決算データ · 試作 · 2026年3月期
スズキ（7269）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、スズキの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 37,572億円 | — | 2,157億円 | — | 33,408億円 | 38.8% | 65,179人 |
| 2019年3月期 | 38,715億円 | — | 1,788億円 | — | 34,020億円 | 40.9% | 67,721人 |
| 2020年3月期 | 34,884億円 | — | 1,342億円 | — | 33,398億円 | 44.5% | 68,499人 |
| 2021年3月期 | 31,782億円 | 1,944億円 | 1,464億円 | 6.1% | 40,364億円 | 41.8% | 68,739人 |
| 2022年3月期 | 35,684億円 | 1,915億円 | 1,604億円 | 5.4% | 41,552億円 | 45.2% | 69,193人 |
| 2023年3月期 | 46,416億円 | 3,506億円 | 2,211億円 | 7.6% | 48,615億円 | 47.2% | 70,012人 |
| 2024年3月期 | 53,575億円 | 4,938億円 | 3,170億円 | 9.2% | 57,577億円 | 47.2% | 72,372人 |
| 2025年3月期 | 58,252億円 | 6,429億円 | 4,161億円 | 11.0% | 59,937億円 | 49.6% | 74,077人 |
| 2026年3月期 | 62,930億円 | 6,229億円 | 4,393億円 | 9.9% | 66,368億円 | 51.0% | 76,889人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 58,252億円 | 62,930億円 | +4,678 |
| 売上原価 | 42,565億円 | 46,886億円 | +4,321 |
| 売上総利益 | 15,687億円 | 16,044億円 | +357 |
| 販売費及び一般管理費 | 9,443億円 | 10,125億円 | +682 |
| 営業利益 | 6,429億円 | 6,229億円 | −199 |
| 持分法による投資損益 | 120億円 | 75億円 | −45 |
| 税引前利益 | 7,302億円 | 7,307億円 | +5 |
| 法人所得税 | 2,005億円 | 1,869億円 | −136 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 4,161億円 | 4,393億円 | +232 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 8,427億円 | 9,733億円 | +1,306 |
| 棚卸資産 | 5,715億円 | 6,927億円 | +1,212 |
| 流動資産 | 25,287億円 | 29,131億円 | +3,844 |
| 有形固定資産 | 16,735億円 | 18,021億円 | +1,286 |
| 非流動資産（固定資産） | 34,650億円 | 37,237億円 | +2,587 |
| 資産合計 | 59,937億円 | 66,368億円 | +6,432 |
| 社債及び借入金（流動） | 2,978億円 | 2,634億円 | −344 |
| 社債及び借入金（非流動） | 4,275億円 | 4,852億円 | +578 |
| 負債合計 | 23,056億円 | 24,837億円 | +1,781 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 29,707億円 | 33,821億円 | +4,114 |
| 資本合計（純資産） | 36,881億円 | 41,531億円 | +4,650 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 6,698億円 | 7,175億円 | +478 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -4,756億円 | -4,995億円 | −239 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,860億円 | -1,273億円 | +587 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -3,447億円 | -3,774億円 | −327 |
| 配当金の支払額 | -709億円 | -830億円 | −121 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 四輪事業 | 57,064億円 | +7.6% | — | 5,476億円 | 9.6% | 50,669億円 | 66,660人 |
| 二輪事業 | 4,545億円 | +14.2% | — | 448億円 | 9.9% | 4,191億円 | 7,380人 |
| マリン事業 | 1,195億円 | +8.9% | — | 266億円 | 22.3% | 1,233億円 | 1,464人 |
| その他事業 | 126億円 | +3.9% | — | 39億円 | 31.0% | 406億円 | 358人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：四輪事業 二輪事業 マリン事業 その他事業
従業員
連結従業員76,889人
提出会社17,871人
平均年齢41歳
平均勤続年数18年
