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決算データ · 試作 · 2026年4月期

スリー・ディー・マトリックス(7777)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、スリー・ディー・マトリックスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年4月期-19億円31億円58.7%42人
2019年4月期-26億円41億円27.7%55人
2020年4月期-31億円31億円1.8%65人
2021年4月期-20億円35億円34.5%69人
2022年4月期-19億円56億円17.5%85人
2023年4月期-25億円58億円0.3%108人
2024年4月期-3億円59億円-2.3%106人
2025年4月期-25億円65億円26.8%114人
2026年4月期0億円42億円98億円66.7%129人

損益の内訳

2026年4月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益69億円109億円+40
売上原価25億円23億円−2
販売費及び一般管理費51億円66億円+15
経常利益-25億円40億円+65
税引前利益-25億円42億円+66
法人所得税0億円0億円−0
当期利益(親会社の所有者に帰属)-25億円42億円+67

財政状態

2026年4月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物16億円28億円+13
棚卸資産25億円32億円+7
流動資産64億円92億円+28
有形固定資産0億円
非流動資産(固定資産)1億円6億円+5
資産合計65億円98億円+33
社債及び借入金(流動)3億円6億円+3
流動負債16億円30億円+14
非流動負債(固定負債)27億円0億円−27
負債合計43億円30億円−13
親会社の所有者に帰属する持分47億円120億円+73
資本合計(純資産)22億円68億円+46
スリー・ディー・マトリックス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年4月期末・資産の構成29%32%39%現金及び現金同等物28億円(29%)棚卸資産32億円(32%)その他の資産38億円(39%)スリー・ディー・マトリックス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年4月期末・資産の構成29%32%39%現金及び現金同等物28億円(29%)棚卸資産32億円(32%)その他の資産38億円(39%)
資産合計を100とした構成。
スリー・ディー・マトリックス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年4月期末・負債と資本の構成16%80%社債及び借入金6億円(4%)その他の負債24億円(16%)親会社の所有者に帰属する持分120億円(80%)スリー・ディー・マトリックス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年4月期末・負債と資本の構成16%80%社債及び借入金6億円(4%)その他の負債24億円(16%)親会社の所有者に帰属する…120億円(80%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー-17億円4億円+21
財務活動によるキャッシュ・フロー20億円8億円−12
減価償却費0億円
有形固定資産の取得による支出-0億円-0億円−0

従業員

連結従業員129人
提出会社19人
平均年齢47.37歳
平均勤続年数3.53年
平均年間給与942万円

株主

2026年4月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は39,629人、発行済株式は127,971,881株。

スリー・ディー・マトリックス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。JPモルガン証券2%BNY GCM CLIENT1.8%永野 恵嗣1.5%楽天証券1.3%松本 松二1.1%山田 祥美0.8%野村証券0.8%石井 良明0.7%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合スリー・ディー・マトリックス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。JPモルガン証券2%BNY GCM CLIENT1.8%永野 恵嗣1.5%楽天証券1.3%松本 松二1.1%山田 祥美0.8%野村証券0.8%石井 良明0.7%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1JPモルガン証券2.0%
2BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG1.8%
3永野 恵嗣1.5%
4楽天証券1.3%
5松本 松二1.1%
6山田 祥美0.8%
7野村証券0.8%
8石井 良明0.7%
9小林 達雄0.7%
10寺西 雅行0.7%
スリー・ディー・マトリックス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年4月期末・所有者別の株式数・単元1072804%金融機関8032%金融商品取引業者73705%その他の法人46058%外国法人等78785%個人その他1072804%スリー・ディー・マトリックス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年4月期末・所有者別の株式数・単元1072804%金融機関8032%金融商品取引業者73705%その他の法人46058%外国法人等78785%個人その他1072804%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年4月期-81.26円
2019年4月期-97.41円
2020年4月期-103.36円
2021年4月期-49.65円
2022年4月期-37.2円
2023年4月期-40.64円
2024年4月期-3.49円
2025年4月期-25.2円
2026年4月期34.89円100.4%14.8倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 2004年10月に米国3-D Matrix,Inc.との間でLICENSE AND SUPPLY AGREEMENTを締結し、本技術に関する特許の実施権の再許諾を受けております。その後、
  • 2007年10月に米国3-D Matrix,Inc.を当社の完全子会社としております。また、当社は本技術を基盤技術として、外科領域等において医療製品の研究開発を行ってまいりましたが、止血材をはじめとした製品化に至っております。なお、以下本報告書において使用される専門用語につきましては、(*)印を
  • 2007年10月米国3-D Matrix,Inc.を子会社化2008年3月商号を㈱スリー・ディー・マトリックスに変更2010年8月第一種医療機器製造販売業許可を取得
  • 2011年10月大阪証券取引所(現東京証券取引所)JASDAQ(グロース)に株式を上場2012年4月フランスに、当社100%出資の子会社として3-D Matrix Europe SAS.を設立 10月医療機器の品質マネジメントシステムのための国際標準規格「ISO13485」を取得2014年1月欧
  • 2018年10月欧州における吸収性局所止血材の後出血予防材の適応追加の承認の取得2019年4月米国における耳鼻咽喉科領域の癒着防止材兼止血材の製造販売承認を取得 6月FUJIFILM Europe B.V.と消化器内視鏡分野において吸収性局所止血材の欧州全域における独占販売契約を締結 9月オース
  • 2025年12月欧州における新規ペプチドの製造販売承認を取得

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】当社グループは、当社及び連結子会社7社で構成され、MITより自己組織化ペプチド技術に係る特許の独占的実施権の許諾を受けて、同技術を基盤技術とした製品の研究開発・製造・販売を実施することを目的とした医療製品事業を行っております。当社グループは、医療製品事業の単一セグメントであり、医療製品開発・販売で構成されております。その内容は以下のとおりです。 (医療製品事業の構成)区分内容医療製品開発・販売自己組織化ペプチド技術を基盤技術として外科領域・組織再生領域・DDS領域において医療機器及び医薬品の研究開発を行う事業です。主要な開発パイプラインとしては、外科領域では吸収性局所止血材、粘膜隆起材、後出血予防材、癒着防止材を有しており、組織再生領域では創傷治癒材、歯槽骨再建材、DDS領域では核酸医薬等のためのDDSを有しています。 (1)自己組織化ペプチド技術の特徴当社グループの基盤技術となっている自己組織化ペプチド(*)のうち最も開発が先行し複数の製品を上市しているペプチドRADA16は、体を構成するアミノ酸(*)であるアルギニン(R)(*)、アラニン(A)(*)、アスパラギン酸(D)(*)からなる(RADA)の繰り返し配列である16残基のペプチド(*)であり、このペプチドを溶解した水溶液はpH(*)が酸性から中性になると速やかにゲル化(*)する性質を有しています。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針