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決算データ · 試作 · 2026年3月期

ヨネックス(7906)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、ヨネックスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期622億円19億円532億円69.1%1,737人
2019年3月期611億円17億円543億円69.0%1,795人
2020年3月期620億円17億円541億円71.6%1,815人
2021年3月期516億円10億円11億円2.0%551億円72.0%1,785人
2022年3月期745億円67億円58億円9.0%663億円68.8%2,403人
2023年3月期1,070億円101億円73億円9.4%794億円66.6%2,590人
2024年3月期1,164億円116億円89億円10.0%912億円66.5%2,633人
2025年3月期1,383億円142億円106億円10.3%1,096億円63.2%2,752人
2026年3月期1,636億円166億円121億円10.1%1,286億円62.6%2,980人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益1,383億円1,636億円+254
売上原価762億円911億円+149
売上総利益621億円725億円+105
販売費及び一般管理費479億円560億円+81
営業利益(売上総利益−販管費)142億円166億円+24
経常利益140億円163億円+24
税引前利益149億円170億円+21
法人所得税43億円49億円+6
当期利益(親会社の所有者に帰属)106億円121億円+15

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物295億円343億円+48
棚卸資産145億円173億円+29
流動資産732億円857億円+125
有形固定資産306億円374億円+68
非流動資産(固定資産)363億円429億円+66
資産合計1,096億円1,286億円+191
社債及び借入金(非流動)83億円150億円+67
流動負債249億円266億円+17
非流動負債(固定負債)152億円213億円+61
負債合計401億円479億円+78
親会社の所有者に帰属する持分646億円749億円+103
資本合計(純資産)694億円807億円+113
ヨネックス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成27%13%29%31%現金及び現金同等物343億円(27%)棚卸資産173億円(13%)有形固定資産374億円(29%)その他の資産396億円(31%)ヨネックス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成27%29%31%現金及び現金同等物343億円(27%)棚卸資産173億円(13%)有形固定資産374億円(29%)その他の資産396億円(31%)
資産合計を100とした構成。
ヨネックス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成12%26%58%社債及び借入金150億円(12%)その他の負債329億円(26%)親会社の所有者に帰属する持分749億円(58%)非支配持分58億円(5%)ヨネックス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成26%58%社債及び借入金150億円(12%)その他の負債329億円(26%)親会社の所有者に帰属する…749億円(58%)非支配持分58億円(5%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー130億円95億円−35
財務活動によるキャッシュ・フロー-26億円45億円+71
減価償却費33億円36億円+4
有形固定資産の取得による支出-58億円-94億円−36
配当金の支払額-17億円-20億円−3

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
スポーツ用品事業2,091億円+18.8%166億円7.9%1,429億円2,955人
スポーツ施設事業6億円+0.0%-0億円-3.4%20億円25人
日本991億円+13.5%40億円4.0%939億円
アジア965億円+25.4%119億円12.3%382億円
北米74億円+15.7%3億円3.5%48億円
ヨーロッパ61億円+12.9%5億円8.3%60億円

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):スポーツ用品事業 日本 アジア 北米 ヨーロッパ スポーツ施設事業

ヨネックス:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益50%12%36%スポーツ用品事業166億円(50%)日本40億円(12%)アジア119億円(36%)北米3億円(1%)ヨーロッパ5億円(2%)ヨネックス:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益50%36%スポーツ用品事業166億円(50%)日本40億円(12%)アジア119億円(36%)北米3億円(1%)ヨーロッパ5億円(2%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員2,980人
提出会社1,467人
平均年齢38.7歳
平均勤続年数13.3年
平均年間給与641万円
ヨネックス:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数99%スポーツ用品事業2,955億円(99%)スポーツ施設事業25億円(1%)ヨネックス:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数99%スポーツ用品事業2,955億円(99%)スポーツ施設事業25億円(1%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は10,335人、発行済株式は92,870,800株。

