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決算データ · 試作 · 2025年12月期

スポーツフィールド(7080)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、スポーツフィールドの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年12月期15億円1億円7億円18.0%164人
2019年12月期19億円1億円11億円38.9%201人
2020年12月期19億円0億円15億円30.0%233人
2021年12月期21億円-0億円-1億円-1.4%15億円23.9%266人
2022年12月期29億円6億円4億円22.3%21億円36.7%242人
2023年12月期34億円9億円6億円25.4%23億円60.1%272人
2024年12月期39億円9億円6億円22.6%27億円65.1%297人
2025年12月期48億円11億円8億円22.6%39億円62.6%335人

損益の内訳

2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益39億円48億円+9
売上原価2億円5億円+3
売上総利益37億円43億円+7
販売費及び一般管理費28億円33億円+5
営業利益(売上総利益−販管費)9億円11億円+2
経常利益9億円11億円+2
税引前利益9億円11億円+2
法人所得税3億円3億円+0
当期利益(親会社の所有者に帰属)6億円8億円+2

財政状態

2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物17億円18億円+1
棚卸資産6億円
流動資産23億円31億円+9
有形固定資産2億円2億円+0
のれん2億円
非流動資産(固定資産)5億円8億円+3
資産合計27億円39億円+12
社債及び借入金(非流動)1億円3億円+2
流動負債8億円10億円+3
非流動負債(固定負債)2億円4億円+2
負債合計9億円15億円+5
親会社の所有者に帰属する持分18億円24億円+7
資本合計(純資産)18億円24億円+7
スポーツフィールド:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年12月期末・資産の構成46%14%6%5%29%現金及び現金同等物18億円(46%)棚卸資産6億円(14%)有形固定資産2億円(6%)のれん2億円(5%)その他の資産11億円(29%)スポーツフィールド:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年12月期末・資産の構成46%29%現金及び現金同等物18億円(46%)棚卸資産6億円(14%)有形固定資産2億円(6%)のれん2億円(5%)その他の資産11億円(29%)
資産合計を100とした構成。
スポーツフィールド:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年12月期末・負債と資本の構成6%31%62%社債及び借入金3億円(6%)その他の負債12億円(31%)親会社の所有者に帰属する持分24億円(62%)スポーツフィールド:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年12月期末・負債と資本の構成31%62%社債及び借入金3億円(6%)その他の負債12億円(31%)親会社の所有者に帰属する持分24億円(62%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー6億円9億円+2
財務活動によるキャッシュ・フロー-3億円-2億円+1
減価償却費0億円0億円+0
有形固定資産の取得による支出-0億円-0億円−0
配当金の支払額-1億円-1億円+0

セグメント

2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
スポーツ人財採用支援事業44億円+15.1%11億円25.1%275人
スポーツ用品企画・販売事業4億円-0億円-8.6%10人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):スポーツ人財採用支援事業 スポーツ用品企画・販売事業

従業員

連結従業員335人
提出会社324人
平均年齢29.6歳
平均勤続年数3.9年
平均年間給与521万円
スポーツフィールド:セグメント別の従業員数2025年12月期末。連結の従業員数の内訳。2025年12月期末・セグメント別の従業員数96%スポーツ人財採用支援事業275億円(96%)スポーツ用品企画・販売事業10億円(4%)スポーツフィールド:セグメント別の従業員数2025年12月期末。連結の従業員数の内訳。2025年12月期末・セグメント別の従業員数96%スポーツ人財採用支援事業275億円(96%)スポーツ用品企画・販売事業10億円(4%)
2025年12月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は1,220人、発行済株式は—株。

