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決算データ · 試作 · 2026年2月期

三陽商会(8011)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、三陽商会の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年2月期626億円-10億円756億円64.6%991人
2019年2月期591億円-8億円738億円61.4%1,804人
2020年2月期689億円-27億円624億円62.0%1,650人
2021年2月期379億円-89億円-50億円-23.5%529億円63.2%1,572人
2022年2月期386億円-11億円7億円-2.7%516億円65.4%1,235人
2023年2月期583億円22億円22億円3.8%544億円66.9%1,179人
2024年2月期614億円31億円28億円5.0%588億円70.2%1,150人
2025年2月期605億円27億円40億円4.5%570億円68.9%1,149人
2026年2月期585億円13億円41億円2.2%599億円68.3%1,125人

損益の内訳

2026年2月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益605億円585億円−21
売上原価227億円229億円+1
売上総利益378億円356億円−22
販売費及び一般管理費351億円343億円−8
営業利益(売上総利益−販管費)27億円13億円−14
経常利益28億円14億円−14
税引前利益45億円50億円+5
法人所得税5億円9億円+4
当期利益(親会社の所有者に帰属)40億円41億円+1

財政状態

2026年2月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物237億円240億円+3
棚卸資産91億円93億円+2
流動資産382億円387億円+5
有形固定資産87億円93億円+6
非流動資産(固定資産)188億円212億円+24
資産合計570億円599億円+29
社債及び借入金(非流動)38億円52億円+14
流動負債120億円108億円−12
非流動負債(固定負債)57億円81億円+24
負債合計177億円190億円+12
親会社の所有者に帰属する持分343億円347億円+4
資本合計(純資産)393億円409億円+16
三陽商会:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年2月期末・資産の構成40%16%15%29%現金及び現金同等物240億円(40%)棚卸資産93億円(16%)有形固定資産93億円(15%)その他の資産173億円(29%)三陽商会:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年2月期末・資産の構成40%16%15%29%現金及び現金同等物240億円(40%)棚卸資産93億円(16%)有形固定資産93億円(15%)その他の資産173億円(29%)
資産合計を100とした構成。
三陽商会:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年2月期末・負債と資本の構成9%23%58%10%社債及び借入金52億円(9%)その他の負債138億円(23%)親会社の所有者に帰属する持分347億円(58%)非支配持分62億円(10%)三陽商会:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年2月期末・負債と資本の構成23%58%社債及び借入金52億円(9%)その他の負債138億円(23%)親会社の所有者に帰属する…347億円(58%)非支配持分62億円(10%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー27億円10億円−17
財務活動によるキャッシュ・フロー-39億円-37億円+2
減価償却費10億円11億円+1
有形固定資産の取得による支出-2億円-11億円−9
配当金の支払額-10億円-21億円−11

従業員

連結従業員1,125人
提出会社1,118人
平均年齢43.4歳
平均勤続年数15.6年
平均年間給与548万円

株主

2026年2月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は13,705人、発行済株式は10,197,034株。

