決算データ · 試作 · 2026年3月期
大真空（6962）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、大真空の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
← 1枚の図解に戻る指標を組んで見る
詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 303億円 | — | -3億円 | — | 593億円 | 43.8% | 4,044人 |
| 2019年3月期 | 285億円 | — | -5億円 | — | 584億円 | 43.6% | 4,040人 |
| 2020年3月期 | 299億円 | — | 3億円 | — | 630億円 | 39.8% | 3,895人 |
| 2021年3月期 | 332億円 | 21億円 | 12億円 | 6.3% | 686億円 | 40.6% | 3,876人 |
| 2022年3月期 | 413億円 | 52億円 | 39億円 | 12.6% | 813億円 | 40.7% | 3,745人 |
| 2023年3月期 | 384億円 | 42億円 | 32億円 | 11.0% | 836億円 | 42.9% | 3,350人 |
| 2024年3月期 | 393億円 | 21億円 | 19億円 | 5.4% | 911億円 | 42.5% | 3,278人 |
| 2025年3月期 | 386億円 | 9億円 | 3億円 | 2.4% | 899億円 | 41.2% | 3,243人 |
| 2026年3月期 | 396億円 | 11億円 | 4億円 | 2.9% | 988億円 | 39.5% | 2,995人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 386億円 | 396億円 | +9 |
| 売上原価 | 293億円 | 304億円 | +11 |
| 売上総利益 | 93億円 | 92億円 | −2 |
| 販売費及び一般管理費 | 84億円 | 81億円 | −4 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 9億円 | 11億円 | +2 |
| 経常利益 | 4億円 | 7億円 | +3 |
| 税引前利益 | 16億円 | 11億円 | −5 |
| 法人所得税 | 6億円 | 5億円 | −2 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 3億円 | 4億円 | +1 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 187億円 | 164億円 | −24 |
| 棚卸資産 | 52億円 | 56億円 | +4 |
| 流動資産 | 489億円 | 534億円 | +45 |
| 有形固定資産 | 349億円 | 384億円 | +35 |
| 非流動資産（固定資産） | 410億円 | 454億円 | +44 |
| 資産合計 | 899億円 | 988億円 | +89 |
| 社債及び借入金（流動） | 85億円 | 150億円 | +66 |
| 社債及び借入金（非流動） | 163億円 | 141億円 | −22 |
| 流動負債 | 249億円 | 329億円 | +81 |
| 非流動負債（固定負債） | 198億円 | 179億円 | −19 |
| 負債合計 | 447億円 | 509億円 | +62 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 311億円 | 307億円 | −5 |
| 資本合計（純資産） | 452億円 | 480億円 | +27 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 23億円 | -18億円 | −41 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -17億円 | 13億円 | +30 |
| 減価償却費 | 40億円 | 42億円 | +3 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -69億円 | -30億円 | +39 |
| 配当金の支払額 | -9億円 | -9億円 | +0 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 日本 | 307億円 | +4.2% | — | 11億円 | 3.4% | 526億円 | 688人 |
| 北米 | 28億円 | +10.4% | — | 1億円 | 2.5% | 16億円 | 10人 |
| 欧州 | 44億円 | +11.8% | — | 1億円 | 1.1% | 22億円 | 21人 |
| 中国 | 163億円 | +0.6% | — | -1億円 | -0.3% | 130億円 | 530人 |
| 台湾 | 139億円 | +0.8% | — | 2億円 | 1.1% | 289億円 | 750人 |
