決算データ · 試作 · 2025年12月期
グローバルダイニング（7625）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、グローバルダイニングの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 100億円 | — | 0億円 | — | 68億円 | 56.6% | 254人 |
| 2019年12月期 | 96億円 | — | -3億円 | — | 67億円 | 52.7% | 239人 |
| 2020年12月期 | 57億円 | — | -15億円 | — | 59億円 | 32.8% | 185人 |
| 2021年12月期 | 96億円 | 7億円 | 11億円 | 7.6% | 77億円 | 40.8% | 200人 |
| 2022年12月期 | 96億円 | 2億円 | 2億円 | 2.3% | 72億円 | 49.5% | 193人 |
| 2023年12月期 | 111億円 | 7億円 | 9億円 | 6.6% | 86億円 | 53.3% | 188人 |
| 2024年12月期 | 118億円 | 8億円 | 5億円 | 6.4% | 102億円 | 51.9% | 187人 |
| 2025年12月期 | 137億円 | 7億円 | 3億円 | 5.1% | 112億円 | 50.2% | 179人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 118億円 | 137億円 | +19 |
| 売上原価 | 99億円 | 116億円 | +18 |
| 売上総利益 | 19億円 | 20億円 | +1 |
| 販売費及び一般管理費 | 12億円 | 13億円 | +2 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 8億円 | 7億円 | −1 |
| 経常利益 | 8億円 | 7億円 | −1 |
| 税引前利益 | 7億円 | 6億円 | −2 |
| 法人所得税 | 2億円 | 3億円 | +1 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 5億円 | 3億円 | −2 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 8億円 | 9億円 | +1 |
| 棚卸資産 | 0億円 | 0億円 | +0 |
| 流動資産 | 20億円 | 21億円 | +1 |
| 有形固定資産 | 71億円 | 79億円 | +8 |
| 非流動資産（固定資産） | 82億円 | 90億円 | +8 |
| 資産合計 | 102億円 | 112億円 | +9 |
| 社債及び借入金（流動） | — | 1億円 | |
| 社債及び借入金（非流動） | 19億円 | 18億円 | −2 |
| 流動負債 | 18億円 | 22億円 | +4 |
| 非流動負債（固定負債） | 31億円 | 33億円 | +3 |
| 負債合計 | 49億円 | 55億円 | +6 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 48億円 | 51億円 | +3 |
| 資本合計（純資産） | 53億円 | 56億円 | +3 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 6億円 | 14億円 | +7 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 6億円 | -1億円 | −7 |
| 減価償却費 | 2億円 | 4億円 | +2 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -17億円 | -11億円 | +6 |
従業員
連結従業員179人
提出会社160人
平均年齢36.3歳
平均勤続年数7.1年
平均年間給与689万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は2,916人、発行済株式は10,421,300株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 長谷川 耕造 | 59.1% |
| 2 | スペースラボ | 7.6% |
| 3 | ハセガワインターナショナル トレイドカンパニー（常任代理人 グローバルダイニング) | 6.0% |
| 4 | ヨシダ トモヒロ | 3.0% |
| 5 | 岡三証券 | 1.7% |
| 6 | 古舘篤臣綜合事務所 | 1.1% |
| 7 | ＳＢＩ証券 | 1.0% |
| 8 | 内藤 征吾 | 0.8% |
| 9 | 赤木 一生 | 0.8% |
| 10 | 小林 庸麿 | 0.6% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 0.41円 | — | — | 0.1% | 459.1倍 |
| 2019年12月期 | -32.4円 | — | — | — | — |
| 2020年12月期 | -147.56円 | — | — | — | — |
| 2021年12月期 | 101.25円 | — | — | 41.2% | 3.3倍 |
