決算データ · 試作 · 2025年12月期
堀場製作所（6856）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、堀場製作所の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
← 1枚の図解に戻る指標を組んで見る
詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 2,106億円 | — | 223億円 | — | 2,774億円 | 58.2% | 7,943人 |
| 2019年12月期 | 2,002億円 | — | 155億円 | — | 3,151億円 | 54.3% | 8,288人 |
| 2020年12月期 | 1,871億円 | — | 132億円 | — | 3,281億円 | 54.3% | 8,269人 |
| 2021年12月期 | 2,243億円 | 321億円 | 213億円 | 14.3% | 3,716億円 | 54.8% | 8,205人 |
| 2022年12月期 | 2,701億円 | 458億円 | 341億円 | 17.0% | 4,167億円 | 57.6% | 8,432人 |
| 2023年12月期 | 2,906億円 | 473億円 | 403億円 | 16.3% | 4,490億円 | 63.0% | 8,665人 |
| 2024年12月期 | 3,174億円 | 483億円 | 336億円 | 15.2% | 4,816億円 | 65.2% | 8,955人 |
| 2025年12月期 | 3,331億円 | 530億円 | 371億円 | 15.9% | 5,183億円 | 67.1% | 9,101人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 3,174億円 | 3,331億円 | +157 |
| 売上原価 | 1,805億円 | 1,867億円 | +62 |
| 売上総利益 | 1,369億円 | 1,464億円 | +95 |
| 販売費及び一般管理費 | 885億円 | 933億円 | +48 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 483億円 | 530億円 | +47 |
| 経常利益 | 502億円 | 542億円 | +41 |
| 税引前利益 | 488億円 | 511億円 | +23 |
| 法人所得税 | 152億円 | 140億円 | −13 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 336億円 | 371億円 | +35 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 1,443億円 | 1,623億円 | +181 |
| 棚卸資産 | 336億円 | 317億円 | −19 |
| 流動資産 | 3,368億円 | 3,522億円 | +154 |
| 有形固定資産 | 1,130億円 | 1,322億円 | +192 |
| のれん | 11億円 | 20億円 | +9 |
| 非流動資産（固定資産） | 1,448億円 | 1,661億円 | +212 |
| 資産合計 | 4,816億円 | 5,183億円 | +367 |
| 社債及び借入金（流動） | 90億円 | 122億円 | +32 |
| 社債及び借入金（非流動） | 254億円 | 243億円 | −11 |
| 流動負債 | 1,003億円 | 1,180億円 | +177 |
| 非流動負債（固定負債） | 666億円 | 517億円 | −150 |
| 負債合計 | 1,669億円 | 1,696億円 | +27 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 2,696億円 | 2,957億円 | +261 |
| 資本合計（純資産） | 3,147億円 | 3,486億円 | +339 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 403億円 | 544億円 | +140 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -159億円 | -120億円 | +39 |
| 減価償却費 | 127億円 | 132億円 | +5 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -182億円 | -253億円 | −71 |
| 配当金の支払額 | -122億円 | -113億円 | +9 |
セグメント
2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| エネルギー・環境 | 1,344億円 | +5.5% | — | 94億円 | 7.0% | 1,544億円 | 1,204人 |
| バイオ・ヘルスケア | 422億円 | +5.0% | — | -9億円 | -2.1% | 409億円 | 770人 |
| 先端材料・半導体 | 1,565億円 | +4.5% | — | 445億円 | 28.4% | 1,397億円 | 1,332人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：先端材料・半導体 エネルギー・環境 バイオ・ヘルスケア
従業員
連結従業員9,101人
提出会社1,573人
平均年齢42.8歳
平均勤続年数16年
平均年間給与821万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は6,811人、発行済株式は42,233,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 11.7% |
