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決算データ · 試作 · 2026年3月期

任天堂(7974)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、任天堂の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期10,557億円1,396億円16,335億円80.8%5,501人
2019年3月期12,006億円1,940億円16,903億円83.4%5,944人
2020年3月期13,085億円2,586億円19,341億円79.7%6,200人
2021年3月期17,589億円6,406億円4,804億円36.4%24,469億円76.6%6,574人
2022年3月期16,953億円5,928億円4,777億円35.0%26,624億円77.7%6,717人
2023年3月期16,017億円5,044億円4,328億円31.5%28,543億円79.4%7,317人
2024年3月期16,719億円5,289億円4,906億円31.6%31,514億円82.6%7,724人
2025年3月期11,649億円2,826億円2,788億円24.3%33,985億円80.2%8,205人
2026年3月期23,131億円3,601億円4,241億円15.6%38,053億円77.6%8,666人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益11,649億円23,131億円+11,481
売上原価4,548億円14,041億円+9,493
売上総利益7,102億円9,090億円+1,988
販売費及び一般管理費4,276億円5,488億円+1,212
営業利益(売上総利益−販管費)2,826億円3,601億円+776
経常利益3,723億円5,422億円+1,699
税引前利益3,723億円5,682億円+1,959
法人所得税935億円1,441億円+506
当期利益(親会社の所有者に帰属)2,788億円4,241億円+1,453

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物15,863億円17,918億円+2,055
棚卸資産4,864億円5,398億円+534
流動資産27,524億円30,098億円+2,574
有形固定資産1,126億円1,275億円+148
非流動資産(固定資産)6,462億円7,955億円+1,494
資産合計33,985億円38,053億円+4,068
流動負債5,977億円7,602億円+1,625
非流動負債(固定負債)754億円900億円+146
負債合計6,731億円8,501億円+1,771
親会社の所有者に帰属する持分24,868億円26,632億円+1,764
資本合計(純資産)27,255億円29,552億円+2,297
任天堂:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成47%14%35%現金及び現金同等物1.8兆円(47%)棚卸資産5,398億円(14%)有形固定資産1,275億円(3%)その他の資産1.3兆円(35%)任天堂:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成47%35%現金及び現金同等物1.8兆円(47%)棚卸資産5,398億円(14%)有形固定資産1,275億円(3%)その他の資産1.3兆円(35%)
資産合計を100とした構成。
任天堂:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成22%70%8%その他の負債8,501億円(22%)親会社の所有者に帰属する持分2.7兆円(70%)非支配持分2,920億円(8%)任天堂:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成22%70%その他の負債8,501億円(22%)親会社の所有者に帰属する…2.7兆円(70%)非支配持分2,920億円(8%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー121億円2,898億円+2,777
財務活動によるキャッシュ・フロー-1,951億円-2,497億円−546
減価償却費154億円159億円+5
配当金の支払額-1,932億円-1,479億円+453

従業員

連結従業員8,666人
提出会社3,084人
平均年齢40.5歳
平均勤続年数14.6年
平均年間給与982万円

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は270,068人、発行済株式は1,287,260,000株。

任天堂:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスタートラスト信託銀行16.1%㈱日本カストディ銀行(信託口5%ジェーピー モルガン チェー3.8%㈱京都銀行3.4%ステート ストリート バンク2.7%ザ チェース マンハッタン 2.5%CITIBANK, N.A.2.2%ジツク プライベート リミテ2.1%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合任天堂:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスター…16.1%㈱日本カスト…5%ジェーピー モ…3.8%㈱京都銀行3.4%ステート スト…2.7%ザ チェース …2.5%CITIBANK, N.A.2.2%ジツク プライ…2.1%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)16.1%
2㈱日本カストディ銀行(信託口)5.0%
3ジェーピー モルガン チェース バンク 3807523.8%
4㈱京都銀行3.4%
5ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 5050012.7%
6ザ チェース マンハッタン バンク エヌエイ ロンドン エス エル オムニバス アカウント2.5%
7CITIBANK, N.A.-NY, AS DEPOSITARY BANK FOR DEPOSITARY SHARE HOLDERS2.2%
8ジツク プライベート リミテツド シー2.1%
9野村信託銀行㈱(退職給付信託三菱UFJ銀行口)1.8%
10ジェーピー モルガン チェース バンク 3857811.3%
任天堂:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元3246756%6603338%2313409%金融機関3246756%金融商品取引業者384782%その他の法人294939%外国法人等6603338%個人その他2313409%任天堂:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元6603338%金融機関3246756%金融商品取引業者384782%その他の法人294939%外国法人等6603338%個人その他2313409%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期1,162.3円590円75%10.9%40.3倍
2019年3月期161.55円810円59%14.2%19.5倍
2020年3月期217.12円1,090円62%17.5%19.2倍
2021年3月期403.26円2,220円66%28.1%15.3倍
2022年3月期404.67円2,030円52%24.2%15.2倍
2023年3月期371.41円753円45%20.0%13.8倍
2024年3月期421.39円211円70%20.2%19.4倍
2025年3月期239.47円120円62%10.5%42.2倍
2026年3月期364.51円219円94%14.9%24.1倍

年ごとの出来事(有価証券報告書の記述より)