| 2022年12月期 | 21.46円 | — | — | 6.6% | 18.5倍 |
| 2023年12月期 | 81.68円 | — | — | 20.8% | 6.6倍 |
| 2024年12月期 | 49.57円 | — | — | 10.4% | 7.5倍 |
| 2025年12月期 | 29.55円 | 5円 | 13% | 5.6% | 13.7倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1973年10月東京都新宿区において、喫茶店及びレストラン経営などを目的に、出資金500万円で有限会社長谷川実業として設立し、同年12月北欧館（喫茶店）を高田馬場に開業いたしました。その後、事業規模の拡大、経営内容を充実するため、1985年２月東京都港区において、有限会社長谷川実業から長谷川実業
- 1973年10月東京都新宿区において有限会社長谷川実業を設立12月北欧館（喫茶店）を新宿区高田馬場に開業1976年２月六本木ゼスト（パブレストラン）を出店（91年８月にカフェ ラ・ボエム六本木に業態変更）1978年３月ゼストキャンティーナ原宿（パブレストラン）を渋谷区に出店
- 1980年11月原宿ラ・ボエム（パスタレストラン）を渋谷区に出店
- 1981年11月北欧館を高田馬場ラ・ボエムに名称変更1982年７月カフェ ラ・ボエム西麻布（イタリア料理）を港区に出店
- 1983年12月カフェ ラ・ボエム代官山を渋谷区に出店1984年８月南青山サン・スーシ（インド料理）を港区に出店（85年５月 イタリア料理に業態変更、86年３月 カフェ ラ・ボエム南青山に名称変更）９月本社を港区西麻布に移転1985年２月長谷川実業株式会社に組織変更７月カフェ ラ・ボエム高田馬場
- 1991年11月カフェ ラ・ボエムロサンゼルス（国際折衷料理）を米国カリフォルニア州に出店
- 1992年10月タブローズ(国際折衷料理)を渋谷区代官山に出店1993年８月モンスーンカフェ西麻布（エスニック料理）を港区に出店1994年３月カフェ ラ・ボエム表参道を渋谷区に出店1995年９月モンスーンカフェ代官山を渋谷区に出店
- 1996年10月本社を港区南青山に移転11月モンスーンカフェサンタモニカ（エスニック料理）を米国カリフォルニア州に出店1997年１月商号を株式会社グローバルダイニングに変更12月カフェ ラ・ボエム横浜、ゼストキャンティーナ横浜をビル取り壊しの為閉店1998年５月ゼストキャンティーナ恵比寿を渋谷区
- 2005年11月ラ・ボエム クアリタ渋谷（イタリア料理）を出店12月ラ・ボエム クアリタ天神、権八天神を福岡県福岡市中央区天神に出店 年月概要2006年３月フードコロシアムグランベリーモールを東京都町田市(グランベリーモール施設内)に出店７月カフェ ラ・ボエム茶屋町、モンスーンカフェ茶屋町を大阪
- 2020年10月ラ・ボエムに業態変更）12月ラ・ボエム クアリタ渋谷を閉店2020年３月バルティザン ブレッド ファクトリー（ベーカリー）を浜松町から独立させ、旧カフェ ラ・ボエム南青山（13年４月ＬＢ７、17年５月ＧＬＦへと２度業態変更）の跡地へ移設５月ＬＢ６を立ち退き要請に応じて閉店７月Ｇ-
- 2025年10月カフェ ラ・ボエム下北沢を世田谷区に出店2026年１月ららぽーと愛知東郷の２店舗（ラ・ボエムパスタフレスカ、モンスーンカフェ）を閉店
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、当社及び米国子会社であるグローバルダイニング，インク．オブ カリフォルニアにより構成されており、レストラン経営を主とする飲食事業を営んでおります。当社グループの事業内容及び当該事業における位置付けは、次のとおりであります。なお、店舗数は当有価証券報告書提出日現在のものです。 （当社)株式会社グローバルダイニング都内を中心にイタリア料理、メキシコアメリカ料理、アジア料理、国際折衷料理、和食の飲食店など、計43店舗の経営を行っております。 （子会社)グローバルダイニング，インク．オブ カリフォルニア米国内においてレストランチェーンを展開するためカリフォルニア州に設立され、現在ロサンゼルス(ウエストハリウッド、サンタモニカ、ダウンタウン地区)において３店舗の経営を行っております。 事業の系統図は、次のとおりであります。 なお、当社グループは、レストラン経営を主とする飲食事業という単一のセグメントに属するため、セグメントに係る記載は該当がありません。本報告書においては、セグメントに代えて営業形態など、適宜区分して記載しております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XTRA）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VG34）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T3UB）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QGG5）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2024年12月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針