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リズムのセグメント · 試作 · 2026年3月期

生活用品事業

この事業は家庭用品や時計を扱う。ハンディファンや加湿器、防災行政ラジオのほか、掛時計・置時計・目覚時計などのクロックやクロックムーブメントを製造・販売し、香港子会社を通じた販売も手がける。

  • ハンディファン
  • 加湿器
  • 防災行政ラジオ
  • クロック
  • クロックムーブメント

何をしている事業か

3【事業の内容】当社グループは、当社(リズム株式会社)及び連結子会社11社、非連結子会社(持分法非適用)2社により構成されており、精密部品事業、生活用品事業を主たる事業としております。生活用品事業ハンディファン、加湿器、防災行政ラジオ及び掛時計・置時計・目覚時計、デジタル時計、設備時計などのクロック、クロックムーブメントなどの製造販売をしております。

主な関係会社と、その会社が何をしているか。出資はリズムが持つ議決権の割合。

会社何をしている会社か所在地出資
RHYTHM HONG KONG CO.,LTD.生活用品事業Kowloon Hong Kong100%

印の無い会社は連結子会社。「関連会社」は持分法で利益を取り込む出資先。

数字の推移

2026年3月期の収益は78億円で、会社全体の22.4%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。

リズム・生活用品事業:収益と利益の推移リズム・生活用品事業:収益と利益の推移収益2021/387億円2022/374億円2023/372億円2024/370億円2025/375億円2026/378億円利益2021/32022/3−2億円2023/3−4億円2024/3−7億円2025/3−8億円2026/3−1億円利益−1億円リズム・生活用品事業:収益と利益の推移リズム・生活用品事業:収益と利益の推移収益2021/387億円2022/374億円2023/372億円2024/370億円2025/375億円2026/378億円利益2021/32022/3−2億円2023/3−4億円2024/3−7億円2025/3−8億円2026/3−1億円利益−1億円
単位は億円。
年度収益利益資産従業員
2021年3月期87億円
2022年3月期74億円-2億円53億円717人
2023年3月期72億円-4億円55億円523人
2024年3月期70億円-7億円59億円425人
2025年3月期75億円-8億円61億円417人
2026年3月期78億円-1億円48億円380人

その年の記述(有価証券報告書より)

経営成績の分析から

2026年3月期

  • このような状況のもと、当社グループの業績は、精密部品事業においては海外一部地域での不振はあるもののモビリティ関連部品販売全体は堅調であり、好調な工作機械用部品及び光学機器関連部品に加え、光ケーブル関連新規部品やAIデータサーバー向け部品の需要増により増収となり、生活用品事業においては、ハンディファンや加湿器等の快適品の販売が好調に推移し増収となりました。
  • 利益面におきましては、精密部品事業における売上増加等による増益に加え、生活用品事業における増収、生産効率化進展による大幅な利益改善により、当年度より導入した株主優待費用の発生により販売費及び一般管理費率は悪化したものの、営業利益は大幅な増益となりました。
  • (単位:百万円) 2025年3月期連結会計年度2026年3月期連結会計年度増減額増減率売 上 高精密部品事業24,81326,6791,8657.5%生活用品事業7,4477,5811341.8%その他4054948821.8%計32,66634,7552,0886.4%営業利益又は営業損失(△)精密部品事業2,0712,53646422.4%生活用品事業△764△78685―その他60791931.2%調整額△550△951△400― 計8171,58676894.0%経常利益1,1601,97981870.5%親会社株主に帰属する当期純利益7582,3111,552204.6% セグメント別の状況は次のとおりです。
  • ②生活用品事業国内では、夏季はハンディファンの販売が大きく伸び、冬季には新発売した加湿器が好評を博した結果、増収となりました。

2025年3月期

  • このような状況のもと、当社グループの業績は、精密部品事業では、空調関連が引き続き好調に推移したものの、車載・組立関連の受注停滞の影響により減収となりましたが、一方で生活用品事業においては快適品の売上増加により増収となり、全体では前年同期と比較して増収となりました。
  • (単位:百万円) 2024年3月期連結会計年度2025年3月期連結会計年度増減額増減率売 上 高精密部品事業25,17324,813△359△1.4%生活用品事業7,0277,4474196.0%その他40140541.0%計32,60232,666630.2%営業利益又は営業損失(△)精密部品事業1,8122,07125914.3%生活用品事業△655△764△108―その他6860△7△11.4%調整額△495△550△55―計7308178711.9%経常利益1,2591,160△98△7.8%親会社株主に帰属する当期純利益47775828158.8% セグメント別の状況は次のとおりです。
  • ②生活用品事業国内では、クロックにつきましては主力製品の販売は伸びましたが全体としては減少、一方で新たな事業として注力している快適品において、当期前半におけるハンディファン、サーキュレーターの売上が大きく伸び、また冬商材の加湿器売上増加も寄与し、全体では増収となりました。
  • これらの結果、生活用品事業全体では増収となったものの、営業損失は拡大しました。

