決算データ · 試作 · 2025年12月期
遠藤製作所（7841）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、遠藤製作所の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 118億円 | — | 6億円 | — | 186億円 | 81.3% | 1,814人 |
| 2019年12月期 | 98億円 | — | 3億円 | — | 188億円 | 85.2% | 1,687人 |
| 2020年12月期 | 83億円 | — | -1億円 | — | 180億円 | 84.8% | 1,283人 |
| 2021年12月期 | 126億円 | 18億円 | 16億円 | 14.6% | 205億円 | 81.7% | 1,254人 |
| 2022年12月期 | 146億円 | 19億円 | 8億円 | 12.7% | 219億円 | 84.0% | 1,282人 |
| 2023年12月期 | 157億円 | 12億円 | 8億円 | 7.5% | 240億円 | 83.1% | 1,251人 |
| 2024年12月期 | 174億円 | 16億円 | 11億円 | 8.9% | 265億円 | 83.8% | 1,214人 |
| 2025年12月期 | 182億円 | 10億円 | 6億円 | 5.6% | 280億円 | 83.3% | 1,290人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 174億円 | 182億円 | +8 |
| 売上原価 | 139億円 | 152億円 | +13 |
| 売上総利益 | 35億円 | 30億円 | −5 |
| 販売費及び一般管理費 | 19億円 | 20億円 | +0 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 16億円 | 10億円 | −5 |
| 経常利益 | 16億円 | 12億円 | −5 |
| 税引前利益 | 16億円 | 12億円 | −5 |
| 法人所得税 | 5億円 | 6億円 | +1 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 11億円 | 6億円 | −5 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 98億円 | 74億円 | −24 |
| 棚卸資産 | 10億円 | 11億円 | +1 |
| 流動資産 | 172億円 | 169億円 | −3 |
| 有形固定資産 | 75億円 | 90億円 | +15 |
| 非流動資産（固定資産） | 93億円 | 111億円 | +18 |
| 資産合計 | 265億円 | 280億円 | +15 |
| 社債及び借入金（流動） | 1億円 | 1億円 | −0 |
| 社債及び借入金（非流動） | 1億円 | 0億円 | −1 |
| 流動負債 | 31億円 | 31億円 | +0 |
| 非流動負債（固定負債） | 12億円 | 16億円 | +4 |
| 負債合計 | 43億円 | 47億円 | +4 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 176億円 | 179億円 | +3 |
| 資本合計（純資産） | 222億円 | 233億円 | +11 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 18億円 | 15億円 | −3 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -3億円 | -9億円 | −6 |
| 減価償却費 | 12億円 | 11億円 | −0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -14億円 | -16億円 | −3 |
| 配当金の支払額 | -2億円 | -4億円 | −2 |
セグメント
2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| ファインプロセス事業 | 86億円 | −7.4% | — | 10億円 | 11.1% | 117億円 | 731人 |
| メタル事業 | 106億円 | +17.4% | — | 8億円 | 7.6% | 107億円 | 528人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：メタル事業 ファインプロセス事業
従業員
連結従業員1,290人
提出会社121人
平均年齢45.1歳
平均勤続年数17.2年
平均年間給与667万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は2,441人、発行済株式は9,441,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 遠藤栄松ファンデーション | 21.7% |
| 2 | 清原達郎 | 7.6% |
| 3 | 遠藤新太郎 | 5.0% |
| 4 | 第四北越銀行 | 4.5% |
| 5 | 遠藤栄之助 | 4.3% |
| 6 | INTERACTIVE BROKERS LLC | 3.9% |
| 7 | MM Investments | 3.8% |
| 8 | 遠藤テイ子 | 3.4% |
| 9 | 内藤征吾 | 2.8% |
| 10 | ＳＢＩ証券 | 2.5% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 64.58円 | 12円 | 14% | 3.8% | 8.0倍 |
| 2019年12月期 | 30.42円 | 15円 | — | 1.7% | 19.9倍 |
| 2020年12月期 | -10.08円 | 12円 | — | -0.6% | — |
| 2021年12月期 | 183.09円 | 15円 | 8% | 10.0% | 4.2倍 |
