決算データ · 試作 · 2026年3月期
太陽誘電（6976）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、太陽誘電の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 2,441億円 | — | 164億円 | — | 2,872億円 | 59.1% | 19,011人 |
| 2019年3月期 | 2,744億円 | — | 237億円 | — | 3,289億円 | 62.5% | 21,300人 |
| 2020年3月期 | 2,823億円 | — | 180億円 | — | 3,431億円 | 61.2% | 21,723人 |
| 2021年3月期 | 3,009億円 | 408億円 | 286億円 | 13.5% | 4,046億円 | 60.1% | 22,852人 |
| 2022年3月期 | 3,496億円 | 682億円 | 544億円 | 19.5% | 4,745億円 | 63.1% | 22,312人 |
| 2023年3月期 | 3,195億円 | 320億円 | 232億円 | 10.0% | 5,035億円 | 63.1% | 21,819人 |
| 2024年3月期 | 3,227億円 | 91億円 | 83億円 | 2.8% | 5,797億円 | 56.8% | 21,823人 |
| 2025年3月期 | 3,414億円 | 105億円 | 23億円 | 3.1% | 5,732億円 | 55.6% | 20,779人 |
| 2026年3月期 | 3,553億円 | 200億円 | 148億円 | 5.6% | 6,155億円 | 56.0% | 20,604人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 3,414億円 | 3,553億円 | +139 |
| 売上原価 | 2,699億円 | 2,734億円 | +35 |
| 売上総利益 | 716億円 | 819億円 | +104 |
| 販売費及び一般管理費 | 611億円 | 619億円 | +8 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 105億円 | 200億円 | +95 |
| 経常利益 | 105億円 | 241億円 | +136 |
| 税引前利益 | 84億円 | 201億円 | +117 |
| 法人所得税 | 60億円 | 53億円 | −8 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 23億円 | 148億円 | +125 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 782億円 | 1,001億円 | +219 |
| 棚卸資産 | 312億円 | 351億円 | +40 |
| 流動資産 | 2,793億円 | 3,183億円 | +390 |
| 有形固定資産 | 2,868億円 | 2,900億円 | +31 |
| 非流動資産（固定資産） | 2,939億円 | 2,972億円 | +33 |
| 資産合計 | 5,732億円 | 6,155億円 | +424 |
| 社債及び借入金（流動） | 42億円 | 112億円 | +70 |
| 社債及び借入金（非流動） | 937億円 | 852億円 | −85 |
| 流動負債 | 797億円 | 938億円 | +141 |
| 非流動負債（固定負債） | 1,744億円 | 1,774億円 | +30 |
| 負債合計 | 2,540億円 | 2,711億円 | +171 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 2,924億円 | 2,967億円 | +43 |
| 資本合計（純資産） | 3,192億円 | 3,444億円 | +252 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 339億円 | 581億円 | +242 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 31億円 | -68億円 | −99 |
| 減価償却費 | 463億円 | 492億円 | +29 |
| 配当金の支払額 | -112億円 | -112億円 | −0 |
従業員
連結従業員20,604人
提出会社2,803人
平均年齢41.5歳
平均勤続年数16.4年
平均年間給与662万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は29,749人、発行済株式は130,218,481株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 27.2% |
| 2 | 日本カストディ銀行(信託口) | 17.3% |
| 3 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 3.4% |
| 4 | 伊予銀行(常任代理人 日本カストディ銀行) | 1.6% |
| 5 | 公益財団法人佐藤交通遺児福祉基金 | 1.5% |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 1.5% |
| 7 | JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 1.4% |
| 8 | バークレイズ証券 | 1.4% |
| 9 | 日本生命保険相互会社(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行) | 1.3% |
| 10 | HSBC HONG KONG - TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES(常任代理人 香港上海銀行東京支店) | 1.2% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 138.8円 | 20円 | 16% | 10.1% | 13.0倍 |
| 2019年3月期 | 189.93円 | 21円 | 9% | 12.6% | 11.5倍 |
| 2020年3月期 | 143.04円 | 26円 | 210% | 8.7% | 20.0倍 |
| 2021年3月期 | 227.99円 | 40円 | 34% | 12.6% | 22.8倍 |
| 2022年3月期 | 433.46円 | 80円 | 24% | 20.0% | 12.8倍 |
| 2023年3月期 | 186.32円 | 90円 | 72% | 7.5% | 23.8倍 |
| 2024年3月期 | 66.75円 | 90円 | — | 2.6% | 54.3倍 |
| 2025年3月期 | 18.67円 | 90円 | — | 0.7% | 132.1倍 |