2024年3月期

  • 親会社株主に帰属する当期純利益は、リズム翔栄株式会社の取得に伴う負ののれん発生益や固定資産売却益を計上したものの、当社のシステム開発計画の変更に伴うソフトウェア資産(建設仮勘定)や生活用品事業における事業環境悪化に伴う金型資産等の減損損失、当社の連結子会社であるRHYTHM INDUSTRIAL(DONG GUAN)LTD.の生活用品事業における事業環境悪化に伴うリース資産の減損損失、当社の連結子会社であるアイ・ネクストジーイー株式会社の解散に伴う整理損等の計上により4億77百万円(前期比39.8%減)と減益となりました。
  • (単位:百万円) 2023年3月期連結会計年度2024年3月期連結会計年度増減額増減率売 上 高精密部品事業23,56125,1731,6116.8%生活用品事業7,2227,027△194△2.7%その他446401△45△10.1%計31,23132,6021,3714.4%営業利益又は営業損失(△)精密部品事業1,8731,769△104△5.6%生活用品事業△432△704△272―その他646835.0%調整額△620△401218―計886730△155△17.6%経常利益1,2461,259121.0%親会社株主に帰属する当期純利益794477△316△39.8% セグメント別の状況は次のとおりです。
  • ②生活用品事業国内では、新たな事業の柱と位置付けている快適品につきましてはバリエーションも増え売上に貢献しております。
  • これらの結果、生活用品事業全体では減収減益、営業損失となりました。

2023年3月期

  • 利益面では材料費や電力費高騰等の影響に加え、生活用品事業の新たな販路開拓の為に積極的な広告宣伝費の支出を行ったこともあり、わずかではありますが営業減益となりました。
  • (単位:百万円) 2022年3月期連結会計年度2023年3月期連結会計年度増減額増減率売 上 高精密部品事業22,13323,5611,4286.5%生活用品事業7,4227,222△199△2.7%その他44444620.5%計29,99931,2311,2314.1%営業利益又は営業損失(△)精密部品事業1,5351,87333822.1%生活用品事業△174△432△257―その他646400.8%調整額△532△620△88―計892886△6△0.7%経常利益1,2861,246△40△3.1%親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)1,031794△237△23.0% セグメント別の状況は次のとおりです。
  • ②生活用品事業国内では、オンライン販売は好調に推移し、新たな事業の柱と位置付ける快適品につきましても新製品を投入しましたが、主に百貨店・家電量販店・ホームセンター等のクロック店頭販売の減少により、減収となりました。
  • これらの結果、生活用品事業全体では減収減益、営業損失となりました。

2022年3月期

  • このような状況のもと、当社グループの業績は、生活用品事業が個人消費低迷の影響などもあり依然回復途上にはあるものの、精密部品事業における堅調な受注に支えられ、全体では好調に推移いたしました。
  • (単位:百万円) 2021年3月期連結会計年度2022年3月期連結会計年度増減額増減率売 上 高精密部品事業17,95822,1334,17423.2%生活用品事業8,7177,422△1,295△14.9%その他629444△184△29.3%計27,30429,9992,6959.9%営業利益又は営業損失(△)精密部品事業4881,5351,046214.1%生活用品事業234△174△409-%その他9864△34△34.6%調整額△503△532△28-計318892574180.5%経常利益5881,286698118.7%親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)△1,2621,0312,294- セグメント別の状況は次のとおりです。
  • ② 生活用品事業国内では、新型コロナウイルス感染症対策の規制緩和など部分的には回復の兆しは見られたものの、年間を通じて緊急事態宣言やまん延防止措置等重点措置による行動制限の影響が続いたことから、店舗販売が大きく低迷しました。
  • これらの結果、生活用品事業全体では、減収営業損失となりました。

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出典と生成

関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。