決算データ · 試作 · 2026年3月期
テイン（7217）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、テインの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 40億円 | — | 2億円 | — | 58億円 | 53.9% | 303人 |
| 2019年3月期 | 42億円 | — | 3億円 | — | 60億円 | 55.4% | 286人 |
| 2020年3月期 | 42億円 | — | 4億円 | — | 61億円 | 58.2% | 298人 |
| 2021年3月期 | 47億円 | 10億円 | 8億円 | 20.1% | 72億円 | 61.7% | 326人 |
| 2022年3月期 | 50億円 | 8億円 | 8億円 | 15.5% | 79億円 | 67.1% | 337人 |
| 2023年3月期 | 52億円 | 6億円 | 6億円 | 11.6% | 80億円 | 72.6% | 393人 |
| 2024年3月期 | 49億円 | 5億円 | 5億円 | 10.7% | 85億円 | 75.4% | 368人 |
| 2025年3月期 | 53億円 | 4億円 | 3億円 | 6.6% | 81億円 | 77.0% | 399人 |
| 2026年3月期 | 56億円 | 3億円 | 3億円 | 5.9% | 89億円 | 76.0% | 398人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 53億円 | 56億円 | +3 |
| 売上原価 | 32億円 | 34億円 | +2 |
| 売上総利益 | 21億円 | 22億円 | +1 |
| 販売費及び一般管理費 | 18億円 | 19億円 | +1 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 3億円 | 3億円 | +0 |
| 経常利益 | 4億円 | 5億円 | +1 |
| 税引前利益 | 4億円 | 5億円 | +1 |
| 法人所得税 | 1億円 | 1億円 | −0 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 3億円 | 3億円 | +1 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 13億円 | 16億円 | +4 |
| 棚卸資産 | 16億円 | 17億円 | +1 |
| 流動資産 | 39億円 | 46億円 | +7 |
| 有形固定資産 | 36億円 | 36億円 | +0 |
| 非流動資産（固定資産） | 41億円 | 42億円 | +1 |
| 資産合計 | 81億円 | 89億円 | +8 |
| 社債及び借入金（流動） | — | 4億円 | |
| 社債及び借入金（非流動） | 3億円 | 1億円 | −2 |
| 流動負債 | 9億円 | 13億円 | +4 |
| 非流動負債（固定負債） | 9億円 | 8億円 | −1 |
| 負債合計 | 19億円 | 21億円 | +3 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 56億円 | 57億円 | +1 |
| 資本合計（純資産） | 62億円 | 67億円 | +5 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 7億円 | 8億円 | +2 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -6億円 | -1億円 | +5 |
| 減価償却費 | 4億円 | 4億円 | −0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -3億円 | -6億円 | −3 |
| 配当金の支払額 | -2億円 | -2億円 | +0 |
従業員
連結従業員398人
提出会社82人
平均年齢45.7歳
平均勤続年数16年
平均年間給与605万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は1,468人、発行済株式は10,000,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | イチノホールディングス | 37.3% |
| 2 | 市野 諮 | 14.0% |
| 3 | 藤本 吉郎 | 10.6% |
| 4 | MSIP CLIENT SECURITIES | 4.2% |
| 5 | 大西 康弘 | 3.7% |
| 6 | 日本生命保険相互会社 | 3.4% |
| 7 | 市野 澄恵 | 2.5% |
| 8 | 小島 恵美子 | 1.7% |
| 9 | 市野 景 | 1.7% |
| 10 | 日本カストディ銀行 | 1.5% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 45.16円 | 14円 | 36% | 7.8% | 15.0倍 |
| 2019年3月期 | 56.03円 | 16円 | 50% | 9.0% | 10.9倍 |
| 2020年3月期 | 77.28円 | 17円 | 38% | 11.7% | 7.1倍 |
| 2021年3月期 | 78.78円 | 29円 | 28% | 20.5% | 7.1倍 |
| 2022年3月期 | 72.34円 | 36円 | 40% | 15.4% | 6.2倍 |
| 2023年3月期 | 54.09円 | 32円 | 51% | 10.1% | 8.0倍 |
| 2024年3月期 | 45.12円 | 36円 | 54% | 7.7% | 11.1倍 |
| 2025年3月期 | 24.66円 | 34円 | 78% | 3.9% | 15.8倍 |
| 2026年3月期 | 33.97円 | 16円 | 94% | 5.2% | 11.6倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1962年10月１日東京都千代田区において新日本繊業株式会社を設立いたしました。その後、第一次石油ショック後の円高不況の進行に伴って業績不振に陥り、1977年９月度決算において欠損金の計上を余儀なくされ、その欠損金解消に充てるため1978年５月に減資(90％)をおこないました。しかし、円高進行が
- 1978年11月１日同社社員に営業権を譲渡し、休眠状態に入りました。現代表取締役社長市野諮が、ラリーの車両規定改正によってエンジンや動力伝達系統の改造が禁止されるのにともない、車両走行性能を向上するための機能部品としてサスペンションの重要性が高まることを確信して自動車部品産業に進出すべく、198
- 2004年12月株式会社ジャスダック証券取引所に上場2009年５月中国に天御遠東国際貿易(北京)有限公司を設立(現連結子会社)2010年４月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱ(現 東京証券取引所 スタンダード市場)に上場2013年７月東京証券取引所と大
- 2013年11月中国に天御減振器制造(江蘇)有限公司を設立(現連結子会社)2014年１月本社工場を横浜市戸塚区内で移転2015年２月中国に宿遷天野貿易有限公司を設立(現連結子会社)2022年４月東京証券取引所の市場区分見直しによりＪＡＳＤＡＱスタンダードからスタンダード市場へ移行2023年６月オ
- 2025年11月タイにTEIN Manufacturing(Thailand),Co.,Ltd.を設立(現連結子会社)
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは当社、子会社８社および持分法適用関連会社２社により構成されており、自動車用サスペンション製品の開発、製造、販売を主な内容とした事業を展開しております。開発は主に国内で当社がおこない、製造は国内工場および中国工場でおこなっております。また販売は国内においては当社が小売店等を通じてお客様に販売し、海外において北米地域はTEIN U.S.A.,INC.、欧州地域はTEIN UK LIMITED、TEIN Europe Sp.z o.o.、中国・香港地域は天御遠東国際貿易(北京)有限公司、タイはTEIN Sales (Thailand)Co.,Ltd.、その他のアジア地域ならびにオセアニア地域等はTEIN AUSTRALIA PTY LTD及び当社が小売店等を通じて販売しております。また、中国工場である天御減振器制造(江蘇)有限公司は、主にアジア地域を中心としたエントリーユーザー向けの製品を生産することで国内工場との住み分けを図っております。さらに、海外からの製品用資材や消耗品等の調達は、天御減振器制造(江蘇)有限公司および宿遷天野貿易有限公司が中国を中心にアジア地域での調査・調整活動をおこなうとともに、資材の一部共通化による調達の合理化や原価低減も推進しております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YIDI）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W5AR）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TQU3）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R7U3）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OBRY）
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試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針