決算データ · 試作 · 2026年3月期
光陽社（7946）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、光陽社の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2019年3月期 | — | — | — | — | — | — | —人 |
| 2020年3月期 | 43億円 | — | 0億円 | — | 41億円 | 57.5% | 188人 |
| 2021年3月期 | 38億円 | -2億円 | -1億円 | -3.9% | 42億円 | 53.0% | 198人 |
| 2022年3月期 | 41億円 | -1億円 | 0億円 | -1.5% | 41億円 | 43.1% | 189人 |
| 2023年3月期 | 43億円 | 0億円 | 1億円 | 0.7% | 36億円 | 50.6% | 187人 |
| 2024年3月期 | 45億円 | 1億円 | 2億円 | 1.6% | 35億円 | 55.9% | 181人 |
| 2025年3月期 | 47億円 | 1億円 | 1億円 | 1.3% | 32億円 | 56.2% | 174人 |
| 2026年3月期 | 48億円 | 1億円 | 1億円 | 2.1% | 30億円 | 60.6% | 172人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 47億円 | 48億円 | +1 |
| 売上原価 | 37億円 | 38億円 | +1 |
| 売上総利益 | 10億円 | 11億円 | +1 |
| 販売費及び一般管理費 | 10億円 | 10億円 | +0 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 1億円 | 1億円 | +0 |
| 経常利益 | 1億円 | 1億円 | +0 |
| 税引前利益 | 1億円 | 1億円 | +0 |
| 法人所得税 | 0億円 | 1億円 | +0 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 1億円 | 1億円 | +0 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 10億円 | 9億円 | −1 |
| 流動資産 | 21億円 | 21億円 | +0 |
| 有形固定資産 | 9億円 | 8億円 | −1 |
| 非流動資産（固定資産） | 11億円 | 9億円 | −2 |
| 資産合計 | 32億円 | 30億円 | −2 |
| 社債及び借入金（非流動） | 4億円 | 3億円 | −1 |
| 流動負債 | 7億円 | 6億円 | −1 |
| 非流動負債（固定負債） | 7億円 | 6億円 | −1 |
| 負債合計 | 14億円 | 12億円 | −2 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 18億円 | 18億円 | +0 |
| 資本合計（純資産） | 18億円 | 18億円 | +0 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 0億円 | 1億円 | +1 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2億円 | -2億円 | +0 |
| 減価償却費 | 2億円 | 1億円 | −0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -1億円 | -0億円 | +1 |
| 配当金の支払額 | -0億円 | -0億円 | +0 |
従業員
連結従業員172人
提出会社152人
平均年齢48.23歳
平均勤続年数17.58年
平均年間給与492万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は669人、発行済株式は4,250,500株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 犬養 岬太 | 28.1% |
| 2 | 速見 嘉弘 | 18.3% |
| 3 | 新日本カレンダー | 9.7% |
| 4 | ＫＫ | 9.7% |
| 5 | 石川商会 | 3.4% |
| 6 | 八木 浩志 | 2.2% |
| 7 | 研文社 | 1.7% |
| 8 | 村瀬 仁章 | 1.7% |
| 9 | 尾上紙店 | 1.7% |
| 10 | 幸田 和典 | 0.9% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2019年3月期 | — | 20円 | 16% | — | — |
| 2020年3月期 | 32.46円 | — | — | 1.6% | 25.3倍 |
| 2021年3月期 | -100.59円 | — | — | -4.9% | -9.6倍 |
| 2022年3月期 | 6.13円 | — | — | 1.7% | 39.6倍 |
| 2023年3月期 | 17.06円 | — | — | 3.3% | 19.3倍 |
| 2024年3月期 | 42.93円 | 50円 | 25% | 7.8% | 8.1倍 |