各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。

2026年3月期

  • 全般売上6月に発売したNintendo Switch 2の販売が伸び、Nintendo SwitchとSwitch 2を合わせたハードウェア販売台数は1,986万台となった
  • 全般本体と同時発売の『マリオカート ワールド』は1,470万本、7月発売の『ドンキーコング バナンザ』は452万本を販売した
  • 売上売上高は前期比98.6%増加し2兆3,130億円となり、海外売上高比率は76.9%となった
  • 利益営業利益は前期比27.5%増加し3,601億円となった
  • 利益㈱ポケモンなどに係る持分法による投資利益の計上等により経常利益は前期比45.6%増加し5,421億円となった
  • 純利益親会社株主に帰属する当期純利益は前期比52.1%増加し4,240億円となった
  • 財務設備投資額は49,293百万円となり、主に研究開発設備に充てた
  • 従業員連結の従業員数は8,666人となった

2025年3月期

  • 全般『スーパー マリオパーティ ジャンボリー』が748万本、『ゼルダの伝説 知恵のかりもの』が409万本の販売となり、ハードウェアの販売台数は前期比31.2%減の1,080万台となった
  • 売上前期は『ゼルダの伝説 ティアーズ オブ ザ キングダム』等がハードウェア・ソフトウェアの販売を牽引していたため、当期の売上高は前期比30.3%減少し1兆1,649億円となった
  • 売上デジタル売上高はパッケージ併売ダウンロードソフトの売上減少により前期比26.5%減の3,260億円となった
  • 利益営業利益は研究開発費や退職給付費用の増加もあり前期比46.6%減少し2,825億円となった
  • 純利益親会社株主に帰属する当期純利益は前期比43.2%減少し2,788億円となった
  • 財務設備投資額は39,275百万円となり、主に研究開発設備に充てた
  • 従業員連結の従業員数は8,205人となった

2024年3月期

  • 全般『ゼルダの伝説 ティアーズ オブ ザ キングダム』が2,061万本、『Super Mario Bros. Wonder』が1,344万本、『Pikmin 4』が348万本を販売した
  • 全般2023年4月公開の『ザ・スーパーマリオブラザーズ・ムービー』の効果もあり、ハードウェアの販売台数は前期比12.6%減の1,570万台、ソフトウェアの販売本数は前期比6.7%減の1億9,967万本となった
  • 売上売上高は前期比4.4%増加し1兆6,718億円となり、海外売上高比率は78.3%となった
  • 利益営業利益は前期比4.9%増加し5,289億円となり、為替差益の増加により経常利益は前期比13.2%増加し6,804億円となった
  • 純利益親会社株主に帰属する当期純利益は前期比13.4%増加し4,906億円となった
  • 財務設備投資額は32,893百万円となり、主に研究開発設備に充てた
  • 従業員連結の従業員数は7,724人となった

沿革(有価証券報告書より)

  • 1947年11月かるた・トランプ類の製造・販売会社として京都市東山区今熊野東瓦町に、株式会社丸福として発足。
  • 1949年9月丸福かるた販売株式会社に社名変更。
  • 1950年3月任天堂かるた株式会社に社名変更するとともに、合名会社山内任天堂(現 株式会社山内)より大統領印等のかるたの製造業務を継承。
  • 1951年7月任天堂骨牌株式会社に社名変更。
  • 1959年9月本社を京都市東山区福稲上高松町60番地に移転。
  • 1961年9月東京都に東京支店を設置。
  • 1962年1月大阪証券取引所市場第二部及び京都証券取引所に株式を上場。
  • 1963年10月任天堂株式会社(現商号)に社名変更。
  • 1970年7月大阪証券取引所市場第一部に指定。
  • 1980年4月アメリカ、ニューヨーク州に現地法人Nintendo of America Inc.を設立。
  • 1982年2月アメリカ、ワシントン州に新たに現地法人Nintendo of America Inc.(現 連結子会社)を設立し、既存のニューヨーク州法人を吸収合併。
  • 1983年7月東京証券取引所市場第一部に株式を上場。
  • 1983年11月京都府宇治市槇島町に新工場(現 宇治工場)を設置。
  • 1990年2月ドイツに現地法人Nintendo of Europe GmbH(現 Nintendo of Europe SE・連結子会社)を設立。
  • 2000年11月本社を京都市南区上鳥羽鉾立町11番地1(現在地)に移転。
  • 2006年7月韓国に現地法人韓国任天堂株式会社(現 連結子会社)を設立。
  • 2016年6月監査等委員会設置会社へ移行。
  • 2017年4月ジェスネット株式会社の株式を取得し、同社の商号を任天堂販売株式会社(現 連結子会社)に変更。
  • 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場へ移行。

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社及び当社の関係会社(当社、子会社32社及び関連会社4社[2026年3月31日現在]により構成)においては、ホームエンターテインメントの分野で娯楽製品の開発、製造及び販売等を事業としています。主な製品は、コンピューターを利用した娯楽機器である「ゲーム専用機」とキャラクターグッズ・トランプ等です。「ゲーム専用機」とは、携帯ゲームやホームコンソールゲームのハードウェア及びソフトウェアであり、当社及び関係会社が開発し、当社において製造し、主に関係会社が国内外で販売しています。また、映像コンテンツやモバイルアプリなどのIPを活用した事業も展開しています。当社及び主な関係会社の位置付けは次のとおりです。なお、単一セグメントのため、セグメント情報に関連付けた記載を行っていません。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針