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決算データ · 試作 · 2025年7月期

クロスフォー(7810)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、クロスフォーの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年7月期41億円1億円56億円47.8%90人
2019年7月期35億円0億円53億円48.4%96人
2020年7月期23億円-6億円52億円37.3%105人
2021年7月期28億円-1億円-1億円-5.0%47億円39.8%90人
2022年7月期31億円0億円2億円1.3%52億円40.4%79人
2023年7月期30億円-2億円-3億円-6.6%53億円33.7%77人
2024年7月期34億円-0億円0億円-0.6%52億円34.3%74人
2025年7月期38億円1億円0億円1.6%51億円35.7%69人

損益の内訳

2025年7月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益34億円38億円+4
売上原価23億円26億円+3
売上総利益11億円12億円+1
販売費及び一般管理費12億円11億円−0
営業利益(売上総利益−販管費)-0億円1億円+1
経常利益-0億円0億円+0
税引前利益0億円0億円−0
法人所得税0億円0億円+0
当期利益(親会社の所有者に帰属)0億円0億円−0

財政状態

2025年7月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物10億円6億円−3
棚卸資産10億円10億円−0
流動資産36億円36億円−0
有形固定資産13億円12億円−1
非流動資産(固定資産)16億円15億円−1
資産合計52億円51億円−2
社債及び借入金(流動)7億円9億円+2
社債及び借入金(非流動)18億円15億円−3
流動負債16億円18億円+2
非流動負債(固定負債)19億円15億円−4
負債合計34億円33億円−2
親会社の所有者に帰属する持分18億円18億円+0
資本合計(純資産)18億円18億円+0
クロスフォー:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年7月期末・資産の構成12%19%24%45%現金及び現金同等物6億円(12%)棚卸資産10億円(19%)有形固定資産12億円(24%)その他の資産23億円(45%)クロスフォー:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年7月期末・資産の構成19%24%45%現金及び現金同等物6億円(12%)棚卸資産10億円(19%)有形固定資産12億円(24%)その他の資産23億円(45%)
資産合計を100とした構成。
クロスフォー:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年7月期末・負債と資本の構成46%19%36%社債及び借入金23億円(46%)その他の負債9億円(19%)親会社の所有者に帰属する持分18億円(36%)クロスフォー:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年7月期末・負債と資本の構成46%19%36%社債及び借入金23億円(46%)その他の負債9億円(19%)親会社の所有者に帰属する持分18億円(36%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー5億円-1億円−6
財務活動によるキャッシュ・フロー-1億円-2億円−1
減価償却費1億円1億円+0
有形固定資産の取得による支出-0億円-0億円+0
配当金の支払額-0億円-0億円+0

従業員

連結従業員69人
提出会社58人
平均年齢42.9歳
平均勤続年数9.3年
平均年間給与510万円

株主

2025年7月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は15,536人、発行済株式は17,845,000株。

クロスフォー:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。S.Hホールディングス43.9%土橋 秀位3%内藤 彰彦1.5%土橋 祥子1.1%山口 毅1%奥野 辰也0.9%土橋 元気0.8%土橋 翼0.8%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合クロスフォー:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。S.Hホール…43.9%土橋 秀位3%内藤 彰彦1.5%土橋 祥子1.1%山口 毅1%奥野 辰也0.9%土橋 元気0.8%土橋 翼0.8%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1S.Hホールディングス43.9%
2土橋 秀位3.0%
3内藤 彰彦1.5%
4土橋 祥子1.1%
5山口 毅1.0%
6奥野 辰也0.9%
7土橋 元気0.8%
8土橋 翼0.8%
9笠松 紀之0.6%
10クロスフォー従業員持株会0.6%
クロスフォー:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年7月期末・所有者別の株式数・単元75362%101690%金融機関4%金融商品取引業者507%その他の法人75362%外国法人等841%個人その他101690%クロスフォー:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年7月期末・所有者別の株式数・単元75362%101690%金融機関4%金融商品取引業者507%その他の法人75362%外国法人等841%個人その他101690%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年7月期7.02円7.2円69%4.4%53.4倍
2019年7月期0.82円0.3円21%0.5%429.2倍
2020年7月期-36.58円-27.2%
2021年7月期-6.77円-6.0%
2022年7月期13.14円3.5円29%11.2%15.4倍
2023年7月期-16.09円0.75円-14.1%
2024年7月期1.68円0.35円33%1.6%121.2倍
2025年7月期1.3円0.35円16%1.2%118.8倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 2002年11月株式会社シバドを存続会社として旧株式会社クロスフォーを吸収合併し、株式会社クロスフォーに商号変更2007年7月世界市場の開拓を目的として、中国・香港にCrossfor H.K.Ltd.(連結子会社)を設立2011年5月「Dancing Stone」を用いた商品の発売を開始2013
  • 2013年12月「Dancing Stone」の日本特許取得(以後、
  • 2015年10月に米国、2016年8月に中国、以後、順次複数国で取得若しくは出願中)2014年1月 ジュエリーの製造拠点及び海外での製品販売を目的としてタイにCrossfor(Thailand) Co.,Ltd.を設立2016年7月事業再編のためCrossfor(Thailand)Co.,Ltd
  • 2016年11月中国市場の開拓を目的として子会社Crossfor H.K.Ltd.が長堀珠宝商貿(深圳)有限公司の全持分を取得、商号変更し、歌思福珠宝(深圳)有限公司(連結子会社)として事業開始2017年3月山梨県甲府市国母に本社を移転2017年7月東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上
  • 2019年10月日本精密株式会社と業務提携契約を締結
  • 2019年11月甲府商工会議所第1号議員に当選2020年6月知財功労賞 特許庁長官表彰の受賞
  • 2023年10月監査等委員会設置会社へ移行2024年9月海外での製品販売を目的としてタイにCrossfor(Thailand)Co.,Ltd.を設立
  • 2024年12月海外での製品販売を目的としてインドにCROSSFOR INDIA PRIVATE LIMITEDを設立 (注)1.事業目的変更は、ジュエリーの製造からジュエリーの通信販売です。2.事業目的変更は、ジュエリーの通信販売からジュエリーの製造です。

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループは、当社(株式会社クロスフォー)及び連結子会社5社(Crossfor H.K.Ltd.・歌思福珠宝(深圳)有限公司・株式会社D.Tech・Crossfor(Thailand)Co.,Ltd.・CROSSFOR INDIA PRIVATE LIMITED(※1))の計6社で構成されており、「ジュエリー事業」の単一セグメントで事業展開を行っております。当社グループでは、当社特許技術である「Dancing Stone」(※2)、着け外しが簡単でスタイリッシュさが特徴の「EXL-LOCK」(※3)、自社で高品質製品の大量生産を可能とした「テニスチェーン」を主として、各グループ会社において、その独自の技術や製品力を利用した国内向けジュエリー・アクセサリー製品の製造販売、海外向けパーツの製造販売を行っている他、海外の大手ジュエリーメーカーが製造する中空チェーンを国内で独占販売しております。 ※1 CROSSFOR INDIA PRIVATE LIMITEDインドにおける外注先の管理 、インド国内提携先への当社製品の販売を目的として2024年12月16日に設立しております。同社の資本金は35,000,000ルピーであり、当社の出資比率は99.9%であります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針