32% | 9.7% | 4.7倍 |
| 2021年3月期 | 178.7円 | 25円 | 16% | 9.8% | 6.5倍 |
| 2022年3月期 | 211.57円 | 65円 | 26% | 10.4% | 5.5倍 |
| 2023年3月期 | 232.88円 | 71円 | 41% | 10.3% | 6.9倍 |
| 2024年3月期 | 224.23円 | 68円 | 46% | 8.9% | 8.6倍 |
| 2025年3月期 | 194.76円 | 59円 | 45% | 7.3% | 10.2倍 |
| 2026年3月期 | 322.65円 | 98円 | 42% | 11.2% | 7.9倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1959年11月群馬県伊勢崎市に現 東京事業所の前身、東京星電株式会社を設立1960年３月音響部品(イヤホン、マイクロホン)の開発・生産を開始1960年５月関東地域への販売拠点として東京都品川区に東京営業所を開設1960年７月工場拡張のため、生野区猪飼野、生野区巽町、布施市高井田へ移転後、八尾市
- 1966年12月初の海外進出、香港に現地法人 香港星電㈲を設立1968年８月福岡県に九州星電株式会社(現 ホシデン九州株式会社)を設立1969年９月台湾に現地法人 台湾星電(股)を設立
- 1972年10月カラー液晶表示素子の開発を開始1973年２月韓国に現地法人 韓国星電株式会社を設立1978年１月米国に現地法人 HOSIDEN AMERICA CORP.を設立1978年６月シンガポールに現地法人 HOSIDEN SINGAPORE PTE.LTD.を設立
- 1979年10月業界初のカラー液晶表示素子を開発、エレクトロニクスショーに出品1980年９月大阪証券取引所市場第一部に指定替え1982年４月滋賀県に星電子工業株式会社(現 ホシデンエフ・ディ株式会社)を設立
- 1985年11月第１回技術展開催(東京 ホテルパシフィックにて)1986年３月ドイツに現地法人 HOSIDEN EUROPE GmbH.を設立1988年５月中国・東莞市に委託加工工場 中星電器廠を設立1990年２月英国に現地法人 HOSIDEN BESSON LTD.を設立
- 1990年10月創立40周年を迎え、ホシデン株式会社に社名変更1992年３月中国・青島市に現地法人 青島星電電子㈲を設立
- 1992年12月東京証券取引所市場第一部に株式上場2005年７月中国・青島市に現地法人 星電高科技(青島)㈲を設立
- 2008年10月ベトナム・ハノイ近郊に現地法人 HOSIDEN VIETNAM(BAG GIANG)CO.,LTD.を設立2012年２月中国・東莞市に現地法人 東莞橋頭中星電器㈲を設立2022年４月東京証券取引所の市場第一部からプライム市場へ移行
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(ホシデン株式会社)、子会社21社により構成されており、当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に関わる位置付けは次のとおりであります。 当社グループは電子部品の開発及び製造販売を主たる事業として行っており、それらの事業を製品種類、及び類似性を考慮して「機構部品」「音響部品」「複合部品その他」の３つを報告セグメントとしております。なお、当社グループの業績管理区分の一部変更に伴い、当連結会計年度より、当社グループの報告セグメントの区分として従来の「表示部品」を「複合部品その他」に含めて表示しております。 「機構部品」の区分に属する主要な製品にはコネクタ、ジャック、スイッチ等を含みます。「音響部品」の区分に属する主要な製品はマイクロホン、ヘッドホン、ヘッドセット、スピーカー、レシーバー等となっています。「複合部品その他」の区分に属する主要な製品は上記の区分に属さない複合機器となっています。当社は、最終製品の製造を行い、子会社より仕入れた完成品とともに、これらの製品を主に国内外のセットメーカーへ直接または販売拠点を通じて供給しております。国内生産拠点は、当社より供給された部品・材料及び自社調達の部品・材料をもとに生産を行い、これらの製品について当社へ供給しております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YI0D）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W3F7）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TSRU）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R7QT）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OJUA）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針