図解経済
決算データコーセル(6905)図解決算データセグメント
図解経済会社図鑑コーセル(6905) › 決算データ

決算データ · 試作 · 2026年5月期

コーセル(6905)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、コーセルの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

← 1枚の図解に戻る

指標を組んで見る

詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年5月期266億円33億円451億円88.7%539人
2019年5月期279億円21億円443億円90.5%680人
2020年5月期239億円3億円423億円90.4%685人
2021年5月期270億円30億円11億円11.2%445億円88.3%698人
2022年5月期281億円28億円19億円10.0%457億円89.4%690人
2023年5月期353億円49億円32億円14.0%487億円86.7%707人
2024年5月期414億円69億円52億円16.7%544億円86.6%721人
2025年5月期271億円6億円-1億円2.3%600億円93.1%729人
2026年5月期251億円-7億円-34億円-2.8%606億円86.1%717人

損益の内訳

2026年5月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益271億円251億円−20
売上原価199億円190億円−8
売上総利益72億円60億円−12
販売費及び一般管理費66億円67億円+2
営業利益(売上総利益−販管費)6億円-7億円−13
経常利益7億円3億円−5
税引前利益3億円-34億円−37
法人所得税4億円-0億円−4
当期利益(親会社の所有者に帰属)-1億円-34億円−33

財政状態

2026年5月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物278億円284億円+6
棚卸資産31億円25億円−6
流動資産478億円486億円+8
有形固定資産73億円80億円+7
非流動資産(固定資産)122億円120億円−2
資産合計600億円606億円+6
流動負債28億円43億円+15
非流動負債(固定負債)13億円41億円+28
負債合計42億円84億円+42
親会社の所有者に帰属する持分540億円484億円−57
資本合計(純資産)558億円522億円−37
コーセル:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年5月期末・資産の構成47%13%36%現金及び現金同等物284億円(47%)棚卸資産25億円(4%)有形固定資産80億円(13%)その他の資産217億円(36%)コーセル:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年5月期末・資産の構成47%36%現金及び現金同等物284億円(47%)棚卸資産25億円(4%)有形固定資産80億円(13%)その他の資産217億円(36%)
資産合計を100とした構成。
コーセル:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年5月期末・負債と資本の構成14%80%6%その他の負債84億円(14%)親会社の所有者に帰属する持分484億円(80%)非支配持分38億円(6%)コーセル:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年5月期末・負債と資本の構成80%その他の負債84億円(14%)親会社の所有者に帰属する…484億円(80%)非支配持分38億円(6%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー39億円30億円−8
財務活動によるキャッシュ・フロー92億円-24億円−116
減価償却費15億円15億円−0
有形固定資産の取得による支出-16億円-17億円−2
配当金の支払額-20億円-23億円−3

セグメント

2026年5月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
日本生産販売事業176億円−12.2%-3億円-1.8%534億円466人
ヨーロッパ生産販売事業64億円+2.4%-7億円-11.2%60億円148人
アジア販売事業27億円+2.6%1億円3.6%18億円25人
中国生産事業20億円+11.0%0億円0.5%58億円67人
北米販売事業19億円+18.8%1億円4.7%21億円11人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):日本生産販売事業 ヨーロッパ生産販売事業 アジア販売事業 中国生産事業 北米販売事業

コーセル:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年5月期・セグメント別の当期利益50%45%アジア販売事業1億円(50%)中国生産事業0億円(5%)北米販売事業1億円(45%)コーセル:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年5月期・セグメント別の当期利益50%45%アジア販売事業1億円(50%)中国生産事業0億円(5%)北米販売事業1億円(45%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員717人
提出会社466人
平均年齢41.3歳
平均勤続年数17.7年
平均年間給与565万円
コーセル:セグメント別の従業員数2026年5月期末。連結の従業員数の内訳。2026年5月期末・セグメント別の従業員数65%21%9%日本生産販売事業466億円(65%)ヨーロッパ生産販売事業148億円(21%)アジア販売事業25億円(3%)中国生産事業67億円(9%)北米販売事業11億円(2%)コーセル:セグメント別の従業員数2026年5月期末。連結の従業員数の内訳。2026年5月期末・セグメント別の従業員数65%21%日本生産販売事業466億円(65%)ヨーロッパ生産販売事業148億円(21%)アジア販売事業25億円(3%)中国生産事業67億円(9%)北米販売事業11億円(2%)
2026年5月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年5月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は8,852人、発行済株式は41,186,000株。