| 2022年12月期 | 91.07円 | 18円 | 11% | 4.5% | 8.4倍 |
| 2023年12月期 | 87.16円 | 20円 | 4% | 4.0% | 10.7倍 |
| 2024年12月期 | 127.74円 | 40円 | 20% | 5.3% | 10.1倍 |
| 2025年12月期 | 68.42円 | 40円 | 38% | 2.6% | 17.3倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1950年11月新潟県燕市において、ミシン部品の製造販売を目的として株式会社遠藤製作所を設立（資本金240万円）1956年２月金型の内製化を開始1957年４月キッチン用品の製造販売を開始（1993年製造中止）1959年４月洋食器及びハウスウエア用品の製造販売を開始（洋食器は1977年製造中止）
- 1966年10月生産の拡大のため本社工場新築拡張（新潟県燕市）1968年５月ゴルフクラブヘッドの製造販売を開始1975年２月株式会社協鍛（新潟県西蒲原郡吉田町（現・燕市）、鍛造業）の株式を54.1％取得し子会社化1977年２月ゴルフ用品の販売を目的として新潟県燕市にエポンゴルフ株式会社設立
- 1984年11月事業体制を「ゴルフ事業部」「ステンレス事業部」「精機事業部（精密機械部品事業、1996年製造中止）」に分割、再編1989年４月ゴルフ事業の生産拡大のため、タイ国バンコク都にENDO THAI CO.,LTD.設立1990年５月ENDO THAI CO.,LTD.ラカバン工場完成（
- 1994年12月ENDO THAI CO.,LTD.ゲートウェイ工場新築（タイ国チャチンサオ県 2003年移転のため廃止）、メタルウッドヘッドの製造開始1996年４月子会社の株式会社協鍛が鍛造品生産のため、タイ国チャチンサオ県にENDO FORGING（THAILAND）CO.,LTD.設立
- 1996年11月ENDO FORGING（THAILAND）CO.,LTD.工場完成（タイ国チャチンサオ県）、製造開始
- 1997年12月タイ国現地での金型製作のため、ENDO FORGING（THAILAND）CO.,LTD.工場増築拡張1999年３月株式会社協鍛の全株式を取得し100％子会社化2000年４月株式会社協鍛を吸収合併2000年９月ゴルフ事業の生産拡大のため、鍛造工場増築拡張
- 2000年12月鍛造事業の生産拡大のため、ENDO FORGING（THAILAND）CO.,LTD.工場増築拡張
- 2001年10月ENDO THAI CO.,LTD.ラカバン工場で、生産工程拡充のためマシニング工場新築2002年４月開発新製品ステンレス製極薄管（メタルスリーブ）の製造販売を開始2003年３月日本証券業協会に株式を店頭登録2003年９月ENDO THAI CO.,LTD. ゲートウェイ工場を休
- 2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場2006年３月エポンゴルフ株式会社 、本社敷地内の工場を改装し移転2007年８月ステンレス事業の生産拡大のため、ENDO STAINLESS STEEL(THAILAND)CO.,LTD.の100％子会社として
- 2013年9月解散）2009年４月メディカルデバイス製品の製造販売を開始2009年６月鍛造、金型工程の生産シフトのため、ENDO FORGING(THAILAND)CO.,LTD.にゴルフ鍛造工場新築2010年４月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（
- 2012年10月鍛造事業の生産拡大のため、ENDO FORGING（THAILAND）CO.,LTD.工場増築拡張2013年７月東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）に上場2018年１月ゴルフ事業の生産体制の最適化、生産効率の向上のため、ENDO
- 2019年12月鍛造事業で鍛造設備の製造・メンテナンスの生産性向上のため、本社鍛造工場を隣接の工場跡地に移転新築 年月事項2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所のＪＡＳＤＡＱスタンダード市場からスタンダード市場に移行2025年２月日亜鍛工株式会社（群馬県富岡市、鍛造
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは、ゴルフクラブヘッド、メタルスリーブ製品、鍛造部品、医療機器、航空機部品の製造・販売を主たる事業としております。 当社グループは、当社及び子会社５社（エポンゴルフ株式会社、日亜鍛工株式会社、ENDO THAI CO.,LTD.、ENDO METAL SLEEVE（THAILAND）CO.,LTD.、ENDO FORGING（THAILAND）CO.,LTD.）で構成されております。各社の機能につきましては、当社は販売、製品開発、生産技術開発及びグループ全体の管理等の機能を有しており、エポンゴルフ株式会社がゴルフ用品の販売、ENDO THAI CO.,LTD.がゴルフクラブヘッドの製造、日亜鍛工株式会社が精密型打鍛造全般の製造及び販売、ENDO METAL SLEEVE（THAILAND）CO.,LTD.がメタルスリーブ製品の製造及び販売、ENDO FORGING（THAILAND）CO.,LTD.が鍛造部品の製造・販売及びゴルフクラブヘッドの鍛造品の製造をそれぞれ行っております。なお、持分法適用関連会社１社は、含めておりません。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XTH1）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VHA4）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T4IP）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QGYO）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針