| 2025年3月期 | 17.95円 | 34円 | 22% | 3.2% | 16.1倍 |
| 2026年3月期 | 31.91円 | 10円 | 26% | 4.7% | 18.0倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1949年10月大阪市東区(現中央区)谷町においてオフセット印刷用写真版の製造販売を主たる事業として設立1958年７月大阪市城東区に研究所を設置1960年９月東京支社(現東京事業所)を設置し、業務を開始
- 1964年12月名古屋支店(現名古屋営業所)を設置し、業務を開始1971年２月名古屋支店(現名古屋営業所)を新築し移転1974年３月研究所を独立し、光陽化学工業㈱を設立
- 1984年11月中国広東省深セン市に合弁会社深セン美光彩色印刷股ブン有限公司(後に深セン美光実業股ブン有限公司と改称)を設立1987年５月東京都大田区に城南事業部(現東京事業所に統合)を設置し、業務を開始
- 1987年10月コーヨースキャナー㈱及び㈱仙台光陽社を吸収合併し、それぞれ神戸事業部(現神戸営業所)及び仙台事業部(仙台事業所)とする
- 1989年11月大阪証券取引所市場第二部(特別指定銘柄)に株式上場1992年４月東京都江東区に江東事業部(現東京事業所に統合)を設置し、業務を開始1992年４月大阪市中央区にケー・クリエイト㈱を設立
- 1992年12月大阪市中央区にケー・テクス㈱を設立1993年４月神戸市中央区にケー・システム㈱を設立1994年４月城南事業所を東京事業所に統合1996年７月大阪市中央区にデジタルセンター『ダブル・クロック大阪』を開設
- 1996年11月神戸市中央区にデジタルセンター『ダブル・クロック神戸』を開設1997年７月名古屋市千種区にデジタルセンター『ダブル・クロック名古屋』を開設1998年９月東京都新宿区にデジタルセンター『ダブル・クロック新宿』を開設
- 1999年10月東京都渋谷区にデジタルセンター『ダブル・クロック渋谷』を開設
- 2000年11月仙台市青葉区にビジネスサポートセンター『ダブル・クロック仙台』を開設
- 2000年12月東京都港区にビジネスサポートセンター『ダブル・クロック虎ノ門』を開設2001年１月大阪市中央区にビジネスサポートセンター『ダブル・クロック本町』を開設2001年４月仙台事業所を東京事業所仙台営業部とする2001年９月東京都新宿区に光陽社プリンティングセンターを開設2002年３月ケ
- 2002年12月中国合弁会社深セン美光実業股ブン有限公司を売却2003年４月『ダブル・クロック虎ノ門』を『ダブル・クロック渋谷』に統合2003年７月子会社光陽化学工業㈱を譲渡
- 2003年11月『ダブル・クロック大阪』を『ダブル・クロック本町』に統合2004年５月光陽社プリンティングセンターを東京都江東区へ移転
- 2005年10月子会社ケー・クリエイト㈱、ケー・システム㈱、ケー・テクス㈱を解散2006年４月㈱双葉紙工社の発行済株式の100％を取得し連結子会社化2007年４月『ダブル・クロック新宿』を『ダブル・クロック渋谷』に統合2008年４月『ダブル・クロック本町』を関西事業所に移転し、『ダブル・クロック
- 2008年10月ペルフェクト㈱に出資し、持分法適用関連会社とする2009年３月㈱帆風よりオンデマンドPOP事業を譲受け、K-CAP部として業務を開始2009年３月『ダブル・クロック渋谷』を閉鎖
- 2009年10月ペルフェクト㈱の発行済株式を全て取得し、子会社とする
- 2009年12月ペルフェクト㈱を吸収合併し、東京プリンティングセンター(高島平工場内)とする2013年５月関西事業所を売却し、大阪市西区へ移転2013年６月本店所在地を東京都新宿区へ移転2013年７月東京証券取引所と大阪証券取引所の合併にともない、東京証券取引所市場第二部に上場2014年１月中部
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、当社と連結子会社２社で構成されており、印刷関連事業を営んでおります。現在、当社グループは印刷関連事業の単一事業であり、事業の種類別セグメント情報の開示は行っておりませんが、事業部門別の区分は下記のとおりであります。(製品制作部門)デジタル対応した画像処理技術を核とした、オフセット印刷用写真版、ディスプレイ、映像・マルチメディアコンテンツ制作〔当社、㈱ノコム〕 (印刷部門)企画、デザイン、ＤＴＰ製作のトータルフローを構築し、カラーマネジメントを核とした印刷、加工、アッセンブリ、納品までのワンストップサービスを提供、絵本の印刷、製本、配送〔当社、㈱ニコモ、㈱ノコム〕 (商品部門)印刷に関連する消耗品等を販売〔当社、㈱ノコム〕 事業の系統図は次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YLWX）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W8KE）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TWZR）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100RAQ9）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OI2P）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針