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決算データ · 試作 · 2026年3月期

テイ・エス テック(7313)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、テイ・エス テックの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期4,795億円301億円3,519億円66.9%17,014人
2019年3月期4,121億円258億円3,583億円71.3%16,859人
2020年3月期3,597億円151億円3,418億円74.5%15,960人
2021年3月期3,462億円267億円207億円7.7%3,905億円70.9%15,444人
2022年3月期3,500億円230億円124億円6.6%4,160億円71.4%14,308人
2023年3月期4,092億円153億円53億円3.7%4,162億円71.8%15,172人
2024年3月期4,417億円175億円102億円4.0%4,462億円73.3%14,719人
2025年3月期4,605億円164億円86億円3.6%4,324億円70.8%14,163人
2026年3月期4,423億円103億円71億円2.3%4,227億円73.3%13,558人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益4,605億円4,423億円−182
売上原価3,976億円3,879億円−97
売上総利益630億円544億円−85
販売費及び一般管理費471億円442億円−29
営業利益164億円103億円−61
持分法による投資損益3億円6億円+3
金融収益・費用(純額)34億円46億円+12
税引前利益201億円155億円−46
法人所得税88億円58億円−30
当期利益(親会社の所有者に帰属)86億円71億円−15

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物1,115億円926億円−189
棚卸資産411億円440億円+29
流動資産2,550億円2,296億円−254
有形固定資産938億円1,026億円+88
のれん5億円5億円+0
非流動資産(固定資産)1,773億円1,931億円+157
資産合計4,324億円4,227億円−97
負債合計1,067億円951億円−116
親会社の所有者に帰属する持分3,063億円3,099億円+36
資本合計(純資産)3,257億円3,276億円+19
テイ・エス テック:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成22%10%24%43%現金及び現金同等物926億円(22%)棚卸資産440億円(10%)有形固定資産1,026億円(24%)のれん5億円(0%)その他の資産1,831億円(43%)テイ・エス テック:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成22%24%43%現金及び現金同等物926億円(22%)棚卸資産440億円(10%)有形固定資産1,026億円(24%)のれん5億円(0%)その他の資産1,831億円(43%)
資産合計を100とした構成。
テイ・エス テック:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成23%73%その他の負債951億円(23%)親会社の所有者に帰属する持分3,099億円(73%)非支配持分177億円(4%)テイ・エス テック:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成23%73%その他の負債951億円(23%)親会社の所有者に帰属す…3,099億円(73%)非支配持分177億円(4%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー287億円226億円−61
投資活動によるキャッシュ・フロー-359億円-237億円+122
財務活動によるキャッシュ・フロー-314億円-227億円+87
有形固定資産の取得による支出-170億円-193億円−23
配当金の支払額-97億円-104億円−7

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
日本1,121億円+1.5%96億円8.6%2,282人
米州2,613億円−0.8%15億円0.6%8,086人
中国562億円−20.7%68億円12.1%1,603人
アジア・欧州425億円−5.7%-5億円-1.1%1,587人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):米州 日本 中国 アジア・欧州

テイ・エス テック:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益54%8%38%日本96億円(54%)米州15億円(8%)中国68億円(38%)テイ・エス テック:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益54%38%日本96億円(54%)米州15億円(8%)中国68億円(38%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員13,558人
提出会社1,649人
平均年齢41.4歳
平均勤続年数17.6年
平均年間給与780万円
テイ・エス テック:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数17%60%12%12%日本2,282億円(17%)米州8,086億円(60%)中国1,603億円(12%)アジア・欧州1,587億円(12%)テイ・エス テック:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数17%60%日本2,282億円(17%)米州8,086億円(60%)中国1,603億円(12%)アジア・欧州1,587億円(12%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は55,348人、発行済株式は124,000,000株。

