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決算データ · 試作 · 2026年3月期

FDK(6955)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、FDKの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期731億円-6億円511億円8.4%3,971人
2019年3月期721億円-3億円542億円19.0%3,557人
2020年3月期621億円-23億円477億円14.1%3,030人
2021年3月期615億円17億円20億円2.8%481億円22.6%2,486人
2022年3月期615億円21億円7億円3.4%469億円26.6%2,431人
2023年3月期628億円8億円3億円1.3%471億円28.0%2,436人
2024年3月期627億円6億円1億円0.9%516億円30.1%2,418人
2025年3月期632億円14億円5億円2.2%463億円35.2%2,405人
2026年3月期596億円17億円8億円2.8%473億円40.2%2,420人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益632億円596億円−36
売上原価518億円483億円−35
売上総利益114億円113億円−1
販売費及び一般管理費100億円96億円−4
営業利益(売上総利益−販管費)14億円17億円+3
経常利益13億円14億円+2
税引前利益9億円10億円+0
法人所得税4億円2億円−2
当期利益(親会社の所有者に帰属)5億円8億円+2

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物46億円52億円+6
棚卸資産26億円30億円+4
流動資産317億円317億円−1
有形固定資産139億円141億円+2
非流動資産(固定資産)146億円156億円+10
資産合計463億円473億円+9
社債及び借入金(流動)146億円159億円+14
流動負債289億円272億円−17
非流動負債(固定負債)11億円9億円−2
負債合計299億円281億円−18
親会社の所有者に帰属する持分134億円142億円+8
資本合計(純資産)164億円191億円+27
FDK:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成11%6%30%53%現金及び現金同等物52億円(11%)棚卸資産30億円(6%)有形固定資産141億円(30%)その他の資産249億円(53%)FDK:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成30%53%現金及び現金同等物52億円(11%)棚卸資産30億円(6%)有形固定資産141億円(30%)その他の資産249億円(53%)
資産合計を100とした構成。
FDK:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成34%26%30%10%社債及び借入金159億円(34%)その他の負債122億円(26%)親会社の所有者に帰属する持分142億円(30%)非支配持分49億円(10%)FDK:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成34%26%30%社債及び借入金159億円(34%)その他の負債122億円(26%)親会社の所有者に帰属する…142億円(30%)非支配持分49億円(10%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー38億円11億円−26
財務活動によるキャッシュ・フロー0億円13億円+13
減価償却費23億円23億円+0
有形固定資産の取得による支出-28億円-23億円+6

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
電池事業482億円−1.5%17億円3.5%422億円1,446人
電子事業114億円−20.2%-0億円-0.4%37億円515人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):電池事業 電子事業

従業員

連結従業員2,420人
提出会社1,506人
平均年齢47.2歳
平均勤続年数22.3年
平均年間給与597万円
FDK:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数74%26%電池事業1,446億円(74%)電子事業515億円(26%)FDK:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数74%26%電池事業1,446億円(74%)電子事業515億円(26%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は15,996人、発行済株式は34,536,302株。