| アジア | 98億円 | −1.3% | — | -2億円 | -1.5% | 91億円 | 996人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：日本 中国 台湾 アジア 欧州 北米
従業員
連結従業員2,995人
提出会社639人
平均年齢43.6歳
平均勤続年数17.6年
平均年間給与562万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は14,691人、発行済株式は32,138,881株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 8.2% |
| 2 | 一般財団法人長谷川福祉会 | 7.6% |
| 3 | 三菱ＵＦＪ銀行 | 3.1% |
| 4 | 常陽銀行 | 3.1% |
| 5 | 長谷川宗平 | 3.1% |
| 6 | 大真空社員持株会 | 2.5% |
| 7 | 長谷川 | 2.0% |
| 8 | 第一生命保険 | 1.8% |
| 9 | 日本生命保険相互会社 | 1.6% |
| 10 | 住友生命保険相互会社 | 1.6% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | -9.23円 | 20円 | 1361% | — | — |
| 2019年3月期 | -14.74円 | 15円 | — | — | — |
| 2020年3月期 | 8.56円 | 20円 | 26% | 1.1% | 43.4倍 |
| 2021年3月期 | 37.89円 | 35円 | 32% | 4.6% | 16.3倍 |
| 2022年3月期 | 119.21円 | 37円 | 18% | 12.6% | 10.1倍 |
| 2023年3月期 | 99.41円 | 28円 | 30% | 9.3% | 7.3倍 |
| 2024年3月期 | 58.12円 | 28円 | 103% | 5.0% | 13.8倍 |
| 2025年3月期 | 8.87円 | 28円 | 431% | 0.8% | 63.6倍 |
| 2026年3月期 | 13.21円 | 28円 | 276% | 1.1% | 44.0倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1963年5月兵庫県神戸市に真空管、ブラウン管並びに水晶振動子ベース加工のため、株式会社大和真空工業所を設立
- 1965年7月水晶振動子部品の生産開始
- 1966年8月兵庫県加古川市に加古川工場を新設
- 1970年11月東京都に東京営業所を開設
- 1971年10月兵庫県加古川市に本社を移転
- 1973年1月兵庫県西脇市に黒田庄工場（現西脇工場）を新設
- 1974年6月兵庫県神崎郡に市川工場（現神崎工場）を新設
- 1976年9月台湾 高雄に関連会社加高電子股份有限公司を設立
- 1976年11月宮崎県児湯郡に宮崎工場を新設
- 1976年12月兵庫県加古川市に本社社屋を新築移転
- 1977年8月アメリカ カリフォルニア州に販売子会社DAIWA CRYSTAL CORPORATION（現 DAISHINKU(AMERICA)CORP.）を設立（現連結子会社）
- 1980年6月加古川工場内に中央研究所を新設
- 1980年10月鳥取県鳥取市に鳥取工場（現鳥取事業所）を新設
- 1981年5月株式額面金額変更のため、株式会社大和真空工業所（旧株式会社文化堂百貨店）と合併（合併比率1：10）
- 1981年9月香港 九龍に販売子会社DAIWA CRYSTAL(H.K.)LTD.（現大真空（香港）有限公司）を設立（現連結子会社）
- 1982年6月兵庫県加古川市に本社第二社屋を新築
- 1982年7月アメリカ カンサス州にDAIWA CRYSTAL CORPORATION（現DAISHINKU(AMERICA)CORP.）カンサス駐在員事務所を開設
- 1983年3月大阪証券取引所市場第二部に株式上場
- 1984年1月兵庫県加古川市に中央研究所を新築移転
- 1984年4月徳島県吉野川市に徳島工場（現徳島事業所）を新設
- 1985年3月徳島県吉野川市に徳島第二工場（現徳島事業所）を新設
- 1985年3月シンガポールに駐在員事務所を開設
- 1985年4月ドイツ デュッセルドルフに駐在員事務所を開設
- 1985年6月兵庫県加古川市に物流センターを新設
- 1987年5月愛知県知立市に中京出張所を開設
- 1988年3月シンガポール駐在員事務所を解消し、販売子会社DAIWA CRYSTAL(SINGAPORE)PTE.LTD.（現DAISHINKU(SINGAPORE)PTE.LTD.）を設立（現連結子会社）
- 1988年9月兵庫県加古川市に大真興産株式会社を設立
- 1989年4月東京営業所を廃止し、神奈川県川崎市に東京支店を設立
- 1989年5月商号を株式会社大真空に変更
- 1989年7月インドネシア ジャカルタ郊外に製造子会社PT.KDS INDONESIAを設立（現連結子会社）
- 1991年2月ドイツ デュッセルドルフ駐在員事務所を解消し、販売子会社DAISHINKU(DEUTSCHLAND)GmbHを設立（現連結子会社）
- 1991年9月大阪証券取引所市場第一部に指定
