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決算データ · 試作 · 2026年3月期

グローブライド(7990)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、グローブライドの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期858億円25億円747億円30.8%5,848人
2019年3月期878億円30億円743億円31.1%6,207人
2020年3月期883億円11億円780億円29.3%6,308人
2021年3月期1,003億円74億円48億円7.4%777億円35.3%6,965人
2022年3月期1,207億円124億円96億円10.2%907億円41.1%7,517人
2023年3月期1,346億円121億円92億円9.0%1,090億円43.4%7,722人
2024年3月期1,260億円75億円56億円6.0%1,087億円49.9%6,765人
2025年3月期1,240億円65億円48億円5.3%1,140億円53.5%6,994人
2026年3月期1,270億円65億円54億円5.1%1,196億円54.1%7,365人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益1,240億円1,270億円+30
売上原価774億円786億円+12
売上総利益466億円484億円+18
販売費及び一般管理費400億円419億円+18
営業利益(売上総利益−販管費)65億円65億円−0
経常利益65億円72億円+7
税引前利益65億円72億円+7
法人所得税17億円18億円+0
当期利益(親会社の所有者に帰属)48億円54億円+6

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物123億円130億円+7
棚卸資産331億円349億円+17
流動資産732億円781億円+49
有形固定資産276億円259億円−17
非流動資産(固定資産)407億円416億円+8
資産合計1,140億円1,196億円+57
社債及び借入金(流動)132億円152億円+20
社債及び借入金(非流動)146億円134億円−13
流動負債291億円321億円+30
非流動負債(固定負債)236億円226億円−10
負債合計527億円547億円+20
親会社の所有者に帰属する持分487億円494億円+7
資本合計(純資産)613億円649億円+37
グローブライド:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成11%29%22%38%現金及び現金同等物130億円(11%)棚卸資産349億円(29%)有形固定資産259億円(22%)その他の資産458億円(38%)グローブライド:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成29%22%38%現金及び現金同等物130億円(11%)棚卸資産349億円(29%)有形固定資産259億円(22%)その他の資産458億円(38%)
資産合計を100とした構成。
グローブライド:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成24%22%41%13%社債及び借入金285億円(24%)その他の負債262億円(22%)親会社の所有者に帰属する持分494億円(41%)非支配持分155億円(13%)グローブライド:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成24%22%41%社債及び借入金285億円(24%)その他の負債262億円(22%)親会社の所有者に帰属する…494億円(41%)非支配持分155億円(13%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー20億円80億円+60
財務活動によるキャッシュ・フロー10億円-46億円−56
減価償却費46億円45億円−1
有形固定資産の取得による支出-37億円-24億円+14
配当金の支払額-17億円-20億円−2

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
日本870億円+6.3%56億円6.5%666億円1,606人
米州137億円+2.9%-2億円-1.2%93億円55人
欧州171億円+4.6%7億円4.0%128億円261人
アジア ・ オセアニア522億円+3.7%49億円9.3%412億円5,443人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):日本 アジア ・ オセアニア 欧州 米州

グローブライド:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益50%6%43%日本56億円(50%)欧州7億円(6%)アジア ・ オセアニア49億円(43%)グローブライド:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益50%43%日本56億円(50%)欧州7億円(6%)アジア ・ オセアニア49億円(43%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員7,365人
提出会社861人
平均年齢43.2歳
平均勤続年数13.9年
平均年間給与742万円
グローブライド:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数22%74%日本1,606億円(22%)米州55億円(1%)欧州261億円(4%)アジア ・ オセアニア5,443億円(74%)グローブライド:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数22%74%日本1,606億円(22%)米州55億円(1%)欧州261億円(4%)アジア ・ オセアニア5,443億円(74%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は32,548人、発行済株式は22,800,000株。

