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決算データ · 試作 · 2026年3月期

GMB(7214)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、GMBの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期660億円17億円663億円34.1%2,651人
2019年3月期643億円2億円658億円33.0%2,671人
2020年3月期612億円-9億円636億円31.9%2,628人
2021年3月期574億円-1億円-3億円-0.1%636億円31.4%2,685人
2022年3月期714億円12億円7億円1.6%704億円30.0%2,731人
2023年3月期872億円21億円12億円2.5%792億円27.9%2,619人
2024年3月期963億円16億円4億円1.7%851億円26.8%2,543人
2025年3月期1,037億円19億円6億円1.9%886億円26.1%2,494人
2026年3月期1,053億円33億円-10億円3.2%962億円23.7%2,499人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益1,037億円1,053億円+16
売上原価856億円859億円+3
売上総利益181億円194億円+13
販売費及び一般管理費162億円161億円−1
営業利益(売上総利益−販管費)19億円33億円+14
経常利益18億円30億円+12
税引前利益17億円10億円−7
法人所得税5億円15億円+10
当期利益(親会社の所有者に帰属)6億円-10億円−16

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物61億円76億円+14
棚卸資産97億円108億円+11
流動資産539億円610億円+71
有形固定資産315億円320億円+6
非流動資産(固定資産)346億円351億円+5
資産合計886億円962億円+76
社債及び借入金(流動)246億円312億円+67
社債及び借入金(非流動)32億円40億円+8
流動負債478億円529億円+51
非流動負債(固定負債)68億円90億円+22
負債合計546億円619億円+73
親会社の所有者に帰属する持分201億円189億円−12
資本合計(純資産)340億円343億円+3
GMB:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成8%11%33%48%現金及び現金同等物76億円(8%)棚卸資産108億円(11%)有形固定資産320億円(33%)その他の資産457億円(48%)GMB:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成33%48%現金及び現金同等物76億円(8%)棚卸資産108億円(11%)有形固定資産320億円(33%)その他の資産457億円(48%)
資産合計を100とした構成。
GMB:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成37%28%20%16%社債及び借入金352億円(37%)その他の負債266億円(28%)親会社の所有者に帰属する持分189億円(20%)非支配持分154億円(16%)GMB:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成37%28%20%16%社債及び借入金352億円(37%)その他の負債266億円(28%)親会社の所有者に帰属する…189億円(20%)非支配持分154億円(16%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー68億円14億円−54
財務活動によるキャッシュ・フロー5億円31億円+26
減価償却費40億円42億円+3
有形固定資産の取得による支出-62億円-39億円+23
配当金の支払額-2億円-2億円−0

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
韓国743億円+1.9%29億円3.9%617億円808人
日本190億円+10.0%5億円2.7%345億円307人
米国56億円−24.2%-9億円-15.1%57億円33人
中国186億円+6.8%9億円5.1%155億円832人
タイ61億円+21.1%2億円2.6%50億円327人
欧州45億円+19.1%1億円1.6%65億円158人
インド4億円+1800.0%-1億円-36.8%12億円23人
豪州5億円−6.9%-0億円-1.9%7億円11人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):韓国 日本 中国 タイ 米国 欧州 豪州 インド

GMB:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益63%11%21%韓国29億円(63%)日本5億円(11%)中国9億円(21%)タイ2億円(4%)欧州1億円(2%)GMB:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益63%21%韓国29億円(63%)日本5億円(11%)中国9億円(21%)タイ2億円(4%)欧州1億円(2%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員2,499人
提出会社307人
平均年齢42歳
平均勤続年数17.7年
平均年間給与603万円
GMB:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数32%12%33%13%6%韓国808億円(32%)日本307億円(12%)米国33億円(1%)中国832億円(33%)タイ327億円(13%)欧州158億円(6%)インド23億円(1%)豪州11億円(0%)GMB:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数32%33%韓国808億円(32%)日本307億円(12%)米国33億円(1%)中国832億円(33%)タイ327億円(13%)欧州158億円(6%)インド23億円(1%)豪州11億円(0%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は4,058人、発行済株式は5,328,444株。