| 2 | 日本カストディ銀行（信託口） | 6.1% |
| 3 | STICHTING PENSIOENFONDS ZORG EN WELZIJN | 3.0% |
| 4 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 2.8% |
| 5 | GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL | 2.7% |
| 6 | 堀場 厚 | 2.6% |
| 7 | UBS AG LONDON A/C IPB SEGREGATED CLIENT ACCOUNT | 2.1% |
| 8 | 堀場洛楽会投資部会 | 2.0% |
| 9 | 京都銀行 | 2.0% |
| 10 | 堀場グループ従業員持株会 | 1.7% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 529.24円 | 145円 | 51% | 14.3% | 8.5倍 |
| 2019年12月期 | 367.09円 | 130円 | 46% | 9.3% | 20.0倍 |
| 2020年12月期 | 312.58円 | 90円 | 52% | 7.6% | 19.4倍 |
| 2021年12月期 | 505.05円 | 150円 | 333% | 11.2% | 13.4倍 |
| 2022年12月期 | 807.06円 | 245円 | 71% | 15.4% | 7.1倍 |
| 2023年12月期 | 953.71円 | 290円 | 54% | 15.4% | 11.6倍 |
| 2024年12月期 | 799.44円 | 270円 | 83% | 11.3% | 11.4倍 |
| 2025年12月期 | 883.5円 | 450円 | 76% | 11.2% | 18.1倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2025年12月期
- 中長期経営計画「MLMAP2028」の推進体制整備のため、当連結会計年度の期首より報告セグメントを従来の5区分から「エネルギー・環境」「バイオ・ヘルスケア」「先端材料・半導体」の3事業部門に変更した
- 売上高はエネルギー・環境と先端材料・半導体において販売が増加し、前期比5.0%増の333,081百万円となった
- 営業利益は前期比9.7%増の53,040百万円、経常利益は前期比8.1%増の54,226百万円となり、構造改革等に伴う特別損失があったものの税負担の軽減により親会社株主に帰属する当期純利益は前期比10.4%増の37,090百万円となった
- エネルギー・環境フィールドはハイブリッド車開発向け燃焼計測等の需要増加により、売上高134,407百万円（前期比5.5%増）、営業利益9,417百万円（同120.9%増）となった
- バイオ・ヘルスケアフィールドは欧州で販売が増加し売上高42,173百万円（前期比5.0%増）となったが、競争環境の激化やライフサイエンス領域への投資継続により894百万円の営業損失となった（前期は890百万円の営業損失）
- 総資産は前連結会計年度末比36,663百万円増の518,279百万円となり、現金及び現金同等物は18,508百万円増の162,471百万円となった
2024年12月期
- 売上高は円安の進行に加え自動車セグメント、半導体セグメントを中心に販売が増加し、前期比9.2%増の317,369百万円となった
- 営業利益は前期比2.2%増の48,340百万円、経常利益は前期比4.0%増の50,170百万円となったが、前年の関係会社株式売却益の反動やホリバ・フューエルコン社に関連する減損損失1,305百万円の計上により親会社株主に帰属する当期純利益は前期比16.7%減の33,591百万円となった
- 自動車セグメントは日本や米州でエンジン排ガス測定装置の販売が増加し、売上高93,498百万円（前期比16.3%増）となったが、水素事業の立ち上げ投資が継続し営業利益は1,493百万円（同23.5%増）にとどまった
- 半導体セグメントは生成AI関連需要の拡大を背景にアジア向けの販売が増加し、売上高120,466百万円（前期比6.7%増）、営業利益44,178百万円（同8.9%増）となった
- 総資産は前連結会計年度末比32,585百万円増の481,616百万円となり、純資産は30,972百万円増の314,704百万円となった
- 現金及び現金同等物は前連結会計年度末比13,412百万円増の143,963百万円となり、営業活動によるキャッシュ・フローは40,335百万円のプラスとなった
2023年12月期
- 売上高は自動車セグメントを中心に販売が増加し、前期比7.6%増の290,558百万円となった
- 営業利益は前期比3.2%増の47,296百万円、経常利益は前期比3.0%増の48,251百万円となり、関係会社株式売却益の計上等により親会社株主に帰属する当期純利益は前期比18.3%増の40,302百万円となった
- 自動車セグメントはアジア・米州でエンジン排ガス測定装置の販売が増加し、売上高80,406百万円（前期比19.1%増）、営業利益1,209百万円と黒字転換した（前期は667百万円の営業損失）
- 半導体セグメントは半導体メーカーの設備投資が調整局面にあり、売上高112,872百万円（前期比1.1%減）、営業利益40,580百万円（同3.4%減）となった
- 総資産は前連結会計年度末比32,287百万円増の449,030百万円となり、純資産は42,882百万円増の283,732百万円となった
- 現金及び現金同等物は前連結会計年度末比8,209百万円減の130,550百万円となり、営業活動によるキャッシュ・フローは16,652百万円のプラスとなった
沿革（有価証券報告書より）
- 1945年10月創設した「堀場無線研究所」をその前身として、1953年１月に設立された分析計の専門メーカーです。） 1953年１月資本金100万円で株式会社堀場製作所を設立し、本社を京都市中京区に置く。