グローブライド:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスタートラスト信託銀行8.8%丸紅5.3%三井住友銀行5.2%住友生命保険相互会社4.2%日本カストディ銀行(信託口)4.1%グローブライド取引先持株会3.7%日本生命保険相互会社2%みずほ銀行2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合グローブライド:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスター…8.8%丸紅5.3%三井住友銀行5.2%住友生命保険…4.2%日本カストデ…4.1%グローブライ…3.7%日本生命保険…2%みずほ銀行2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本マスタートラスト信託銀行(信託口)8.8%
2丸紅5.3%
3三井住友銀行5.2%
4住友生命保険相互会社4.2%
5日本カストディ銀行(信託口)4.1%
6グローブライド取引先持株会3.7%
7日本生命保険相互会社2.0%
8みずほ銀行2.0%
9グローブライド従業員持株会1.9%
10日本カストディ銀行(金銭信託課税口)1.6%
グローブライド:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元69529%32813%23593%96910%金融機関69529%金融商品取引業者3859%その他の法人32813%外国法人等23593%個人その他96910%グローブライド:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元69529%96910%金融機関69529%金融商品取引業者3859%その他の法人32813%外国法人等23593%個人その他96910%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期108.68円55円61%11.8%12.1倍
2019年3月期128.81円60円30%12.8%10.2倍
2020年3月期48.89円65円107%4.9%19.1倍
2021年3月期208.88円70円52%19.1%10.2倍
2022年3月期416.62円70円24%29.6%7.0倍
2023年3月期400.04円60円31%21.7%6.2倍
2024年3月期242.98円70円64%11.0%8.4倍
2025年3月期208.1円80円80%8.3%9.2倍
2026年3月期240.06円90円83%8.6%8.7倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1945年12月設立、東京都中野区城山町26)に吸収合併される 10月米国ロサンゼルスに全額出資でダイワ・コーポレーション(釣用品、スポーツ用品の販売)を設立(現・連結子会社)1969年5月商号を「ダイワ精工株式会社」に変更1970年1月広島県安芸郡矢野町にリール生産工場を新設(2000年3月に
  • 2007年12月清算) 8月東京都東久留米市にダイワゴルフ株式会社(スポーツ用品の製造販売)を設立(1995年4月ダイワ精工㈱に吸収合併)1972年1月ゴルフ事業に進出1973年2月豪州シドニー市にダイワ・ホワイトホールPty.リミテッド(1981年7月、ダイワ(オーストラリア)Pty.リミテッ
  • 1984年10月フランス、ルアン市にダイワ・フランスS.A.(2004年6月、ダイワ・フランスS.A.S.に変更)(釣用品、スポーツ用品の販売)を設立(現・連結子会社) 同月情報機器事業に進出1985年8月東京都東久留米市にダイワ総合サービス株式会社(1996年9月、株式会社デスコに社名変更)(
  • 2009年11月に株式を追加取得し100%子会社化)を設立(現・連結子会社)1991年6月サイクルスポーツ事業に進出 7月山梨県北巨摩郡須玉町(現・山梨県北杜市須玉町)にゴルフ場を開設し、スポーツ施設運営事業に進出1995年5月長野県南安曇郡豊科町に信州ダイワ株式会社(スポーツ用品の製造販売)を
  • 2005年11月清算) 6月タイ、バンコク都にダイワセイコー(タイランド)Co.,リミテッド(釣用品の製造販売)を設立(現・連結子会社)2002年2月台湾台中市にダイワ・FT・エンタープライズ(タイワン)Co.,リミテッド(釣用品の販売)を設立(現・連結子会社)2004年1月中華人民共和国香港特
  • 2011年12月清算)2008年4月 7月神奈川県横浜市所在のスポーツ用品の小売業、ウインザー商事株式会社の全株式を取得(現・連結子会社)東京都立川市に株式会社スポーツライフプラネッツ(釣用品の部品販売及び修理)を設立(現・連結子会社) 10月 群馬県高崎市所在のゴルフクラブの製造販売業、株式会
  • 2009年10月商号を「グローブライド株式会社」に変更
  • 2010年11月中華人民共和国香港特別行政区にアジア ダイワ(ホンコン)Co.,リミテッド(釣用品の販売)を設立(現・連結子会社)2012年9月シンガポールにシンガポール・ダイワ・PTE.リミテッド(釣用品の販売)を設立(現・連結子会社)2013年2月 3月中華人民共和国広東省にトンガン・ダイワ
  • 2018年11月2019年1月中華人民共和国広東省にダイワ・キャスティング(広州)トレーディングCo.,リミテッド(釣用品の販売)を設立(現・連結子会社)ロシアに《000》ダイワ・ロシア(釣用品の販売)を設立(現・連結子会社)

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループは、当社及び子会社29社で構成され、主にスポーツ用品関連事業を展開しております。当社グループの事業に係わる主な会社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、次の4地域は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 〔日本〕用品の製造及び販売を行う当社と㈱フォーティーン、用品の販売を行う㈱ワールドスポーツ、ウインザー商事㈱、部品の販売及び用品の修理を行う㈱スポーツライフプラネッツ及び用品の製造を行う那須ダイワ㈱があります。その他、福利厚生事業を行う㈱デスコ、倉庫荷役業務を行う㈱ロジスポがあります。〔米州〕用品の販売を行うダイワ・コーポレーションがあります。 〔欧州〕用品の製造及び販売を行うダイワ・スポーツ・リミテッド及び用品の販売を行うダイワ・フランスS.A.S.、ダイワ・ジャーマニーGmbH、ダイワ・イタリア S.r.l.、《000》ダイワ・ロシアがあります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針