決算データ · 試作 · 2026年3月期
ＴＯＡ（6809）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ＴＯＡの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
← 1枚の図解に戻る指標を組んで見る
詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 442億円 | — | 21億円 | — | 578億円 | 75.2% | 3,161人 |
| 2019年3月期 | 463億円 | — | 25億円 | — | 577億円 | 74.8% | 3,253人 |
| 2020年3月期 | 451億円 | — | 21億円 | — | 587億円 | 72.9% | 3,312人 |
| 2021年3月期 | 406億円 | 23億円 | 16億円 | 5.6% | 586億円 | 75.8% | 3,020人 |
| 2022年3月期 | 409億円 | 22億円 | 15億円 | 5.3% | 607億円 | 73.7% | 3,235人 |
| 2023年3月期 | 451億円 | 17億円 | 18億円 | 3.8% | 639億円 | 72.4% | 3,112人 |
| 2024年3月期 | 488億円 | 30億円 | 20億円 | 6.2% | 647億円 | 72.0% | 3,025人 |
| 2025年3月期 | 506億円 | 36億円 | 24億円 | 7.1% | 687億円 | 72.1% | 3,144人 |
| 2026年3月期 | 554億円 | 47億円 | 33億円 | 8.4% | 768億円 | 76.0% | 3,083人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 506億円 | 554億円 | +48 |
| 売上原価 | 281億円 | 307億円 | +25 |
| 売上総利益 | 225億円 | 247億円 | +22 |
| 販売費及び一般管理費 | 189億円 | 201億円 | +12 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 36億円 | 47億円 | +11 |
| 経常利益 | 39億円 | 52億円 | +13 |
| 税引前利益 | 39億円 | 52億円 | +12 |
| 法人所得税 | 11億円 | 14億円 | +3 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 24億円 | 33億円 | +9 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 190億円 | 274億円 | +84 |
| 棚卸資産 | 87億円 | 94億円 | +7 |
| 流動資産 | 453億円 | 549億円 | +97 |
| 有形固定資産 | 106億円 | 101億円 | −5 |
| のれん | 7億円 | 6億円 | −1 |
| 非流動資産（固定資産） | 234億円 | 219億円 | −16 |
| 資産合計 | 687億円 | 768億円 | +81 |
| 社債及び借入金（流動） | 18億円 | 2億円 | −16 |
| 流動負債 | 100億円 | 97億円 | −3 |
| 非流動負債（固定負債） | 61億円 | 55億円 | −6 |
| 負債合計 | 161億円 | 152億円 | −9 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 407億円 | 491億円 | +84 |
| 資本合計（純資産） | 526億円 | 616億円 | +90 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 56億円 | 59億円 | +3 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -21億円 | 28億円 | +48 |
| 減価償却費 | 17億円 | 19億円 | +2 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -6億円 | -5億円 | +1 |
| 配当金の支払額 | -12億円 | -18億円 | −6 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 日本 | 370億円 | +8.8% | — | 53億円 | 14.3% | 391億円 | 2,339人 |
| アジア・パシフィック | 104億円 | +2.2% | — | 17億円 | 16.6% | 71億円 | 228人 |
| 欧州・中東・アフリカ | 77億円 | +17.3% | — | 7億円 | 9.2% | 78億円 | 169人 |
| アメリカ | 30億円 | +11.8% | — | 2億円 | 6.9% | 23億円 | 36人 |
| 中国・東アジア | 20億円 | +4.3% | — | 1億円 | 7.2% | 34億円 | 55人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：日本 アジア・パシフィック 欧州・中東・アフリカ アメリカ 中国・東アジア
従業員
連結従業員3,083人
提出会社823人
平均年齢42.9歳
平均勤続年数15.4年
平均年間給与747万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は10,076人、発行済株式は34,736,635株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | ＴＯＡ取引先持株会 | 8.4% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行 （信託口） | 8.2% |
| 3 | 公益財団法人神戸やまぶき財団 | 5.8% |
| 4 | 三菱ＵＦＪ銀行 | 4.3% |
| 5 | シスメックス | 4.2% |
| 6 | 公益財団法人中谷財団 | 3.7% |
| 7 | 井 谷 憲 次 | 3.6% |
| 8 | 三井住友銀行 | 3.4% |
| 9 | 国立大学法人京都大学 | 2.9% |
