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決算データ · 試作 · 2026年3月期

ティラド(7236)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、ティラドの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期1,245億円37億円933億円48.1%4,485人
2019年3月期1,361億円17億円929億円47.4%4,558人
2020年3月期1,305億円14億円885億円48.1%4,657人
2021年3月期1,131億円13億円-12億円1.1%868億円47.3%4,549人
2022年3月期1,336億円50億円36億円3.8%938億円47.5%4,641人
2023年3月期1,494億円11億円-36億円0.7%941億円44.9%4,496人
2024年3月期1,587億円44億円13億円2.7%1,031億円43.6%4,365人
2025年3月期1,592億円73億円43億円4.6%975億円49.9%4,270人
2026年3月期1,623億円113億円88億円6.9%997億円53.2%4,087人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益1,592億円1,623億円+30
売上原価1,391億円1,391億円+0
売上総利益201億円231億円+30
販売費及び一般管理費128億円119億円−9
営業利益(売上総利益−販管費)73億円113億円+39
経常利益81億円124億円+43
税引前利益66億円126億円+60
法人所得税23億円38億円+15
当期利益(親会社の所有者に帰属)43億円88億円+45

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物169億円164億円−5
棚卸資産36億円34億円−2
流動資産614億円588億円−26
有形固定資産283億円304億円+21
非流動資産(固定資産)361億円409億円+49
資産合計975億円997億円+22
社債及び借入金(流動)60億円33億円−27
社債及び借入金(非流動)126億円162億円+36
流動負債320億円263億円−57
非流動負債(固定負債)167億円203億円+36
負債合計487億円467億円−21
親会社の所有者に帰属する持分401億円427億円+26
資本合計(純資産)487億円531億円+43
ティラド:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成16%30%50%現金及び現金同等物164億円(16%)棚卸資産34億円(3%)有形固定資産304億円(30%)その他の資産495億円(50%)ティラド:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成16%30%50%現金及び現金同等物164億円(16%)棚卸資産34億円(3%)有形固定資産304億円(30%)その他の資産495億円(50%)
資産合計を100とした構成。
ティラド:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成20%27%43%10%社債及び借入金195億円(20%)その他の負債272億円(27%)親会社の所有者に帰属する持分427億円(43%)非支配持分104億円(10%)ティラド:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成20%27%43%社債及び借入金195億円(20%)その他の負債272億円(27%)親会社の所有者に帰属する…427億円(43%)非支配持分104億円(10%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー76億円126億円+50
財務活動によるキャッシュ・フロー-70億円-59億円+11
減価償却費57億円57億円−0
有形固定資産の取得による支出-51億円-74億円−24
配当金の支払額-13億円-19億円−7

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
日本837億円+4.3%40億円4.7%744億円1,525人
米国440億円−1.3%6億円1.3%226億円679人
欧州57億円+16.9%0億円0.7%48億円131人
アジア272億円+12.6%50億円18.6%141億円1,053人
中国148億円−13.2%14億円9.5%136億円596人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):日本 米国 アジア 中国 欧州

ティラド:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益36%5%46%13%日本40億円(36%)米国6億円(5%)欧州0億円(0%)アジア50億円(46%)中国14億円(13%)ティラド:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益36%46%日本40億円(36%)米国6億円(5%)欧州0億円(0%)アジア50億円(46%)中国14億円(13%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員4,087人
提出会社1,525人
平均年齢41.4歳
平均勤続年数18年
平均年間給与679万円
ティラド:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数38%17%26%15%日本1,525億円(38%)米国679億円(17%)欧州131億円(3%)アジア1,053億円(26%)中国596億円(15%)ティラド:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数38%17%26%15%日本1,525億円(38%)米国679億円(17%)欧州131億円(3%)アジア1,053億円(26%)中国596億円(15%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は3,504人、発行済株式は5,900,000株。