- 1993年5月中国 天津に製造子会社天津大真空有限公司を設立（現連結子会社）
- 1993年9月東京都中央区に八重洲営業所を開設
- 1994年4月西原金属工業株式会社へ出資により子会社化
- 1994年4月台湾 台北に販売子会社台湾大真空股份有限公司を設立
- 1994年7月中京出張所を愛知県名古屋市に移転し、名古屋営業所を開設
- 1995年9月鳥取工場（現鳥取事業所）に移動体通信機器用水晶デバイスの生産拠点を新設
- 1995年11月九州通信工業株式会社（現株式会社九州大真空）へ出資により子会社化（現連結子会社）
- 1996年6月東京支店を東京都中央区に移転
- 1997年10月イギリス ロンドンにDAISHINKU(U.K.)LTD.を設立
- 1998年5月埼玉県さいたま市に東京研究所を新設
- 1999年8月DAISHINKU(AMERICA)CORP.カンサス駐在員事務所を閉鎖し、ジョージア州に事務所を開設
- 1999年12月加古川工場を閉鎖
- 2000年3月八重洲営業所を東京支店に統合
- 2001年5月天津大真空有限公司を増床
- 2002年9月大阪府大阪市に大阪営業所を開設
- 2003年7月中国 上海に販売子会社上海大真空国際貿易有限公司を設立（現連結子会社）
- 2003年8月西原金属工業株式会社の株式を売却し、連結子会社から除外
- 2003年8月加高電子股份有限公司の株式を取得により子会社化（現連結子会社）
- 2004年1月DAISHINKU(U.K.)LTD.をDAISHINKU(DEUTSCHLAND)GmbHに統合
- 2004年8月東京支店内に東京営業所を開設
- 2004年9月加高電子股份有限公司に台湾大真空股份有限公司を合併
- 2004年12月九州通信工業株式会社の商号を株式会社九州大真空に変更
- 2005年10月宮崎工場の業務を株式会社九州大真空に移管
- 2009年7月東京支店を廃止
- 2009年7月東京営業所を東京都大田区に移転
- 2009年9月大阪営業所を大阪府吹田市に移転
- 2010年3月タイ バンコクにDAISHINKU(THAILAND)CO.,LTD.を設立（現連結子会社）
- 2010年7月DAISHINKU(AMERICA)CORP.ジョージア州の事務所をカリフォルニア州の事務所に統合
- 2012年6月中央研究所を増床
- 2013年7月東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所市場第一部に上場
- 2013年11月東京営業所を東京都品川区に移転
- 2015年5月大阪営業所の業務を国内営業部西日本営業課に移管
- 2015年11月東京研究所を中央研究所に統合
- 2018年6月中国 東莞に製造子会社加高電子（東莞）有限公司を設立（現連結子会社）
- 2021年12月徳島事業所にフォトリソ工程用クリーンルームを増床
- 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所プライム市場に移行
- 2022年6月監査等委員会設置会社へ移行
- 2024年9月兵庫県加古川市に本社工場を新設し移転
- 2025年5月東京営業所を東京都千代田区に移転
- 2025年7月名古屋営業所の業務を営業部西日本営業所に移管
- 2025年10月ポーランド ワルシャワにDAISHINKU POLAND Sp. z o.o.を設立
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社及び当社の関係会社は、当社と連結子会社13社（以下当社グループという）により構成され、当社グループは、水晶応用電子部品を製造販売する単独事業会社です。当社グループは人工水晶等の部材から一般水晶振動子、音叉型水晶振動子及び水晶応用製品等、電子部品を製造販売する水晶デバイスの総合メーカーであります。 当社グループの事業に係る主な位置付けは次のとおりであります。［水晶製品事業］ 当社が製造販売する他、連結製造子会社であるPT.KDS INDONESIA、天津大真空有限公司、株式会社九州大真空、加高電子股份有限公司に製造を委託しております。また、加高電子股份有限公司は同社が製造販売する他、同社の製造子会社である加高電子（東莞）有限公司、HARMONY ELECTRONICS (THAILAND) CO.,LTD.に製造を委託しております。 海外での販売は主に大真空（香港）有限公司等6社の販売子会社が行っております。 事業の主な系統図は以下のとおりです。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YKVO）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W5YH）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TTBX）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R8HE）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OLA0）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針