コーセル:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。LITE-ON TECHNO20%飴 久晴9.7%日本マスタートラスト信託銀行7.1%買場 清6.7%日本カストディ銀行(信託口)5.8%若土 征男3.6%みずほ信託銀行 退職給付信託2.7%STATE STREET B2.5%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合コーセル:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。LITE-ON TECHNO20%飴 久晴9.7%日本マスター…7.1%買場 清6.7%日本カストデ…5.8%若土 征男3.6%みずほ信託銀…2.7%STATE STREET B2.5%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1LITE-ON TECHNOLOGY CORPORATION(光寶科技股份有限公司)(受信場所 日本ライトン)20.0%
2飴 久晴9.7%
3日本マスタートラスト信託銀行(信託口)7.1%
4買場 清6.7%
5日本カストディ銀行(信託口)5.8%
6若土 征男3.6%
7みずほ信託銀行 退職給付信託 北陸銀行口 再信託受託者 日本カストディ銀行2.7%
8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5050012.5%
9コーセル取引先持株会1.9%
10コーセル従業員持株会1.5%
コーセル:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年5月期末・所有者別の株式数・単元76130%130345%188769%金融機関76130%金融商品取引業者4142%その他の法人12117%外国法人等130345%個人その他188769%コーセル:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年5月期末・所有者別の株式数・単元130345%188769%金融機関76130%金融商品取引業者4142%その他の法人12117%外国法人等130345%個人その他188769%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年5月期90.71円32円38%8.4%16.2倍
2019年5月期59.41円25円41%5.3%18.1倍
2020年5月期8.73円20円47%0.8%100.6倍
2021年5月期31.07円17円2.8%33.1倍
2022年5月期55.5円26円46%4.7%13.9倍
2023年5月期93.54円32円45%7.6%12.3倍
2024年5月期155.86円54円44%11.6%9.2倍
2025年5月期-2.84円55円269%
2026年5月期-82.8円55円

沿革(有価証券報告書より)

  • 1994年12月日本証券業協会に株式を店頭登録。1996年5月TPM活動を導入。1997年7月ドイツ連邦共和国にCOSEL EUROPE GmbH(子会社)を設立。1998年5月中国特別行政区香港にCOSEL ASIA LTD.(子会社)を設立。1999年1月東京証券取引所市場第二部及び名古屋証
  • 1999年12月ISO14001(環境マネージメントシステムの国際規格)の認証取得。2000年5月東京証券取引所市場第一部及び名古屋証券取引所市場第一部株式に指定される。2002年5月本社工場棟を増築。
  • 2002年11月中国上海に科索(上海)電子有限公司を設立。2005年3月ノイズフィルタ事業へ参入。2007年5月立山工場棟を増築。2010年4月エルコー高岡株式会社(子会社)を清算。2011年6月トランサーブ株式会社(子会社)を清算。
  • 2011年11月中国上海に上海科素商貿有限公司(子会社)を設立。
  • 2011年12月中国江蘇省に無錫科索電子有限公司(子会社)を設立。2015年8月ベトナム社会主義共和国にトランス製造会社 COSEL VIETNAM CO.,LTD.を子会社化。2017年1月大洋電子工業株式会社を吸収合併。2018年6月スウェーデン電源メーカーPowerbox Internat
  • 2018年10月本社隣接地にR&Dセンターを開設。2020年2月無錫科索電子有限公司(子会社・中国江蘇省)本社工場を新設。2022年4月東京証券取引所の市場区分見直しにより、同取引所の市場第一部からプライム市場に移行。2022年8月監査役会設置会社から監査等委員会設置会社に移行。2024年4月L

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】当社グループは、当社(コーセル㈱)及び子会社21社、その他の関係会社1社で構成されており、直流安定化電源の製造・販売を主たる事業としております。当社グループは、製造・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本生産販売事業」、「北米販売事業」、「ヨーロッパ生産販売事業」、「アジア販売事業」及び「中国生産事業」の5つを報告セグメントとしております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針