ティラド:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。陣屋コネクト38.7%日本マスタートラスト信託銀行8%山崎金属産業2.4%ティラド自社株投資会1.8%日本生命保険相互会社1.8%日本カストディ銀行(信託口)1.7%STATE STREET B1.1%田中 博0.9%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合ティラド:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。陣屋コネクト38.7%日本マスター…8%山崎金属産業2.4%ティラド自社…1.8%日本生命保険…1.8%日本カストデ…1.7%STATE STREET B1.1%田中 博0.9%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1陣屋コネクト38.7%
2日本マスタートラスト信託銀行(信託口)8.0%
3山崎金属産業2.4%
4ティラド自社株投資会1.8%
5日本生命保険相互会社1.8%
6日本カストディ銀行(信託口)1.7%
7STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5051031.1%
8田中 博0.9%
9モルガン・スタンレーMUFG証券0.9%
10嘉納 裕躬0.8%
ティラド:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元7067%26818%5893%16722%金融機関7067%金融商品取引業者2109%その他の法人26818%外国法人等5893%個人その他16722%ティラド:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元26818%16722%金融機関7067%金融商品取引業者2109%その他の法人26818%外国法人等5893%個人その他16722%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期463.77円63円26%8.6%8.3倍
2019年3月期218.01円90円128%3.9%9.7倍
2020年3月期194.28円90円24%3.3%6.4倍
2021年3月期-171.62円-3.0%-11.9倍
2022年3月期515.97円160円27%8.4%4.8倍
2023年3月期-550.88円80円-8.3%-4.3倍
2024年3月期190.52円180円79%2.9%20.7倍
2025年3月期653.84円240円27%9.1%5.6倍
2026年3月期1,477.51円560円35%17.2%5.2倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1936年11月自動車用その他各種内燃機関用ラジエータおよびオイルクーラその他の部品製造販売を目的とし、資本金500千円をもって株式会社東洋ラヂヱーター製作所として創立1937年1月川崎工場操業開始1940年8月名古屋工場操業開始1944年5月東洋冷却器株式会社に改称1951年8月東洋ラジエータ
  • 1959年11月川崎、名古屋両工場を川崎製作所、名古屋製作所に改称1960年4月秦野工場操業開始、技術研究所開設
  • 1961年10月東京証券取引所市場第二部に株式を上場1962年6月秦野工場を秦野製作所に改称
  • 1962年11月川崎製作所を秦野製作所に移転1965年6月本店所在地を東京都中央区銀座1丁目7番地より東京都新宿区西新宿7丁目4番3号に移転1969年4月八日市製作所操業開始1969年8月東京証券取引所市場第一部銘柄に指定1981年5月秦野製作所戸川工場操業開始
  • 1982年10月米国駐在員事務所開設1983年9月名古屋製作所戸部下工場操業開始1985年3月東和運輸(現 ティラドロジスティクス)を子会社化1985年6月名古屋製作所東浦工場操業開始1987年7月本店所在地を東京都新宿区西新宿7丁目4番3号より東京都渋谷区桜丘町31番2号に移転1988年1月ト
  • 1995年12月青島東洋汽車散熱器有限公司設立1996年3月トーヨーUSA Inc.、CoPAR Inc.と合併1997年8月TATA TOYO RADIATOR Ltd.設立1999年9月TOYO RADIATOR (THAILAND) Co.,Ltd.設立 (現 T.RAD (THAILAN
  • 2012年10月T.RAD(VIETNAM)CO.,LTD設立2016年4月T.RAD North America,Inc.がTripac International Inc.の株式を取得2017年3月東洋(常熟)熱交換器研発中心有限公司設立2017年6月T.RAD Sales Europe G
  • 2017年10月青島東洋熱交換器有限公司連結子会社化2018年4月株式会社ティラドコネクト設立2020年4月アスニ株式会社及び東和興産株式会社を株式会社ティラドに吸収合併2020年6月東洋(常熱)熱交換器研発中心有限公司清算
  • 2020年10月株式会社ティラドコネクト完全子会社化2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所市場第一部からプライム市場に移行
  • 2022年11月TRM Corporation B.V.当社持分の無議決権化により、同社及びその子会社TRM LLCを当社連結グループより除外2023年3月株式会社陣屋コネクト、当社株式の20%以上を保有したことにより、その他の関係会社となる
  • 2023年12月TORC Co.,Ltd.株式売却により、当社連結グループより除外

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(株式会社ティラド)、その他の関係会社1社、連結子会社13社及び関連会社1社より構成されており、各種熱交換器の製造・販売を主たる業務としているほか、これらに付帯するサービス業務等を営んでおります。 なお、各報告セグメントの構成は以下のとおりとなっており、この報告セグメントは、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント情報の区分と同一です。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針