平均年間給与828万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は85,360人、発行済株式は1,964,586,400株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) | 15.1% |
| 2 | 日本カストディ銀行(信託口) | 6.5% |
| 3 | トヨタ自動車 | 5.0% |
| 4 | 三菱ＵＦＪ銀行 | 3.3% |
| 5 | ザ チェース マンハッタンバンク エヌエイ ロンドン エス エル オムニバス アカウント(常任代理人)みずほ銀行決済営業部 | 3.0% |
| 6 | りそな銀行 | 2.7% |
| 7 | 静岡銀行(常任代理人)日本マスタートラスト信託銀行 | 2.4% |
| 8 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505001(常任代理人)みずほ銀行決済営業部 | 1.9% |
| 9 | JPモルガン証券 | 1.5% |
| 10 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505223(常任代理人)みずほ銀行決済営業部 | 1.4% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 488.86円 | 74円 | 31% | 17.9% | 11.7倍 |
| 2019年3月期 | 395.26円 | 74円 | 79% | 13.3% | 12.4倍 |
| 2020年3月期 | 71.59円 | 85円 | 51% | 9.3% | 9.0倍 |
| 2021年3月期 | 75.41円 | 90円 | 54% | 9.2% | 16.7倍 |
| 2022年3月期 | 82.55円 | 91円 | 53% | 9.0% | 12.8倍 |
| 2023年3月期 | 113.8円 | 100円 | 33% | 11.2% | 10.6倍 |
| 2024年3月期 | 163.88円 | 122円 | 29% | 12.6% | 10.6倍 |
| 2025年3月期 | 215.66円 | 41円 | 34% | 14.6% | 8.4倍 |
| 2026年3月期 | 227.69円 | 46円 | 35% | 13.8% | 8.2倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2026年3月期
- 当期の売上収益はインドのGST改定を背景とした市場活発化への対応等で前期比4,678億円(8.0%)増の6兆2,930億円となった
- 営業利益は人財や技術への投資拡大等により前期比199億円(3.1%)減の6,229億円となった
- 親会社の所有者に帰属する当期利益は為替差益など金融収益の改善もあり前期比232億円(5.6%)増の4,393億円となった
- 四輪事業の売上収益は前期比7.6%増の5兆7,064億円、営業利益は前期比3.5%減の5,476億円となった
- 二輪事業はインドやコロンビア等で販売が伸び、売上収益は前期比14.2%増の4,545億円、営業利益は前期比9.7%増の448億円となった
- マリン事業は米国関税の影響により営業利益が前期比13.0%減の266億円となった
- 当期末の資産は前期末比6,432億円増の6兆6,368億円、資本は前期末比4,650億円増の4兆1,531億円となった
- 財務活動によるキャッシュ・フローの主な要因は親会社の所有者への配当金の支払額830億円、非支配持分への配当金の支払額306億円等だった
2025年3月期
- 当連結会計年度より、従来の日本基準に替えてIFRSを適用した
- 当期の売上収益は販売台数の増加、価格改定、為替影響等により前期比4,676億円(8.7%)増の5兆8,252億円となった
- 営業利益は研究開発費や労務費等の固定費増加を増収効果や原価低減等でカバーし、前期比1,490億円(30.2%)増の6,429億円となった
- 親会社の所有者に帰属する当期利益は前期比990億円(31.2%)増の4,161億円となった
- 四輪事業の売上収益は前期比8.9%増の5兆3,052億円、営業利益は前期比33.9%増の5,676億円となった
- 二輪事業はインドでの販売拡大により売上収益が前期比9.1%増の3,981億円、営業利益が前期比4.4%増の408億円となった
- 当期末の資産は前期末比2,360億円増の5兆9,937億円、資本は前期末比3,036億円増の3兆6,881億円となった
- 財務活動によるキャッシュ・フローの主な要因は親会社の所有者への配当金の支払額709億円、非支配持分への配当金の支払額299億円等だった
2024年3月期
- 半導体不足の解消により四輪車の生産・販売台数が増加し、売上高は前期比7,326億円(15.8%)増の5兆3,743億円と過去最高を更新した
- 営業利益は前期比1,150億円(32.8%)増の4,656億円、経常利益は前期比1,057億円(27.6%)増の4,885億円となった
- 親会社株主に帰属する当期純利益は前期比466億円(21.1%)増の2,677億円となった
- 四輪事業は日本・欧州・インドでの販売増加等により売上高が前期比17.3%増の4兆8,838億円、営業利益が前期比42.7%増の3,982億円となった
- 二輪事業はインドでの販売増加により売上高が前期比10.1%増の3,669億円、営業利益が前期比33.0%増の390億円となった
- マリン事業は北米市場の減速により売上高が前期比16.6%減の1,123億円、営業利益が前期比36.0%減の252億円となった
- 当期末の総資産は前期末比8,079億円増の5兆3,856億円、純資産は前期末比6,298億円増の3兆1,384億円となった
沿革（有価証券報告書より）