三陽商会:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。八木通商11.1%AVI JAPAN OPPO10%日本マスタートラスト信託銀行8.6%BNP PARIBAS SI7.6%日本カストディ銀行(三井住友7.4%三井物産3.4%BBH BOSTON FOR2.2%日本カストディ銀行(信託口)1.9%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合三陽商会:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。八木通商11.1%AVI JAPAN OPPO10%日本マスター…8.6%BNP PARIBAS SI7.6%日本カストデ…7.4%三井物産3.4%BBH BOSTON FOR2.2%日本カストデ…1.9%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1八木通商11.1%
2AVI JAPAN OPPORTUNITY TRUST PLC10.0%
3日本マスタートラスト信託銀行(信託口)8.6%
4BNP PARIBAS SINGAPORE/2S/JASDEC/TD SECURITIES(USA)LLC/BOOK-ENTRY JGBS+CORPORATE BONDS/TAXABLE7.6%
5日本カストディ銀行(三井住友信託銀行再信託分・三井物産退職給付信託口)7.4%
6三井物産3.4%
7BBH BOSTON FOR NOMURA JAPAN SMALLER CAPITALIZATION FUND 6200652.2%
8日本カストディ銀行(信託口)1.9%
9明治安田生命保険相互会社1.8%
10INTERACTIVE BROKERS LLC1.6%
三陽商会:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年2月期末・所有者別の株式数・単元20883%17339%31160%30049%金融機関20883%金融商品取引業者1923%その他の法人17339%外国法人等31160%個人その他30049%三陽商会:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年2月期末・所有者別の株式数・単元31160%30049%金融機関20883%金融商品取引業者1923%その他の法人17339%外国法人等31160%個人その他30049%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年2月期-81.62円40円-2.1%
2019年2月期-65.21円40円-1.7%
2020年2月期-219.17円23円-6.4%
2021年2月期-412.07円-13.8%
2022年2月期54.59円2.0%15.2倍
2023年2月期178.68円55円32%6.1%7.8倍
2024年2月期238.96円88円37%7.2%10.6倍
2025年2月期351.48円129円37%10.0%7.9倍
2026年2月期392.17円139円36%10.3%11.1倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1942年12月各種工業用品並びに繊維製品の製造販売を目的として創業者故吉原信之が東京府板橋区に個人経営三陽商会を開業1943年5月資本金5万円にて株式会社三陽商会を設立し、工作機械工具の修理加工、販売を開始
  • 1944年10月社名を株式会社三陽商会製作所と改称し、豊島工場並びに銀座営業所を設置
  • 1945年10月本店を東京都京橋区(現中央区)に移転なお、この頃より主要業務を工作機械工具からレインコートの販売へと変更1948年7月社名を株式会社三陽商会と改称1949年9月日本ゴム工業株式会社(現オカモト株式会社)と同社製レインコートの一手発売元としての特約を締結なお、この頃より百貨店への販
  • 1999年10月閉鎖)1981年5月東京都江東区に潮見商品センターを新築(
  • 2013年12月売却)1986年6月ニューヨークに現地縫製工場を設立(
  • 1999年11月閉鎖)1989年3月東京都港区に青山ビルを新築(2018年4月売却)1989年4月自社健康保険組合設立1990年6月東京都江東区に潮見ビルを新築(
  • 2013年12月売却)1993年7月創立50周年記念行事を開催1996年4月ミラノに現地法人サンヨーショウカイミラノS.p.A.(連結子会社)を設立(2013年7月閉鎖)1996年5月香港に現地法人三陽商會香港有限公司を設立(
  • 2001年12月閉鎖)1998年2月台湾に現地法人國際三陽股份有限公司を設立(
  • 1999年10月ニューヨークに現地法人サンヨーショウカイニューヨーク,INC.(連結子会社)を設立(2022年8月閉鎖)
  • 2000年12月東京都中央区にバーバリー銀座店(2015年9月にSANYO GINZA TOWER、2019年9月からはGINZA TIMELESS 8と改名)を開店(2020年9月売却)2006年5月上海に現地法人上海三陽時装商貿有限公司(連結子会社)を設立2008年5月本店を東京都港区へ移転

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社グループは、当社、子会社3社で構成され、衣料品等繊維製品の製造・販売を主な事業内容としております。 当社グループの事業に係わる位置づけは次のとおりであります。 なお、当社グループの事業はアパレルを核とするファッション関連事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載はしておりません。衣料品関連事業衣料品等の製造・販売…… 当社は製造・販売しております。衣料品の縫製加工………… 子会社㈱サンヨーソーイングは衣料品を縫製加工し、商社経由で当社に納入しております。海外生産支援業務………… 子会社上海三陽時装商貿有限公司は海外生産支援業務を行っております。ライセンス管理業務……… 子会社エコアルフ・ジャパン㈱は当社に対し日本国内における商標権の独占使用権を許諾しております。 事業の系統図は次のとおりであります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針