スポーツフィールド:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。篠﨑 克志21.7%伊地知 和義10.8%加地 正10.8%森本 翔太10.8%日本カストディ銀行(信託口)4.1%スポーツフィールド従業員持株3.2%佐々木 嶺一2.6%石村 藤夫1.7%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合スポーツフィールド:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。篠﨑 克志21.7%伊地知 和義10.8%加地 正10.8%森本 翔太10.8%日本カストデ…4.1%スポーツフィ…3.2%佐々木 嶺一2.6%石村 藤夫1.7%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1篠﨑 克志21.7%
2伊地知 和義10.8%
3加地 正10.8%
4森本 翔太10.8%
5日本カストディ銀行(信託口)4.1%
6スポーツフィールド従業員持株会3.2%
7佐々木 嶺一2.6%
8石村 藤夫1.7%
9MSIP CLIENT SECURITIES1.5%
10THE BANK OF NEW YORK MELLON 1400421.4%
スポーツフィールド:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年12月期末・所有者別の株式数・単元64731%金融機関3150%金融商品取引業者1936%その他の法人561%外国法人等4391%個人その他64731%スポーツフィールド:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年12月期末・所有者別の株式数・単元64731%金融機関3150%金融商品取引業者1936%その他の法人561%外国法人等4391%個人その他64731%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年12月期44.61円76.0%
2019年12月期40.68円47.3%46.3倍
2020年12月期2.42円3.9%98.2倍
2021年12月期-11.1円-19.4%
2022年12月期57.22円71.8%8.0倍
2023年12月期83.73円33円20%56.1%10.3倍
2024年12月期81.21円16円19%37.8%7.2倍
2025年12月期107.28円21円19%37.4%7.7倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 2013年10月体育会学生の総合就職支援サービス「スポナビ」を開始2014年1月第三者割当にて資本金10,000千円に増資2014年1月株式会社スポーツフィールドへ商号変更2014年1月関西エリアで初となる大阪オフィスを開設2014年1月東海エリアで初となる東海オフィスを開設2014年1月九州エ
  • 2018年10月現役アスリートのデュアルキャリア支援として派遣・紹介予定派遣事業(現「スポナビアスリート」事業)を開始
  • 2019年12月東京証券取引所マザーズ市場(現グロース市場)に株式を上場(資本金92,680千円)2020年3月日本政府が推進するスポーツキャリアサポート事業「スポーツキャリアサポートコンソーシアム」に参画2020年5月スポーツ関連企業に特化した就職・転職情報サイト「スポジョバ」を事業譲受 20
  • 2024年12月体育会部活動と支援企業を繋ぐサービス「スポンサーサービス」の開始2025年3月プライバシーマーク認証を取得(第17005030号)
  • 2025年10月株式会社リンドスポーツの株式取得(子会社化) 補足:名称説明名称概要スポナビ体育会に所属する大学生向け就職支援サービスの総称スポナビキャリア体育会出身者・アスリート・スポーツ経験者向け転職支援サービスの総称スポチャレ大学体育会、サークル、同好会、学外スポーツチーム、高校部活におい

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループ(当社及び連結子会社2社:株式会社エスエフプラス、株式会社リンドスポーツ)は、「全従業員の物心両面の幸福を追求すると同時にスポーツが持つ可能性を様々なフィールドで発揮し、個人、法人、地域社会そして日本の発展に貢献すること」という経営理念のもと、スポーツの価値や可能性を高める事業活動を推進しております。 なお、2025年10月1日付で株式会社リンドスポーツが連結子会社となったことに伴い、報告セグメントは従来の「スポーツ人財(※1)採用支援事業」に加え、「スポーツ用品企画・販売事業」を追加しております。 (1)スポーツ人財採用支援事業当社が行っているスポーツ人財採用支援事業は、新卒者向けと既卒者向けの事業とに区分できます。前者は主に現役体育会学生(※注2)を中心としたスポーツ・競技経験者、後者は過去にスポーツ・競技経験のある社会人経験者や引退したプロ・アマチュアアスリートを対象としており、それらの人財を採用したい企業とをマッチングさせる各種サービスを提供しております。 主なサービス内容は以下に分類されます。 ①新卒者向けイベントいわゆる就職フェアと呼ばれるマッチングイベントを開催し、スポーツ人財と企業とが出会う場を創出しております。イベントの種類は大規模から中小規模、開催形態は来場型からオンライン型と様々なラインナップを用意しております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針