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決算データ · 試作 · 2025年12月期

アルー(7043)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、アルーの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年12月期23億円1億円14億円70.5%171人
2019年12月期25億円1億円13億円82.2%193人
2020年12月期18億円-2億円20億円43.4%163人
2021年12月期24億円3億円2億円11.7%20億円51.4%160人
2022年12月期28億円2億円2億円8.3%19億円64.8%190人
2023年12月期30億円1億円1億円3.0%17億円73.1%194人
2024年12月期31億円-1億円-1億円-1.9%19億円62.3%195人
2025年12月期36億円4億円2億円9.6%24億円58.8%198人

損益の内訳

2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益31億円36億円+6
売上原価13億円14億円+1
売上総利益18億円23億円+5
販売費及び一般管理費19億円19億円+0
営業利益(売上総利益−販管費)-1億円4億円+4
経常利益-1億円4億円+4
税引前利益-1億円4億円+4
法人所得税0億円1億円+1
当期利益(親会社の所有者に帰属)-1億円2億円+3

財政状態

2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物8億円13億円+5
流動資産14億円19億円+6
有形固定資産0億円0億円−0
のれん2億円2億円+0
非流動資産(固定資産)5億円5億円−1
資産合計19億円24億円+5
社債及び借入金(流動)2億円3億円+1
社債及び借入金(非流動)2億円1億円−0
流動負債6億円9億円+3
非流動負債(固定負債)2億円1億円−0
負債合計7億円10億円+3
親会社の所有者に帰属する持分11億円14億円+2
資本合計(純資産)12億円14億円+2
アルー:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年12月期末・資産の構成54%10%35%現金及び現金同等物13億円(54%)有形固定資産0億円(1%)のれん2億円(10%)その他の資産8億円(35%)アルー:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年12月期末・資産の構成54%35%現金及び現金同等物13億円(54%)有形固定資産0億円(1%)のれん2億円(10%)その他の資産8億円(35%)
資産合計を100とした構成。
アルー:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年12月期末・負債と資本の構成18%23%56%社債及び借入金4億円(18%)その他の負債6億円(23%)親会社の所有者に帰属する持分14億円(56%)非支配持分1億円(3%)アルー:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年12月期末・負債と資本の構成18%23%56%社債及び借入金4億円(18%)その他の負債6億円(23%)親会社の所有者に帰属する持分14億円(56%)非支配持分1億円(3%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー-0億円5億円+6
財務活動によるキャッシュ・フロー1億円0億円−1
減価償却費0億円0億円+0
有形固定資産の取得による支出-0億円0億円+0
配当金の支払額-0億円-0億円+0

従業員

連結従業員198人
提出会社153人
平均年齢39.2歳
平均勤続年数5.8年
平均年間給与704万円

株主

2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は724人、発行済株式は2,554,400株。

アルー:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。落合 文四郎31.5%フォーティーシクサーズ17.3%新井 友行3.9%池田 祐輔3.8%野村證券3.7%湯川 泰行3.3%アルー社員持株会3.1%SBI証券3%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合アルー:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。落合 文四郎31.5%フォーティー…17.3%新井 友行3.9%池田 祐輔3.8%野村證券3.7%湯川 泰行3.3%アルー社員持…3.1%SBI証券3%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1落合 文四郎31.5%
2フォーティーシクサーズ17.3%
3新井 友行3.9%
4池田 祐輔3.8%
5野村證券3.7%
6湯川 泰行3.3%
7アルー社員持株会3.1%
8SBI証券3.0%
9稲村大悟2.8%
10こやの2.4%
アルー:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年12月期末・所有者別の株式数・単元2835%5080%17267%金融機関4%金融商品取引業者2835%その他の法人5080%外国法人等340%個人その他17267%アルー:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年12月期末・所有者別の株式数・単元17267%金融機関4%金融商品取引業者2835%その他の法人5080%外国法人等340%個人その他17267%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年12月期43.92円7円14%13.5%27.1倍
2019年12月期45.68円7円17%11.3%18.9倍
2020年12月期-75.94円-20.2%
2021年12月期72.59円7円9%19.5%11.1倍
2022年12月期65.89円7円12%14.9%14.1倍
2023年12月期22.4円7円50%4.6%30.4倍
2024年12月期-29円7円-18%-6.0%
2025年12月期95.12円7円6%18.6%10.9倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 2003年10月株式会社エデュ・ファクトリー(現 アルー株式会社)を文京区本郷に設立2006年4月アルー株式会社に社名変更2008年3月プライバシーマーク取得 (認定番号:第10861604(01)号)
  • 2009年11月本社を新宿区市谷本村町に移転2010年7月大阪市北区に関西支社を開設中国上海に艾陸企業管理諮詢(上海)有限公司を設立(現・連結子会社)
  • 2011年10月シンガポールにALUE SINGAPORE PTE. LTD.を設立(現・連結子会社)
  • 2011年11月インドにAlue India Private Limitedを設立(現・連結子会社)
  • 2011年12月インドネシアにPT.ALUE INDONESIAを設立(現・非連結子会社)2012年1月観光庁長官登録旅行業第1930号取得2012年9月フィリピンにALUE PHILIPPINES INC.設立(現・連結子会社)2013年2月英会話モバイルマンツーマントレーニング「ALUGO」
  • 2018年12月東京証券取引所マザーズ市場に上場2019年8月etudes事業譲受2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所のマザーズ市場からグロース市場へ移行2023年2月ISMS認証取得(認証書番号:IS780347)2024年4月株式会社エナジースイッチの全株式を
  • 2024年10月クインテグラル株式会社の全株式を取得し子会社化(現・連結子会社)
  • 2025年11月株式会社エナジースイッチを吸収合併
  • 2025年12月クインテグラル株式会社がQUINTEGRAL PHILIPPINES, INC.の全株式を取得し子会社化(現・連結孫会社)

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、連結子会社(クインテグラル株式会社、艾陸企業管理諮詢(上海)有限公司、ALUE SINGAPORE PTE. LTD.、Alue India Private Limited、ALUE PHILIPPINES INC.、ALUE TRAINING CENTER, INC.)、連結子会社の子会社(QUINTEGRAL PHILIPPINES, INC.)、非連結子会社(PT.ALUE INDONESIA)の計9社で構成されております。当社グループは、「夢が溢れる世界のために、人のあらゆる可能性を切り拓きます。- all the possibilities -」というMissionのもと、『育成の成果にこだわる』ことをテーマに、AIを活用した、人材育成の支援をする事業を行っております。なお、当社グループは「人材育成事業」の単一の報告セグメントであるため、セグメント情報は記載せずにサービス別に記載しております。 <人材育成事業>顧客企業の多様な課題を解決するべく、web会議ツールを用いたオンライン研修の実施を中心に従来の集合研修など、状況を選ぶことなく、ビジネススキル研修、マインド研修、語学研修を実施し、顧客企業の組織や個人の成長を支援するサービスです。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針