決算データ · 試作 · 2026年3月期
ＨＯＹＡ（7741）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ＨＯＹＡの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 5,356億円 | — | 992億円 | — | 6,507億円 | 80.9% | 37,812人 |
| 2019年3月期 | 5,658億円 | — | 1,221億円 | — | 7,639億円 | 81.6% | 37,412人 |
| 2020年3月期 | 5,766億円 | — | 1,146億円 | — | 8,110億円 | 79.5% | 36,795人 |
| 2021年3月期 | 5,479億円 | — | 1,252億円 | — | 8,533億円 | 80.6% | 37,245人 |
| 2022年3月期 | 6,615億円 | — | 1,653億円 | — | 9,928億円 | 81.0% | 38,376人 |
| 2023年3月期 | 7,236億円 | — | 1,688億円 | — | 10,283億円 | 79.6% | 36,571人 |
| 2024年3月期 | 7,626億円 | — | 1,826億円 | — | 12,036億円 | 80.4% | 35,702人 |
| 2025年3月期 | 8,660億円 | — | 2,018億円 | — | 12,343億円 | 78.9% | 37,909人 |
| 2026年3月期 | 9,478億円 | — | 2,515億円 | — | 13,009億円 | 78.4% | 37,752人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 8,858億円 | 9,958億円 | +1,100 |
| 持分法による投資損益 | 4億円 | 6億円 | +2 |
| 税引前利益 | 2,600億円 | 3,277億円 | +677 |
| 法人所得税 | 582億円 | 762億円 | +180 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 2,021億円 | 2,531億円 | +510 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 5,340億円 | 5,741億円 | +401 |
| 棚卸資産 | 1,246億円 | 1,325億円 | +79 |
| 流動資産 | 8,797億円 | 9,608億円 | +810 |
| 有形固定資産 | 2,109億円 | 2,357億円 | +248 |
| のれん | 522億円 | 544億円 | +22 |
| 非流動資産（固定資産） | 3,546億円 | 3,402億円 | −144 |
| 資産合計 | 12,343億円 | 13,009億円 | +666 |
| 負債合計 | 2,627億円 | 2,659億円 | +32 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 9,740億円 | 10,205億円 | +464 |
| 資本合計（純資産） | 9,716億円 | 10,350億円 | +634 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,351億円 | 2,785億円 | +433 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -332億円 | -76億円 | +256 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,904億円 | -2,613億円 | −709 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -479億円 | -566億円 | −87 |
| 配当金の支払額 | -384億円 | -819億円 | −435 |
従業員
連結従業員37,752人
提出会社3,313人
平均年齢47.6歳
平均勤続年数18.7年
平均年間給与970万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は19,043人、発行済株式は338,414,320株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 18.5% |
| 2 | 日本カストディ銀行（信託口） | 6.9% |
| 3 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 4.1% |
| 4 | DEUTSCHE BANK TRUST COMPANY AMERICAS | 2.4% |
| 5 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 | 1.8% |
| 6 | GOVERNMENT OF NORWAY | 1.6% |
| 7 | BNYM AS AGT/CLTS 10 PERCENT | 1.6% |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505025 | 1.6% |
| 9 | BNYM AS AGT/CLTS NON TREATY JASDEC | 1.5% |
| 10 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.5% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 258.46円 | 75円 | 23% | 19.2% | 20.5倍 |
| 2019年3月期 | 321.55円 | 90円 | 54% | 21.2% | 22.7倍 |
| 2020年3月期 | 303.27円 | 90円 | 52% | 18.0% | 30.3倍 |
| 2021年3月期 | 335.77円 | 90円 | 31% | 18.8% | 38.7倍 |
| 2022年3月期 | 446.45円 | 110円 | 21% | 22.1% | 31.4倍 |
| 2023年3月期 | 469.76円 | 110円 | 22% | 20.8% | 31.0倍 |
| 2024年3月期 | 515.48円 | 110円 | 81% | 20.3% | 36.4倍 |
| 2025年3月期 | 581.45円 | 160円 | 17% | 20.8% | 28.9倍 |
| 2026年3月期 | 743.93円 | 295円 | 38% | 25.4% | 35.7倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2026年3月期
- 売上収益は前期比9.4%増の9,477億49百万円、税引前当期利益は前期比26.0%増の3,276億68百万円、当期利益は前期比24.6%増の2,514億51百万円となった
- 中国で設立した白内障用眼内レンズの合弁会社について、将来の持分取得に備え長期金融負債として見積計上していた買い取り額が実際の取得額を上回っていたため、その差額を一過性の収益として期中に計上した
- ライフケア事業の売上収益は前期比7.2%増の5,906億80百万円、セグメント利益は前期比43.3%増の1,295億31百万円となった