- 1909年10月鈴木道雄、静岡県浜名郡天神町村（現 浜松市中央区）で鈴木式織機製作所を創業。1920年３月鈴木式織機株式会社として同地に法人設立、資本金50万円。鈴木道雄、社長に就任。1939年９月静岡県浜名郡可美村高塚（現 浜松市中央区高塚町）に高塚分工場が完成。1949年５月東京、大阪、名古
- 1955年10月軽四輪乗用車を発売。わが国の軽自動車の先鞭をつける。1961年４月繊維機械部を分離、鈴木式織機株式会社を設立。1961年９月愛知県豊川市に軽四輪トラック工場が完成。1963年８月米国ロサンゼルスにU.S. Suzuki Motor Corp.(American Suzuki Mo
- 1970年10月静岡県浜名郡湖西町（現 湖西市）に湖西工場(四輪車)が完成。
- 1971年10月愛知県豊川市に豊川工場(二輪車)が完成。（2018年９月に浜松工場へ移転）1974年４月医療機器部門に進出し、電動車いすを発売。1974年８月住宅部門に進出。1975年５月パキスタンで四輪駆動車の組立を開始。（四輪車初の海外生産）1979年５月軽四輪商用車を発売。1980年３月財
- 1990年10月スズキ株式会社に社名変更。1991年４月ハンガリーでの四輪車合弁生産に正式調印。Magyar Suzuki Corporation Ltd.設立。1993年４月中国・長安汽車公司と乗用車合弁生産契約に調印。（
- 2018年11月に合弁会社の当社出資持分を譲渡）
- 1994年11月静岡県榛原郡相良町(現 牧之原市)の相良エンジン工場が本格稼働を開始。2000年９月スズキとＧＭの新たな戦略的提携を発表。(ＧＭ出資比率10％から20％へ、
- 2008年11月に資本提携を解消)〃富士重工業株式会社(現 株式会社SUBARU)と業務提携に関する覚書を締結。
- 2000年10月スズキ設立80周年記念事業として、「スズキ教育文化財団(現 公益財団法人スズキ教育文化財団)」を設立。2002年５月インド、Maruti Udyog Ltd.(現 Maruti Suzuki India Ltd.)の株式を過半数取得し、子会社化。
- 2002年11月インドネシアの二・四輪車合弁会社PT Indomobil Suzuki International(現 PT Suzuki Indomobil Motor)を子会社化。2003年７月インド、Maruti Udyog Ltd.（現 Maruti Suzuki India Ltd.）
- 2009年12月スズキとVolkswagen Aktiengesellschaft(VW) 包括的提携に基本合意。
- 2011年11月VWとの包括契約を解除する旨を通知。 年月沿革
- 2012年11月米国子会社American Suzuki Motor Corp.が四輪車販売事業から撤退。(2013年３月に同社は清算)2014年３月インド、グジャラート州アーメダバード市にSuzuki Motor Gujarat Private Ltd.を設立。（
- 2025年11月にMaruti Suzuki India Ltd.へ吸収合併）2017年２月トヨタとスズキ、業務提携に向けた覚書を締結。（2019年８月に資本提携）2017年８月合弁会社としてインド、 Automotive Electronics Power Private Ltd.（現 TDS
- 2022年10月米国、Suzuki Global Ventures,L.P.を設立。2024年３月インド、Next Bharat Ventures Ifsc Private Ltd.を設立。2025年２月中期経営計画（2025～2030年度）「By Your Side」を発表。2025年９月「1
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、当社、子会社121社、関連会社37社で構成され、四輪車、二輪車、船外機及び電動車いす他の製造販売を主な内容とし、さらに各事業に関連する物流及びその他のサービス等の事業を展開しています。当社グループの事業に係わる位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりです。以下に示す区分は、「第５ 経理の状況 連結財務諸表注記 ６．セグメント情報」に掲げるセグメントの区分と同一です。 (四輪事業)四輪車の製造は当社が行うほか、海外においては子会社 Magyar Suzuki Corporation Ltd.、Maruti Suzuki India Ltd.他で行っています。また、部品の一部については、国内においては子会社 ㈱スズキ部品製造 他、海外においては関連会社 Krishna Maruti Ltd. 他で製造しています。販売は、国内においては子会社 ㈱スズキ自販近畿をはじめとする全国の販売会社を通じ、海外においては子会社 Suzuki Italia S.p.A. 他の販売会社及び製造販売会社を通じて行っています。また、物流サービスは子会社 スズキ輸送梱包㈱が行っています。 (二輪事業)二輪車の製造は当社が行うほか、海外においては子会社 Suzuki Motorcycle India Private Ltd. 他で行っています。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YFG2）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W4MT）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TRQC）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R38M）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OJSN）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針