- 1957年11月吉祥院工場（現本社工場、京都市南区）を開設。
- 1959年11月株式会社日立製作所と業務及び技術提携。1965年９月本社を京都市南区（現在地）に移転。
- 1965年11月自動車排ガス測定装置販売開始。1970年３月株式額面を50円に変更するために、株式会社堀場製作所（旧日本藺製品株式会社）と合併。1971年３月大阪証券取引所市場第二部、京都証券取引所に株式を上場。1971年９月日製産業株式会社と販売提携。1972年６月欧州事務所（ドイツ）を発展的
- 1977年10月イギリスに現地法人ホリバ・インスツルメンツ社（現 ホリバ・UK社）（イギリス）を設立。1982年９月東京、大阪両証券取引所市場第一部銘柄に指定。1984年９月結晶工場（京都市南区）を新設し、光学結晶の量産体制を確立。1987年４月東京セールスオフィスを開設し、東京支店の営業機能を
- 1988年12月韓国に現地法人ホリバ・コリア社（韓国）を設立。1994年８月東京支店、東京セールスオフィスを集約移転。1996年２月中国に北京事務所を開設。1996年６月フランスのABX社（現 ホリバABX社）（フランス）を買収。1997年６月シンガポールにホリバ・インスツルメンツ社（シンガポー
- 2006年11月ホリバ・コリア社（韓国）が、韓国ホリバ社（韓国）を買収。2008年１月ホリバ・インスツルメンツ社（アメリカ）が、ホリバ・オートモーティブ・テストシステムズ社（アメリカ）を統合。2008年１月ホリバ・ヨーロッパ社（ドイツ）が、ホリバ・オートモーティブ・テストシステムズ社（ドイツ）を
- 2008年12月ホリバ・ヨーロッパ・ホールディング社（フランス）を設立。2009年１月ホリバABX社（フランス）が、BioPep社（フランス）を統合。ホリバ・ジョバンイボン社（アメリカ）が、Ad Lab社（アメリカ）を統合。2009年４月ホリバ・ジョバンイボン社（フランス）が、ジェノプティクス社
- 2009年12月株式会社アセックを清算。2011年１月北京ホリバメトロン社（中国）（現 厚礼博精密儀器（北京）有限公司）（中国）を設立。2011年８月ホリバ・台湾社（台湾）を設立。
- 2011年12月ホリバ・インスツルメンツ社（アメリカ）が、ホリバ/エステック社（アメリカ）、ホリバABX社（アメリカ）及びホリバ・ジョバンイボン社（アメリカ）を統合。2012年１月株式会社ホリバアイテックを統合。2013年３月ホリバ・インスツルメンツ社（アメリカ）が、Cameron Intern
- 2016年12月ホリバ・UKファイナンス社（イギリス）を設立。2017年１月株式会社堀場アドバンスドテクノが、当社より水質・液体分析機器事業を承継。2017年１月ホリバ・アメリカス・ホールディング社（アメリカ）を設立。2017年１月ホリバ・ジョバンイボン社（フランス）が、ホリバ・フランス社（フラ
- 2017年12月ホリバ・インスツルメンツ社（アメリカ）が、ホリバ・インターナショナル社（アメリカ）を統合。2018年９月ホリバ・ヨーロッパ社（ドイツ）が、FuelCon社（現 ホリバ・フューエルコン社）（ドイツ）を買収。
- 2018年10月堀場科技（蘇州）有限公司（中国）を設立。
- 2018年12月ローム社より微量血液検査システム事業を買収。2019年１月ホリバ・インスツルメンツ社（アメリカ）が、MANTA Instruments, Inc.（アメリカ）を買収。2019年４月ホリバ・インスツルメンツ社（アメリカ）が、MANTA Instruments, Inc.（アメリカ）
- 2023年10月HII PE Corp.（アメリカ）が Process Instruments,Inc.（アメリカ）を買収。プロセス・インスツルメンツ社（アメリカ）がHII PE Corp.（アメリカ）を統合。
- 2023年12月ホリバ・インスツルメンツ社（アメリカ）がプロセス・インスツルメンツ社（アメリカ）を統合。2025年４月堀場エステック・コリア社（韓国）がEtaMax Co., Ltd.（韓国）を買収。2025年７月堀場エステック・コリア社（韓国）がEtaMax Co., Ltd.（韓国）を統合。
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社グループは2025年12月31日現在、当社及び連結子会社46社、非連結子会社１社で構成され、測定機器の製造、販売及びサービスを主たる業務としています。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは以下のとおりです。なお、次表の区分は「第５経理の状況 １連結財務諸表等 （１）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一です。また、2024年２月14日に公表した中長期経営計画「MLMAP2028」において設定した３つの注力フィールドの推進体制を整備すべく、社内体制を見直しました。これに伴い、当連結会計年度の期首より、報告セグメントを従来の「自動車」「環境・プロセス」「医用」「半導体」「科学」から「エネルギー・環境」「バイオ・ヘルスケア」「先端材料・半導体」の３事業部門（フィールド）に変更しています。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XSIJ）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VIZI）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T3YZ）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QGCM）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2024年12月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針