| 2026年3月期 | 118.49円 | 90円 | 316% | 4.5% | 31.2倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2026年3月期
- 連結売上高は前年同期比4.1%増の3,553億41百万円となり、自動車・情報インフラ産業機器向けの売上増加が主な要因となった
- 営業利益は前年同期比91.2%増の199億96百万円となり、為替差益47億59百万円を計上したことなどにより経常利益は前年同期比129.4%増の241億29百万円となった
- 特別損失として減損損失21億30百万円、事業構造改善費用14億55百万円を計上したが、親会社株主に帰属する当期純利益は前年同期比535.9%増の148億6百万円となった
- 積層セラミックコンデンサなどコンデンサの売上高は2,517億71百万円（前年同期比8.5%増）となり、自動車・情報インフラ産業機器向けの売上が伸びた
- 総資産は前連結会計年度末比423億47百万円増の6,155億36百万円となり、現金及び預金が219億5百万円増加した
- 2026年度を初年度とする「中期経営計画2030」を策定した
2025年3月期
- 連結売上高は前年同期比5.8%増の3,414億38百万円となり、情報機器・情報インフラ産業機器を中心とした在庫調整からの回復と円安の影響があった
- 営業利益は前年同期比15.2%増の104億59百万円となったが、為替差損益の影響で経常利益は前年同期比23.6%減の105億17百万円となった
- 独占禁止法関連損失の影響により、親会社株主に帰属する当期純利益は前年同期比72.0%減の23億28百万円となった
- 積層セラミックコンデンサなどコンデンサの売上高は2,320億66百万円（前年同期比12.7%増）となり、情報機器・自動車・情報インフラ産業機器向けの売上が増加した
- 現金及び現金同等物は前連結会計年度末比273億96百万円減の675億43百万円となり、固定資産の取得により635億27百万円を支出した
- 2025年5月9日に公表した連結業績予想は、中期経営計画2025の目標としていた売上高・営業利益率・ROE・ROICをいずれも下回る見込みとなった
2024年3月期
- 連結売上高は前年同期比1.0%増の3,226億47百万円となったが、情報機器や情報インフラ・産業機器などを中心とした生産台数の減少や在庫調整があった
- 営業利益は前年同期比71.6%減の90億79百万円、経常利益は前年同期比60.5%減の137億57百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は前年同期比64.2%減の83億17百万円となった
- 積層セラミックコンデンサなどコンデンサの売上高は2,058億29百万円（前年同期比1.1%減）となり、通信機器・自動車向けは増加したが民生機器・情報機器向けが減少した
- 総資産は前連結会計年度末比762億23百万円増の5,796億86百万円となり、有形固定資産が529億66百万円増加した
- 転換社債型新株予約権付社債の発行により511億33百万円の資金を調達し、財務活動によるキャッシュ・フローは376億47百万円の収入となった
- 設備投資として5年間で3,000億円規模の投資を計画し、当連結会計年度は固定資産の取得により799億7百万円を支出した
沿革（有価証券報告書より）
- 2012年10月高崎グローバルセンターに改称）を新設。
- 1958年10月榛名工場を新設。1967年５月台湾に製造販売会社（現 販売会社）台湾太陽誘電股份有限公司を設立。
- 1969年12月中之条工場を新設。1970年１月製造会社（現 製造販売会社）太陽化学工業㈱（2015年７月 太陽誘電ケミカルテクノロジー㈱に商号変更）を設立。1970年３月東京証券取引所市場第二部に株式を上場。
- 1972年11月韓国に製造会社（現 販売会社）韓国太陽誘電㈱を設立。1973年１月東京証券取引所の市場第一部に指定。1973年５月東京都台東区上野１丁目２番12号に本社を移転。1974年６月香港に販売会社 香港太陽誘電有限公司を設立。1977年２月アメリカに販売会社 TAIYO YUDEN (U
- 1986年10月八幡原工場を新設。1988年２月東京都台東区上野６丁目16番20号に本社を移転。
- 1988年12月フィリピンに製造会社 TAIYO YUDEN (PHILIPPINES),INC.を設立。1989年８月製造会社 ㈱ザッツ福島（2015年７月 福島太陽誘電㈱に商号変更）を設立。
- 1994年12月マレーシアに製造会社 TAIYO YUDEN (SARAWAK) SDN. BHD.を設立。
- 1998年11月Ｒ＆Ｄセンター（研究所）を開設し、総合研究所を移転。1999年９月中国に製造会社 太陽誘電（廣東）有限公司を設立。
- 1999年10月韓国に製造会社 韓国慶南太陽誘電㈱を設立。2002年３月中国に販売会社 太陽誘電（上海）電子貿易有限公司を設立。2007年１月製造会社 新潟太陽誘電㈱を設立。2007年１月中国に太陽誘電（中国）投資有限公司を設立。2007年５月持分法適用会社であった中紀精機㈱（2015年７月 和
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは、当社及び当社の関係会社（子会社29社及び関連会社１社）で構成されており、コンデンサ、インダクタ、複合デバイス等の電子部品を製造販売する電子部品事業を行っております。 当社は、当社及び製造関係会社で完成品に加工した製品を、国内外のセットメーカー等及び販売関係会社へ販売及び供給しております。また、当社は、国内外の製造関係会社へ原材料及び半製品を供給しております。 製造会社は、専ら製造を担当しており、当社及び他の関係会社が供給した原材料及び半製品を完成品に加工し、当社及び国内外の関係会社へ供給しております。 販売会社は、当社及び国内外の関係会社が供給した完成品を国内外へ向けて販売しております。 製造販売会社は、当社及び他の関係会社が供給した原材料等を加工し、当社及び国内外の関係会社へ販売及び供給しているほか、直接国内外のセットメーカー等にも販売しております。 その他の会社は、従業員に対するサービスの提供、人材派遣、環境測定のコンサルティング等を行っております。 なお、当社グループは電子部品事業の単一セグメントであるため、セグメント情報に関連付けた記載を行っておりません。 事業の系統図は、次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YHU5）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W3IP）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TXXZ）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100RAQ1）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OM4A）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針