エスペックのセグメント · 試作 · 2026年3月期

サービス事業

この事業はアフターサービスやエンジニアリング、環境試験器の受託試験、レンタル・リセール、計測機器の校正サービスを扱う。当社のほか、中国の愛斯佩克測試科技（上海）有限公司やタイのESPEC ENGINEERING（THAILAND）CO.,LTD.が受託試験や販売・サービスを行っている。

何をしている事業か

アフターサービス・エンジニアリング、当社製品のアフターサービス及び環境試験器の設置等は当社が行っております。受託試験、環境試験器のレンタル・リセール及び計測機器の校正サービスも主に当社が行っております。また、中国においては愛斯佩克測試科技（上海）有限公司が受託試験を行っております。

会社が有価証券報告書「事業の内容」に書いた、このセグメントの取扱商品・サービス。

主な関係会社と、その会社が何をしているか。出資はエスペックが持つ議決権の割合。

会社	何をしている会社か	所在地	出資
愛斯佩克測試科技（上海）有限公司	環境試験の受託サービス	中国上海市	100%
ESPEC ENGINEERING（THAILAND）CO.,LTD.	環境試験器等の販売・受託サービス	タイチョンブリ県	100%

印の無い会社は連結子会社。「関連会社」は持分法で利益を取り込む出資先。

2026年3月期の収益は83億円で、会社全体の11.8%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。

単位は億円。

サービス事業では、受託試験サービスにおいて、「あいち次世代モビリティ・テストラボ」を中心に販売拡大に取り組みましたが、EV減速に伴う顧客の開発計画中止・遅れにより収益が悪化いたしました。
＜サービス事業＞アフターサービス・エンジニアリングにつきましては、予防保全サービス・修理サービスともに堅調に推移し、前連結会計年度比で受注高・売上高ともに増加いたしました。
こうした結果、サービス事業全体では、前連結会計年度比で受注高は2.8％減少し8,294百万円、売上高は1.2％減少し8,327百万円となりました。

当連結会計年度の経営成績といたしましては、特に装置事業の環境試験器及びサービス事業の受託試験が好調に推移し、受注高は前連結会計年度比で8.4％増加の67,514百万円、売上高は前連結会計年度比で8.3％増加の67,288百万円となりました。
＜サービス事業＞アフターサービス・エンジニアリングにつきましては、予防保全サービス・修理サービスともに堅調に推移し、前連結会計年度比で受注高・売上高ともに増加いたしました。
こうした結果、サービス事業全体では、前連結会計年度比で受注高は11.8％増加し8,532百万円、売上高は11.8％増加し8,425百万円となりました。

サービス事業では、車載用バッテリーの受託試験需要の拡大に対応するため、試験設備の増強や新試験所""次世代モビリティテストラボ（仮称）""の建設を進めてまいりました。
当連結会計年度の経営成績といたしましては、装置事業の環境試験器及びエナジーデバイス装置、サービス事業の受託試験が好調に推移し、受注高は前連結会計年度比で4.7％増加し62,290百万円となりました。
＜サービス事業＞アフターサービス・エンジニアリングにつきましては、予防保全サービス・修理サービスともに堅調に推移し、受注高・売上高ともに前連結会計年度比で増加いたしました。
こうした結果、サービス事業全体では、前連結会計年度比で受注高は9.6％増加し7,634百万円、売上高は11.0％増加し7,536百万円となりました。

サービス事業では、クラウドを活用したネットワークサービスや車載用バッテリーの解析サービスを新たに開始いたしました。
＜サービス事業＞アフターサービス・エンジニアリングにつきましては、保守契約など予防保全サービスが堅調に推移するとともに、修理サービスにおいて調達が困難であった部品の入手が進んだことから受注高・売上高ともに前連結会計年度比で増加いたしました。
こうした結果、サービス事業全体では、前連結会計年度比で受注高は2.8％増加し6,963百万円、売上高は5.9％増加し6,788百万円となりました。

サービス事業では、クラウドを活用した新サービスを開発するとともに100％再生可能エネルギーによる受託試験サービスを提供してまいりました。
＜サービス事業＞アフターサービス・エンジニアリングにつきましては、保守契約など予防保全サービスが堅調に推移し、前連結会計年度比で受注高・売上高ともに増加いたしました。
こうした結果、サービス事業全体では、前連結会計年度比で受注高は10.0％増加し6,771百万円、売上高は5.7％増加し6,407百万円となりました。

関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。