| 10 | ＴＯＡグループ従業員持株会 | 2.4% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 63.16円 | 23円 | 55% | 5.1% | 20.9倍 |
| 2019年3月期 | 73.97円 | 26円 | 58% | 5.8% | 15.1倍 |
| 2020年3月期 | 60.99円 | 26円 | 57% | 4.8% | 13.2倍 |
| 2021年3月期 | 48.87円 | 20円 | 61% | 3.7% | 19.7倍 |
| 2022年3月期 | 45.08円 | 20円 | 59% | 3.3% | 15.1倍 |
| 2023年3月期 | 54.51円 | 40円 | 62% | 3.9% | 15.1倍 |
| 2024年3月期 | 62.61円 | 40円 | 68% | 4.3% | 18.7倍 |
| 2025年3月期 | 78.75円 | 40円 | 51% | 4.9% | 11.8倍 |
| 2026年3月期 | 105.89円 | 90円 | 85% | 6.1% | 16.5倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1970年12月佐賀県武雄市に武雄トーア㈱を設立（1991年４月 タケックス㈱（現・連結子会社）に社名変更）。以後、製品系列別専門生産の子会社設立による生産体制整備を推進。1972年２月医用電子(ME)機器部門を東亞医用電子株式会社に営業譲渡。（
- 1998年10月シスメックス㈱に社名変更）1973年９月西独に販売子会社TOA ELECTRIC DEUTSCHLAND G.m.b.H.を設立。（1983年２月 TOA Electronics Europe G.m.b.H.（現・連結子会社）に改組）1974年７月米国に販売子会社TOA ELE
- 1980年12月兵庫県宝塚市に音響センター新設（現 ナレッジスクエア オトラボ）。1988年５月業容の発展に備え、事業目的を変更。1989年１月台湾に販売子会社TOA ELECTRONICS TAIWAN CORPORATION（現・連結子会社）を設立。1989年５月神戸市中央区に本社社屋、音響
- 1989年10月神戸市中央区に本店を移転し、社名を「ＴＯＡ株式会社」に変更。1990年７月カナダに販売子会社TOA CANADA CORPORATION（現・連結子会社）を設立。1992年５月品質保証規格「ISO9001」認証取得。1995年１月香港に販売子会社TOA(HONG KONG)LIM
- 1997年12月東京・大阪両証券取引所市場第一部指定。1998年３月兵庫県宝塚市に研究開発兼オフィスビルを建設（現 ナレッジスクエア 本館）。2001年３月品質保証規格「ISO14001」認証取得。
- 2001年10月台湾の得洋電子工業股份有限公司（現・連結子会社）への出資比率を15％から34％に拡大。
- 2001年11月ベトナムに現地生産工場TOA VIETNAM CO.,LTD.（現・連結子会社）を設立。
- 2001年12月シンガポールに販売子会社TOA ELECTRONICS PTE LTD（現・連結子会社）を設立。
- 2002年11月中国に販売子会社TOA (CHINA) LIMITED.（現・連結子会社）を設立。2008年３月マレーシアに販売子会社TOA ELECTRONICS PTE LTD（現・連結子会社）の出資子会社TOA ELECTRONICS (M) SDN. BHD.（現・連結子会社）を設立。
- 2008年10月国内子会社２社（アコース㈱、パスコ㈱）を合併し、アコース㈱（現・連結子会社）を存続会社とする。2009年４月南アフリカにTOA Electronics Europe G.m.b.H.の現地販売合弁会社TOA ELECTRONICS SOUTHERN AFRICA (PROPRIE
- 2013年12月ベトナムに販売子会社TOA ELECTRONICS VIETNAM COMPANY LIMITED（現・連結子会社）を設立。
- 2020年12月兵庫県宝塚市に新研究開発棟（ココラボ）を据えた研究開発拠点「ナレッジスクエア」を開設。2022年４月2024年９月東京証券取引所の市場区分再編に伴い、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。TOA Electronics Europe G.m.b.H.がオランダのPA-
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは、当社、子会社28社および関連会社１社の計30社で構成されており、音響分野と映像分野の２つを中心に製造、販売およびこれらに関連する事業を営んでおります。セグメントは地域別に日本セグメント、アジア・パシフィックセグメント、欧州・中東・アフリカセグメント、アメリカセグメント、中国・東アジアセグメントの５つの区分で構成されております。 日本セグメント 当セグメントにおいては、主に当社が企画・開発を行った製品について、アコース㈱、PT. TOA GALVA INDUSTRIES.および得洋電子工業股份有限公司において音響製品の開発および製造、タケックス㈱において映像製品の開発および製造、TOA VIETNAM CO.,LTD.において音響製品、映像製品の開発および製造を行っております。製品の販売に関しては、当社およびTOAエンジニアリング㈱が行っており、TOAエンジニアリング㈱および㈱ジーベックはそれぞれ専門機能を有しております。また、TOAエンジニアリング㈱およびTOA Communication Systems, Inc.において鉄道車両関連製品の製造販売を行っております。 アジア・パシフィックセグメント 当セグメントにおいては、TOA ELECTRONICS PTE LTD他５社が製品の販売を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YFVG）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W2P6）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TQHN）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100QZU1）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OAJD）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針