ヨネックス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。公益財団法人ヨネックススポー11.1%NATIONAL FINAN6.8%米山 修一4.9%公益財団法人新潟県スポーツ振4.7%ヨネックス取引先持株会3.7%日本マスタートラスト信託銀行3.4%米山 勉3%STATE STREET B2.8%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合ヨネックス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。公益財団法人…11.1%NATIONAL FINAN6.8%米山 修一4.9%公益財団法人…4.7%ヨネックス取…3.7%日本マスター…3.4%米山 勉3%STATE STREET B2.8%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1公益財団法人ヨネックススポーツ振興財団11.1%
2NATIONAL FINANCIAL SERVICES LLC6.8%
3米山 修一4.9%
4公益財団法人新潟県スポーツ振興米山稔財団4.7%
5ヨネックス取引先持株会3.7%
6日本マスタートラスト信託銀行(信託口)3.4%
7米山 勉3.0%
8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5050012.8%
9日本カストディ銀行(信託口)2.3%
10米山 英明2.2%
ヨネックス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元160629%272949%406659%金融機関80269%金融商品取引業者7661%その他の法人160629%外国法人等272949%個人その他406659%ヨネックス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元272949%406659%金融機関80269%金融商品取引業者7661%その他の法人160629%外国法人等272949%個人その他406659%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期21.33円5円44%5.2%27.6倍
2019年3月期19.71円5円60%4.6%34.1倍
2020年3月期18.89円5円37%4.3%26.0倍
2021年3月期12.59円4.5円85%2.8%50.0倍
2022年3月期66.11円10円25%13.6%15.6倍
2023年3月期84.05円13円18%14.9%17.1倍
2024年3月期102.45円16円19%15.6%10.9倍
2025年3月期122.96円22円16%16.3%19.4倍
2026年3月期141.42円25円21%16.2%20.9倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1961年11月東京都台東区に東京営業所を設置し、国内・輸出の販売部門の充実を図り、自社ブランドによる販売を開始
  • 1961年12月本社(現新潟工場)第一工場を新潟県三島郡越路町に建設1963年4月貿易部門を分離独立させ、貿易商社として株式会社ヨネヤマスポーツ(現当社海外営業部)を設立、輸出業務を強化1965年6月有限会社ミノルスポーツ(現当社東京工場)を設立、シャトルコックの製造・販売を開始1967年2月株
  • 1991年11月アメリカ現地法人YONEX CORPORATION(当時)は、カナダ代理店であったYONEX CANADA LIMITED(販売会社)を買収1994年2月東京証券取引所市場第二部に株式を上場1996年1月アメリカに現地法人YONEX CORPORATION U.S.A.(販売会社
  • 2001年10月新潟生産本部(現新潟工場)で環境管理システム国際規格ISO14001の認証を取得2004年9月札幌市東区に札幌営業所を設置2005年3月ヨネックス開発株式会社を吸収合併2010年7月中国に現地法人YONEX GOLF CHINA CO.,LTD.(販売会社、現連結子会社)を設立
  • 2010年12月アメリカの現地法人YONEX CORPORATION U.S.A.をYONEX CORPORATION(販売子会社、現連結子会社)へ社名変更2011年8月カナダの現地法人YONEX CANADA LIMITEDを清算し、YONEX CORPORATIONに業務を継承
  • 2014年11月全国の物流拠点を東西2拠点に統合し、東・西日本物流センターを設置2015年4月
  • 2015年11月2016年4月 2016年5月
  • 2018年11月中国の現地法人YONEX GOLF CHINA CO.,LTD.をYONEX SPORTS(CHINA)CO.,LTD.へ社名変更東京工場に第二工場B棟を増築(埼玉県八潮市) 新潟生産本部(現新潟工場)長岡第二工場を新潟県長岡市に建設 インドに現地法人YONEX INDIA PR
  • 2019年12月東洋造機株式会社(現ヨネックス精機株式会社)の発行済株式を追加取得し完全子会社化
  • 2021年12月テニスボ-ルの製造会社であるBRIDGESTONE TECNIFIBRE CO.,LTD.(現YONEX TECNIFIBRE CO.,LTD.)の株式を取得し子会社化2022年1月東洋造機株式会社をヨネックス精機株式会社へ社名変更2022年4月 2023年1月国内営業本部を社内

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】当社グループは、ヨネックス株式会社(当社)及び子会社8社から構成されており、バドミントン、テニス、ゴルフ等のスポーツ用品の製造、仕入、販売を主な事業とし、さらに関連するスポーツ施設の運営等を行っております。事業内容と、当社及び関係会社の当該事業にかかる位置付けは次のとおりであります。なお、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。(1)スポーツ用品事業(会社総数9社)当社はバドミントンラケット、ソフトテニスラケット、テニスラケット(硬式)、ゴルフクラブ、スノーボード、シャトルコック、ストリング等を製造するとともに、バドミントンラケットやシャトルコック等の一部をYONEX SPORTS(CHINA)CO.,LTD.及びYONEX TAIWAN CO.,LTD.、テニスボールをYONEX TECNIFIBRE CO.,LTD.、ストリンギングマシンをヨネックス精機株式会社より仕入れております。これらを販売するほか、ウェア、シューズ等の商品の仕入、販売も行っております。また、海外の販売は、YONEX SPORTS(CHINA)CO.,LTD.をはじめとする連結子会社及び各国の有力代理店等を通じて行っております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針