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決算データ · 試作 · 2026年3月期

エフ・シー・シー(7296)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、エフ・シー・シーの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期1,732億円97億円1,703億円68.9%8,555人
2019年3月期1,776億円118億円1,736億円72.5%8,829人
2020年3月期1,711億円39億円1,617億円74.7%8,718人
2021年3月期1,462億円70億円45億円4.8%1,756億円74.2%8,360人
2022年3月期1,710億円101億円86億円5.9%1,954億円75.0%8,115人
2023年3月期2,189億円119億円96億円5.4%2,106億円76.0%7,970人
2024年3月期2,403億円151億円122億円6.3%2,450億円75.6%7,820人
2025年3月期2,566億円173億円159億円6.8%2,462億円74.8%7,799人
2026年3月期2,608億円189億円188億円7.3%2,644億円77.5%7,804人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益2,566億円2,608億円+42
売上原価2,073億円2,126億円+53
売上総利益493億円482億円−11
販売費及び一般管理費316億円296億円−20
営業利益173億円189億円+16
持分法による投資損益-0億円-0億円+0
税引前利益201億円216億円+15
法人所得税42億円28億円−14
当期利益(親会社の所有者に帰属)159億円188億円+29

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物685億円714億円+29
棚卸資産328億円363億円+36
流動資産1,629億円1,683億円+54
有形固定資産602億円670億円+68
非流動資産(固定資産)833億円960億円+127
資産合計2,462億円2,644億円+181
負債合計608億円581億円−27
親会社の所有者に帰属する持分1,842億円2,050億円+208
資本合計(純資産)1,854億円2,063億円+209
エフ・シー・シー:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成27%14%25%34%現金及び現金同等物714億円(27%)棚卸資産363億円(14%)有形固定資産670億円(25%)その他の資産896億円(34%)エフ・シー・シー:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成27%25%34%現金及び現金同等物714億円(27%)棚卸資産363億円(14%)有形固定資産670億円(25%)その他の資産896億円(34%)
資産合計を100とした構成。
エフ・シー・シー:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成22%78%その他の負債581億円(22%)親会社の所有者に帰属する持分2,050億円(78%)非支配持分13億円(0%)エフ・シー・シー:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成22%78%その他の負債581億円(22%)親会社の所有者に帰属す…2,050億円(78%)非支配持分13億円(0%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー279億円228億円−52
投資活動によるキャッシュ・フロー-258億円-165億円+93
財務活動によるキャッシュ・フロー-146億円-78億円+68
有形固定資産の取得による支出-147億円-158億円−11
配当金の支払額-72億円-81億円−10

従業員

連結従業員7,804人
提出会社1,017人
平均年齢44.6歳
平均勤続年数19.8年
平均年間給与770万円

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は35,912人、発行済株式は52,056,530株。

エフ・シー・シー:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。本田技研工業22.5%日本マスタートラスト信託銀行9.7%ワイ・エー5.3%SMBC信託銀行(三井住友銀4.6%日本カストディ銀行(信託口)2.7%STATE STREET B2.5%エフ・シ-・シ-取引先持株会1.8%山本 惠以1.7%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合エフ・シー・シー:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。本田技研工業22.5%日本マスター…9.7%ワイ・エー5.3%SMBC信託銀行…4.6%日本カストデ…2.7%STATE STREET B2.5%エフ・シ-・…1.8%山本 惠以1.7%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1本田技研工業22.5%
2日本マスタートラスト信託銀行(信託口)9.7%
3ワイ・エー5.3%
4SMBC信託銀行(三井住友銀行退職給付信託口)4.6%
5日本カストディ銀行(信託口)2.7%
6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5052232.5%
7エフ・シ-・シ-取引先持株会1.8%
8山本 惠以1.7%
9DFA INTL SMALL CAP VALUE PORTFOLIO1.1%
10STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5050011.1%
エフ・シー・シー:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元93682%152148%103183%160142%金融機関93682%金融商品取引業者10949%その他の法人152148%外国法人等103183%個人その他160142%エフ・シー・シー:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元152148%160142%金融機関93682%金融商品取引業者10949%その他の法人152148%外国法人等103183%個人その他160142%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期193.11円42円93%8.5%15.5倍
2019年3月期235.05円52円50%9.7%10.0倍
2020年3月期78.92円58円3.2%20.0倍
2021年3月期89.81円40円189%3.5%20.7倍
2022年3月期172.07円52円60%6.2%7.8倍
2023年3月期192.41円56円87%6.2%8.1倍
2024年3月期245.91円74円60%7.1%9.3倍
2025年3月期323.77円202円85%8.6%9.6倍
2026年3月期387.36円194円53%9.6%8.3倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1998年11月ブラジル、アマゾナス州にFCC DO BRASIL LTDA.(現、連結子会社)を設立。2000年4月米国、ノースカロライナ州にFCC(North Carolina),INC.(現、FCC(North Carolina),LLC、連結子会社)を設立。2001年4月インドネシア、カ
  • 2002年12月米国、インディアナ州にFCC(North America),INC.(現、連結子会社)、FCC(INDIANA),INC.(現、FCC(INDIANA),LLC、連結子会社)を設立。2003年2月東京証券取引所市場第二部上場2003年5月米国、インディアナ州にFCC(Adams)
  • 2005年11月ベトナム、ハノイ市にFCC(VIETNAM)CO.,LTD.(現、連結子会社)を設立。2006年1月中国、広東省佛山市に佛山富士離合器有限公司(現、連結子会社)を設立。
  • 2010年11月東北化工㈱の株式を100%取得。2012年9月中国、四川省成都市に愛富士士(中国)投資有限公司(現、連結子会社)を設立。
  • 2012年12月FCC(EUROPE) LTD.の清算結了。2013年2月韓国、京畿道始興市にFCC SEOJIN CO.,LTD.を設立。2013年6月メキシコ、サンルイスポトシ州にFCC AUTOMOTIVE PARTS DE MEXICO,S.A.DE C.V.(現、連結子会社)を設立。
  • 2014年11月インド、ハリヤナ州にFCC CLUTCH INDIA PRIVATE LIMITED(現、連結子会社)を設立。
  • 2014年12月FCC RICO LTD.(現、FCC CLUTCH INDIA PRIVATE LIMITED、連結子会社)の株式を100%取得。
  • 2015年11月FCC CLUTCH INDIA PRIVATE LIMITED がFCC INDIA MANUFACTURING PRIVATE LIMTED を吸収合併。2017年9月㈱フリント(現、連結子会社)の株式を100%取得。
  • 2018年12月東北化工㈱の全株式を譲渡。2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。
  • 2022年11月2023年6月FCC SEOJIN CO.,LTD.の清算結了。FCC(VIETNAM)CO.,LTD.(現、連結子会社)の株式を100%取得

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】当社グループは、当社、子会社22社及び関連会社1社で構成され、二輪事業、四輪事業および非モビリティ事業を主たる事業としております。当社グループの事業に係る位置付け及びセグメントとの関連は次のとおりであり、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 連結財務諸表注記 4.セグメント情報」に掲げるセグメントの区分と同一であります。(二輪事業)主にオートバイ、スクーター、ATV(バギー)等のクラッチおよびEV/CASE領域の製品の製造販売を行っております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針