テイ・エス テック:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。本田技研工業21.9%日本マスタートラスト信託銀行9.6%日本カストディ銀行(信託口)4.7%オカモト3.9%SMBC信託銀行(三井住友銀3.8%住友生命保険相互会社(常任代3.3%三菱UFJ銀行2.3%日本生命保険相互会社)2.2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合テイ・エス テック:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。本田技研工業21.9%日本マスター…9.6%日本カストデ…4.7%オカモト3.9%SMBC信託…3.8%住友生命保険…3.3%三菱UFJ銀行2.3%日本生命保険…2.2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1本田技研工業21.9%
2日本マスタートラスト信託銀行(信託口)9.6%
3日本カストディ銀行(信託口)4.7%
4オカモト3.9%
5SMBC信託銀行(三井住友銀行退職給付信託口)3.8%
6住友生命保険相互会社(常任代理人 日本カストディ銀行)3.3%
7三菱UFJ銀行2.3%
8日本生命保険相互会社)2.2%
9三井住友海上火災保険2.1%
10STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)1.9%
テイ・エス テック:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元348540%370288%181692%325185%金融機関348540%金融商品取引業者13460%その他の法人370288%外国法人等181692%個人その他325185%テイ・エス テック:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元348540%370288%325185%金融機関348540%金融商品取引業者13460%その他の法人370288%外国法人等181692%個人その他325185%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期221.45円80円31%13.4%9.5倍
2019年3月期189.35円84円38%10.5%8.4倍
2020年3月期110.77円86円43%5.9%11.5倍
2021年3月期152.89円90円37%7.8%10.8倍
2022年3月期92.56円54円35%4.3%14.9倍
2023年3月期41.35円63円60%1.8%40.6倍
2024年3月期80.09円73円61%3.3%25.1倍
2025年3月期70.69円83円146%2.7%23.8倍
2026年3月期60.37円90円51%2.3%29.4倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1971年12月1日、同社を吸収合併しました。従いまして、以下の記載事項については実質上の存続会社について記載します。 1954年5月東京都中野区において帝都布帛工業株式会社シート部として二輪車用シートの製造を開始 1960年2月埼玉県朝霞市に帝都布帛工業株式会社シート部朝霞工場(現本社所在地)
  • 1960年12月帝都布帛工業株式会社シート部のすべてを引継ぎ、東京シート株式会社として分離独立 1962年3月三重県鈴鹿市に鈴鹿工場を新設 1963年6月朝霞工場(現本社所在地)において四輪車用シートの製造を開始
  • 1965年10月埼玉県行田市に行田工場を新設
  • 1968年12月静岡県浜松市に浜北工場(現浜松工場)を新設 1976年1月熊本県菊池市に九州テイ・エス株式会社を設立(現連結子会社) 1977年2月アメリカ ネブラスカ州にTRI-CON INDUSTRIES, LTD.を設立(現連結子会社)
  • 1986年11月アメリカ オハイオ州にTS TRIM INDUSTRIES INC.を設立(現連結子会社)
  • 1988年11月栃木県塩谷郡高根沢町に技術センターを新設 1989年2月資本金を47億円に増資 1994年9月フィリピン ラグナ州にTOKYO SEAT PHILIPPINES, INC.(現TS TECH TRIM PHILIPPINES, INC.)を設立(現連結子会社)
  • 1994年12月アメリカ オハイオ州にTS TECH USA CORPORATIONを設立(現連結子会社) 1995年3月タイ アユタヤ県にTS TECH (THAILAND) CO.,LTD.を設立(現連結子会社) 1995年5月アメリカ オハイオ州にTS TECH NORTH AMERICA
  • 1996年10月ブラジル サンパウロ州にTS TECH DO BRASIL LTDA.を設立(現連結子会社) 1997年2月インド ウッタル・プラデーシュ州にTS TECH SUN INDIA PRIVATE LIMITEDを設立(現連結子会社)
  • 1997年10月商号を東京シート株式会社からテイ・エス テック株式会社に変更 2000年6月アメリカ アラバマ州にTS TECH ALABAMA, LLC.を設立(現連結子会社) 2001年7月中国 広東省に広州提愛思汽車内飾系統有限公司(合弁会社)を設立(現連結子会社) 2003年2月インドネ
  • 2013年12月タイ プラチンブリ県にTS TECH (KABINBURI) CO.,LTD.を設立(現連結子会社) 2014年6月インド グジャラート州にTS TECH (MANDAL) PRIVATE LIMITEDを設立(現連結子会社) 2014年6月ブラジル ミナスジェライス州にTS T
  • 2015年12月バングラデシュ ナラヤンガンジ県にTS TECH BANGLADESH LIMITEDを設立(現非連結子会社)
  • 2021年10月アメリカ テキサス州にTSML INNOVATIONS, LLC(合弁会社)を設立(現連結子会社)
  • 2021年11月メキシコ コアウイラ州にTS DE SAN PEDRO INDUSTRIES, S. DE R.L. DE C.V.(合弁会社)を設立(現連結子会社)
  • 2021年12月ポーランド シロンスク県にTS TECH Poland sp. z o.o.を設立(現連結子会社) 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行 2022年6月重慶提愛思汽車零部件有限公司を設立(現連結子会社)

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当グループは、当社及び国内外49社の関係会社により構成され、セグメント別には、日本、米州、中国、アジア・欧州の4地域からなっています。また、その他の関係会社である本田技研工業株式会社とは、事業上、継続的で緊密な関係にあります。当グループの事業に係る位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりです。 (日本)主に二輪車用シート及び樹脂部品等、四輪車用シート及び内装品等の製造販売等を行っています。当社、九州テイ・エス株式会社、テイ・エス パーツ アンド サービス株式会社、株式会社テイ・エス ロジスティクス、株式会社ホンダカーズ埼玉北、株式会社今仙電機製作所 2025年4月1日付で、連結子会社であるテイ・エス パーツ アンド サービス株式会社を存続会社、連結子会社であるサン化学工業株式会社を消滅会社とする吸収合併を行っております。 (米州)主に二輪車用シート及び樹脂部品等、四輪車用シート及び内装品等の製造販売等を行っています。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針