FDK:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。SILITECH TECHN45%富士通17.6%BNP PARIBAS LO1%大佐古 幸典0.6%細羽 強0.5%FDK取引先持株会0.5%BARCLAYS CAPIT0.4%田中 隆士0.4%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合FDK:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。SILITE…45%富士通17.6%BNP PAR…1%大佐古 幸典0.6%細羽 強0.5%FDK取引先…0.5%BARCLA…0.4%田中 隆士0.4%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1SILITECH TECHNOLOGY CORPORATION45.0%
2富士通17.6%
3BNP PARIBAS LONDON BRANCH FOR PRIME BROKERAGE CLEARANCE ACC FOR THIRD PARTY1.0%
4大佐古 幸典0.6%
5細羽 強0.5%
6FDK取引先持株会0.5%
7BARCLAYS CAPITAL SECURITIES LIMITED0.4%
8田中 隆士0.4%
9SBI証券0.4%
10田中 章吾0.4%
FDK:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元64134%164996%109043%金融機関242%金融商品取引業者6360%その他の法人64134%外国法人等164996%個人その他109043%FDK:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元164996%109043%金融機関242%金融商品取引業者6360%その他の法人64134%外国法人等164996%個人その他109043%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期-22.53円-15.4%-86.1倍
2019年3月期-9.91円-4.0%-100.5倍
2020年3月期-67.82円-27.5%-7.0倍
2021年3月期58.24円22.8%24.0倍
2022年3月期21.47円6.4%40.4倍
2023年3月期9.22円2.5%94.9倍
2024年3月期3.5円0.8%216.5倍
2025年3月期15.55円3.4%25.4倍
2026年3月期21.6円4.2%21.7倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1963年11月細江工場新設
  • 1966年12月いわき電子株式会社を設立1968年9月大須賀工場新設
  • 1969年10月東京証券取引所市場第二部に株式上場1970年1月山陽工場新設1972年4月富士通株式会社の資本参加により富士通グループに入る1979年2月米国に現地法人FDK AMERICA, INC.を設立1981年1月台湾に現地法人FUCHI ELECTRONICS CO., LTD.を設立
  • 1989年11月株式会社FDKメカトロニクスを設立1990年9月株式会社FDKエンジニアリングを設立
  • 1990年11月スリランカに現地法人FDK LANKA(PVT)LTD.を設立1994年3月中国に現地法人XIAMEN FDK CORPORATIONを設立
  • 1994年12月中国に合弁会社NANJING FDK CORPORATIONを設立1995年8月中国に現地法人SHANGHAI FDK CORPORATIONを設立2001年1月FDK株式会社に社名変更2001年6月中国に現地法人SUZHOU FDK CO., LTD.を設立
  • 2001年12月タイに現地法人FDK(THAILAND)CO., LTD.を設立2002年4月いわき電子株式会社を吸収合併2002年8月FDKエナジー株式会社を設立
  • 2004年12月NANJING FDK CORPORATIONが中国企業と合併し、NANJING JINNING SANHUAN FDK CO.,LTD.に社名変更2005年4月FDK販売株式会社を吸収合併2008年4月FDKモジュールシステムテクノロジー株式会社を設立2009年1月ステッピング
  • 2011年10月合弁会社旭化成FDKエナジーデバイス株式会社を設立2012年6月FDK販売株式会社を設立2013年4月タイに現地法人FDK(THAILAND)CO.,LTD.を設立2014年9月マイクロウェーブ事業を株式会社オリエントマイクロウェーブに譲渡
  • 2014年12月FDKトワイセル株式会社を吸収合併2015年2月光部品事業およびFDK LANKA(PVT)LTD.を湖北工業株式会社に譲渡2015年3月本社を東京都港区港南に移転2015年6月合弁会社旭化成FDKエナジーデバイス株式会社の全株式を取得し完全子会社化2015年7月旭化成FDKエナ
  • 2015年10月FDKリチウムイオンキャパシタ株式会社を吸収合併
  • 2016年10月FDK鳥取株式会社を吸収合併2017年7月FDKエナジー株式会社を吸収合併2019年7月電子事業の一部であるフェライト・コイルデバイス・積層パワーインダクタ・セラミックス部品(圧電部品)事業(海外子会社が営むこれらの事業に係る製品の製造および販売に関する事業等を除く)を長野日本無
  • 2020年10月PT FDK INDONESIAの全株式をEnergizer International Group B.V.に譲渡2021年9月FDKエコテック株式会社の全株式を株式会社リサイクルクリーンに譲渡2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第二部からスタンダード市場へ
  • 2022年11月FDK販売株式会社の全株式を中鋼天源股份有限公司に譲渡2024年3月包頭三徳電池材料有限公司(BAOTOU SANTOKU BATTERY MATERIALS CO., LTD.)の株式会社三徳出資持分を取得し、包頭富士電気化学有限公司(BAOTOU FDK CO., LTD.)

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループは、当社、子会社10社、その他の関係会社1社で構成されております。当社、子会社は、乾電池・充電池およびエレクトロニクス関連の素材・部品とそれらの応用製品の製造および販売を主な事業内容としております。各事業における当社および主要な関係会社の位置付けは、次のとおりであります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針