タムロンのセグメント · 試作 · 2025年12月期
監視&FA関連事業
この事業は監視機器や産業機器向けのレンズを扱う。監視カメラ用レンズやFA・マシンビジョン用レンズ、TV会議用レンズ、カメラモジュールなどを手がける。
- 監視カメラ用レンズ
- FA用レンズ
- マシンビジョン用レンズ
- TV会議用レンズ
- カメラモジュール
何をしている事業か
監視カメラ用レンズ FA/マシンビジョン用レンズ TV会議用レンズ カメラモジュール等
会社が有価証券報告書「事業の内容」に書いた、このセグメントの取扱商品・サービス。
有価証券報告書の関係会社の表に、このセグメントの会社は載っていない。
数字の推移
2025年12月期の収益は121億円で、会社全体の14.2%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。
| 年度 | 収益 | 利益 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|
| 2021年12月期 | 94億円 | — | — | — |
| 2022年12月期 | 112億円 | 14億円 | 93億円 | 627人 |
| 2023年12月期 | 98億円 | 7億円 | 82億円 | 515人 |
| 2024年12月期 | 123億円 | 16億円 | 85億円 | 429人 |
| 2025年12月期 | 121億円 | 17億円 | 99億円 | 537人 |
その年の記述(有価証券報告書より)
経営成績の分析から
2025年12月期
- (監視&FA関連事業)監視カメラ用レンズは、高精細化・高解像化ニーズの高まりや用途の多様化を背景に市場が堅調に推移し、増収となりました。
- このような結果、監視&FA関連事業の売上高は120億91百万円(前期比1.8%減)となりましたが、売上総利益率の改善や販管費抑制等により、営業利益は16億75百万円(前期比7.0%増)と増益となりました。
2024年12月期
- (監視&FA関連事業)監視やFA/マシンビジョン用レンズは、FA分野では従来からの高精細、高解像ニーズの高まりを見据えたラインナップ拡充効果により好調を維持し、前期比で1.5倍以上となる大幅増収となりました。
- このような結果、監視&FA関連事業の売上高は123億13百万円(前期比25.8%増)、営業利益は15億66百万円(前期比118.7%増)となりました。
2023年12月期
- (監視&FA関連事業)監視やFA/マシンビジョン用レンズは、FA分野では好調を維持しましたが、監視分野ではコロナ禍終息や半導体不足緩和等に伴うカメラメーカーの在庫適正化の動きを受け、当社からのレンズ供給が伸び悩みました。
- このような結果、監視&FA関連事業の売上高は97億86百万円(前期比12.9%減)、営業利益は7億16百万円(前期比48.8%減)となりました。
- そして、2年目の2022年12月期では、高収益体質も維持しつつ、成長/育成分野の監視&FA関連事業や、モビリティ&ヘルスケア、その他事業での売上高拡大を図ったことにより、売上高、営業利益、ROEの全ての面で中期経営計画を1年前倒しで達成し、営業利益は初の100億円超え、過去最高益を15期ぶりに大幅更新するまでに至りました。
2022年12月期
- このような状況の下、当社グループの当連結会計年度における経営成績は、主力の写真関連事業と第2の柱と位置付ける監視&FA関連事業、更には注力分野の車載カメラ用レンズの販売が好調に推移し、円安進行によるプラス影響もあったことから、売上高は634億45百万円となりました。
- (監視&FA関連事業) 監視やFA/マシンビジョン用レンズは、中国市場ではゼロコロナ政策の長期化により開発の停滞や販売の低迷が生じましたが、先進国における販売が好調に推移し、高解像度かつコンパクトなマシンビジョン用単焦点レンズシリーズの発売等、多様化する用途に応じたラインナップ強化を図りました。
- このような結果、監視&FA関連事業の売上高は112億36百万円、営業利益は13億99百万円となりました。
- そして、2年目の2022年12月期では、2021年12月期で実現した高収益体質も維持しつつ、成長/育成分野の監視&FA関連事業や、モビリティ&ヘルスケア、その他事業での売上高拡大を図り、売上高においても中期計画の1年前倒し達成を目指してスタートいたしました。
つながる図鑑
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期(S100XUB4)
- 有価証券報告書 2024年12月期(S100VGX2)
- 有価証券報告書 2023年12月期(S100T4LI)
- 有価証券報告書 2022年12月期(S100QH0L)
関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。