GMB:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。松岡 信夫18.5%松岡 栄子4.4%松岡 祐吉2.9%楽天証券共有口2.5%金本 順子2.3%GMB従業員持株会2.1%庄司 聖吾2%槇田 重夫1.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合GMB:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。松岡 信夫18.5%松岡 栄子4.4%松岡 祐吉2.9%楽天証券共有口2.5%金本 順子2.3%GMB従業員持株会2.1%庄司 聖吾2%槇田 重夫1.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1松岡 信夫18.5%
2松岡 栄子4.4%
3松岡 祐吉2.9%
4楽天証券共有口2.5%
5金本 順子2.3%
6GMB従業員持株会2.1%
7庄司 聖吾2.0%
8槇田 重夫1.6%
9具 綾子1.6%
10松岡 清美1.6%
GMB:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元46932%金融機関314%金融商品取引業者3248%その他の法人2110%外国法人等590%個人その他46932%GMB:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元46932%金融機関314%金融商品取引業者3248%その他の法人2110%外国法人等590%個人その他46932%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期334.42円40円23%8.2%5.3倍
2019年3月期43.37円40円74%1.0%19.9倍
2020年3月期-174.21円40円-23%-4.3%-3.2倍
2021年3月期-60.05円-1.6%-16.2倍
2022年3月期125.37円20円-14%3.2%5.9倍
2023年3月期229.58円20円-6%5.6%3.8倍
2024年3月期77.24円30円-24%1.8%14.9倍
2025年3月期111.66円40円-40%2.6%8.2倍
2026年3月期-194.6円40円-9%-4.5%-4.7倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1976年12月子会社GMB UNIVERSAL JOINTS, INC.設立1977年8月関連会社GMB UNIVERSAL JOINTS (WEST) INC.設立
  • 1977年12月東大阪鍛工株式会社を子会社化1979年2月関連会社韓国GMB工業株式会社設立1980年1月大阪府八尾市楠根町5丁目38番地に八尾第三工場建設。プレス部門を八尾第三工場へ移設1980年5月事務所・配送センターを整備するため、大阪府八尾市楠根町4丁目20番地の1の現八尾第四工場を買収
  • 1981年10月大阪府八尾市楠根町4丁目20番地の1に本社移転
  • 1983年12月奈良県磯城郡川西町大字吐田150番地3に奈良工場(現本社)を建設1985年1月本社機能を奈良県磯城郡川西町大字吐田150番地3に移転1988年4月子会社GMB UNIVERSAL JOINTS, INC.と関連会社GMB UNIVERSAL JOINTS (WEST) INC.が
  • 1991年12月子会社韓国ベアリング株式会社設立1992年9月子会社山東吉明美工業有限公司設立1993年6月関連会社韓国GMB工業株式会社が、子会社韓国ベアリング株式会社を吸収合併することにより、韓国GMB工業株式会社を子会社化1996年3月子会社青島吉明美机械制造有限公司設立2001年9月子会
  • 2002年11月GMB株式会社に社名変更
  • 2002年12月子会社東大阪鍛工株式会社を清算
  • 2003年12月大阪府八尾市楠根町4丁目36番地の3に八尾第五工場建設、プレス部門を集約
  • 2004年12月大阪証券取引所市場第二部に株式を上場2005年1月子会社韓国GMB工業株式会社が、GMB KOREA CORP.に商号変更2006年5月子会社GMB AUTOMOTIVE USA INC.及びGMB AUTOMOTIVE USA LLC.設立2006年8月子会社青島吉明美汽車配件
  • 2010年12月子会社山東吉明美工業有限公司の出資持分を全額譲渡
  • 2012年11月子会社GMB KOREA CORP.が韓国証券取引所に株式を上場2013年1月子会社吉明美(杭州)汽配有限公司設立2013年4月子会社AG TECH CORP.(現GMB AGtech Corp.)設立2013年6月大阪証券取引所市場第一部銘柄に指定2013年7月大阪証券取引所と
  • 2013年12月子会社GMB KOREA CORP.が、韓国京畿道安養市に研究開発拠点となる安養研究事務所設置
  • 2013年12月子会社吉明美汽配(南通)有限公司設立2014年5月子会社GMB RUS TOGLIATTI LLC(現GMB RUS AUTOMOTIVE LLC)設立2014年5月子会社GMB ROMANIA AUTO INDUSTRY S.R.L.設立2016年5月子会社AG TECH CO
  • 2019年11月子会社GMB OCEANIA PTY.LTD.設立2020年1月GMB Sales & Marketing Officeを大阪市中央区に開設2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からスタンダード市場に移行2023年1月子会社GMB USA

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社グループは、当社(GMB株式会社)、連結子会社15社(GMB NORTH AMERICA INC.、GMB USA INC.、GMB USA ALABAMA INC.、GMB KOREA CORP.、GMB AGtech Corp.、GMB ELPIS CORP.、青島吉明美机械制造有限公司、青島吉明美汽車配件有限公司、吉明美(杭州)汽配有限公司、吉明美汽配(南通)有限公司、THAI GMB INDUSTRY CO.,LTD.、GMB RUS AUTOMOTIVE LLC、GMB ROMANIA AUTO INDUSTRY S.R.L.、GMB OCEANIA PTY.LTD.、GMB AUTOMOTIVE INDIACHENNAI PVT LTD)及び持分法適用の関連会社1社(THAI KYOWA GMB CO.,LTD.)により構成されており、自動車部品等の製造・販売を主たる業務としております。 当社グループの製品は、当社を中心に世界各国の補修用部品として供給されるものと、連結子会社のGMB KOREA CORP.を中心に、自動車完成車メーカーやその系列部品メーカーへ供給される新車用部品とに大きく分類され、その需要構造の違いにより、製品販売戦略も異なった対応をしております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針