- 情報・通信事業は半導体用マスクブランクスのEUV向け先端品需要とFPD用フォトマスクの中国工場立ち上がりにより、売上収益は前期比14.0%増の3,547億51百万円、セグメント利益は前期比12.9%増の1,923億25百万円となった
- 音声合成ソフトウェア事業を含むその他事業について、2025年10月に譲渡を完了した
- 資産合計は前期末比666億19百万円増の1兆3,008億97百万円、親会社所有者帰属持分比率は前期末比0.5ポイント低下の78.4%となった
- 財務活動によるキャッシュ・フローは自己株式の取得と配当金の支払いの増加により支出が2,612億59百万円となり、前期より708億7百万円支出が増加した
2025年3月期
- 売上収益は前期比13.6%増の8,660億32百万円、税引前当期利益は前期比9.9%増の2,599億65百万円、当期利益は前期比10.5%増の2,017億50百万円となった
- ライフケア事業は期初に発生したメガネレンズのシステム障害や中国の反腐敗運動による医療用内視鏡の減収等の影響を受け、セグメント利益は前期比25.3%減の903億68百万円となった一方、売上収益は前期比3.9%増の5,509億12百万円となった
- 情報・通信事業は半導体用マスクブランクスの顧客在庫調整終了とEUV向け先端品需要の急増により、売上収益は前期比36.3%増の3,110億97百万円、セグメント利益は前期比57.9%増の1,703億73百万円となった
- 白内障用眼内レンズは中国の集中購買制度の影響を受けたが、多焦点レンズなど先端品の販売増加により増収となった
- 資産合計は前期末比306億55百万円増の1兆2,342億78百万円、親会社所有者帰属持分比率は前期末比1.5ポイント低下の78.9%となった
- 財務活動によるキャッシュ・フローは主として自己株式の取得による支出の増加により1,903億52百万円の支出となり、前期より794億60百万円支出が増加した
2024年3月期
- 売上収益は前期比5.4%増の7,626億10百万円、税引前当期利益は前期比9.6%増の2,365億64百万円、当期利益は前期比8.2%増の1,825億66百万円となった
- ライフケア事業は小児向け近視抑制レンズ（MiYOSMART）等の高付加価値製品の販売増加や白内障手術件数の回復により、売上収益は前期比11.7%増の5,300億24百万円、セグメント利益は前期比28.3%増の1,209億71百万円となった
- 情報・通信事業はハードディスク用ガラスサブストレートがデータセンターの投資抑制やサプライチェーンの在庫調整の影響を受け、売上収益は前期比6.6%減の2,283億28百万円、セグメント利益は前期比9.8%減の1,079億6百万円となった
- 情報システムサービス事業を譲渡し、その他事業のセグメント利益は前期比315.5%増の38億96百万円となった
- 資産合計は前期末比1,752億96百万円増の1兆2,036億23百万円、親会社所有者帰属持分比率は前期末比0.8ポイント上昇の80.4%となった
- 財務活動によるキャッシュ・フローは自己株式の取得による支出の減少により1,108億92百万円の支出となり、前期より837億1百万円支出が減少した
沿革（有価証券報告書より）
- 1941年11月東京都保谷市（現在西東京市）で東洋光学硝子製造所を創業。光学ガラス製造に着手。1944年８月資本金120万円の株式会社に改組、商号を株式会社東洋光学硝子製造所に変更。
- 1945年10月クリスタルガラス食器製造開始。1947年８月商号を株式会社保谷クリスタル硝子製造所に変更。
- 1960年11月東京都昭島市に昭和工場（現 昭島工場）を新設。保谷光学工業株式会社、山中光学工業株式会社及び保谷光学硝子販売株式会社を吸収合併し、商号を株式会社保谷硝子に変更。
- 1961年10月東京証券取引所市場第二部へ上場。1962年５月メガネレンズ製造開始。
- 1972年12月ソフトコンタクトレンズ製造開始。1973年２月東京証券取引所市場第一部へ指定。1974年１月半導体用マスクサブストレート製造開始。1983年１月東京都八王子市に八王子工場を新設し、半導体用フォトマスク製造開始。1984年８月新本社ビルを新宿区中落合に竣工。10月子会社の株式会社保
- 1996年11月熊本県菊池郡大津町に熊本工場を新設。1997年４月カンパニー制を導入し、二つのカンパニー（エレクトロオプティクス、ビジョンケア）と三つの事業子会社（HOYA PHOTONICS INC.、HOYAヘルスケア㈱、HOYAクリスタル㈱）へ機構改革。５月シンガポールに地域本社としてHO
- 2005年11月普通株式１株につき４株の割合で株式分割を実施。2007年８月株式の公開買付け（ＴＯＢ）によりペンタックス㈱を連結子会社化。2008年３月ペンタックス㈱を吸収合併。2009年３月クリスタル事業終了。2010年６月ＨＤＤ用ガラスメディア製造事業及び関連資産をWESTERN DIGIT
- 2011年10月ＰＥＮＴＡＸイメージング・システム事業を㈱リコーに譲渡。2012年５月金属製整形外科用インプラントの国内メーカー、日本ユニテック㈱（現 HOYA Technosurgical㈱）を買収。2013年２月セイコーエプソン㈱のメガネレンズ開発製造事業を譲り受ける。６月セイコーグループ㈱
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは、HOYA株式会社及び連結子会社131社（国内7社、海外124社）並びに関連会社12社（国内3社、海外9社）により構成されており、ヘルスケア関連製品、メディカル関連製品、エレクトロニクス関連製品、映像関連製品の製造販売及びそれらに附帯する事業を行っております。（2026年３月31日現在） 各製品は、当社及び国内外の関係会社によって製造されております。 一方、販売は、国内については、製・商品の大部分がメーカー、専門店等に対する直接販売方式によっており、輸出については、主に当社から各国の関係会社を通じて行っております。 当社グループはグローバルベースのグループ連結経営によって運営されております。グループ本社の立案した経営戦略を、ライフケア及び情報・通信を中心とした各事業部門がそれぞれの事業責任のもと遂行いたします。 地域別には、北米・欧州・アジアの各地域の地域本社が、国・地域とのリレーションの強化、法務支援及び内部監査等を行い事業活動の推進をサポートしております。また、グループ全体の財務本部をオランダとシンガポールに置いております。 事業領域別の当社及び関係会社（地域本社等4社を除く）の位置づけは次のとおりであります。なお、事業区分（部門）はセグメント情報の主要製品及び役務の分類と同一であります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100Y90T）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100VW2P）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TOTA）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100QWA7）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100O6IV）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針